図1はこの発明の実施例の形態を示す、中心 軸線を含む縦断面図である。
 図中1,2はそれぞれ、振動の発生側および受� ��側のそれぞれに固定される、たとえば剛性� ��料製の取付部材を示し、ここではたとえば� ��一方の取付部材1を、振動の発生側の一例と しての自動車のエンジン側に、ボルト等を介 して連結されるコア状取付部材とし、他方の 取付部材2を、振動の伝達側の一例としての� �動車の車体側に、カップ状のホルダ等を介� �て連結されるスリーブ状取付部材とし、コ� �状取付部材1の周りに、スリーブ状取付部材2 の上端部分を、ゴム弾性体3によって液密に� �結して、このゴム弾性体3の、スリーブ状取� ��部材2からの突出部分の外周面を、スリーブ 状取付部材2からコア状取付部材1に向けて次� ��に先細りとする。

 またスリーブ状取付部材2の他端には、た とえば、支持リング4の内周面に加硫接着さ� �てなるダイアフラム5を、ライニングゴム層� ��介して液密にかしめ固定することにより、� ��リーブ取付部材2の内側を、ゴム弾性体3と� �協働下で密閉空間とする。

 そしてこの密閉空間の中間部、いいかえ� ��ば、スリーブ状取付部材2の軸線方向の中間 部には、液体を充填したその密閉空間を、図 では、コア取付部材1側の主液室6と、それと� ��反対側の副液室7とに区分する流路構成部材 8を、これもたとえば、ライニングゴム層を� �した液密なかしめ固定によって配設し、こ� �流路構成部材8の、軸線方向の変位を、支持� ��ング4、および、その流路構成部材8よりコ� �状取付部材1側で、スリーブ状取付部材2に設 けた括れ部2a、直接的には、その括れ部2aよ� �図の下方側に位置するライニングゴム層の� �径段部3aをもって拘束する。

 ところで、ここにおける流路構成部材8は、 外周面に、主液室6と副液室7との連通をもた� ��すべく、たとえば、二周弱の螺旋巻回構造� ��なる、流路部分としての溝部9を設けたシリ ンダ10を具え、このシリンダ10は、流路構成� �材8の、上述したような取付け姿勢の下で、� ��部9とライニングゴム層とによって、両液室 6,7の連通をもたらす二種類の制限通路11,12を� ��形する。
 なお、流路部分は、シリンダ10とは別体に� �構成することも可能である。

 ここで、一方の制限通路11は、図の上端� �を主液室6に開口させた、図2に例示するよう な一本の螺旋溝部9の、断面積の大きい部分� �図では、深さが一定で、広い溝幅W1を有する 部分に延在して、たとえば、その広幅溝部分 の溝底に設けた、好ましくは、その広幅溝部 分の横断面積よりも大きな開口面積を有する 、バイパス路としての、一のシリンダ貫通穴 13を経て、シリンダ内部から副液室7に到る流 路からなり、他方の制限通路12は、溝部9の、 主液室6への開口部から、広い溝幅W1を有する 部分を含むとともに、その広幅溝部分より下 流側に存在する、狭い溝幅W2を有する部分を� ��て図の下端で副液室7に開口する、狭幅溝部 分を通る流路からなる。

 また、この流路構成部材8は、シリンダ10内� ��、そこに設けたストローク案内面10aによっ� ��、シリンダ10の中心軸線方向にガイドされ� �、図では上下方向にストロークして、前記� �通穴13の開閉を司るピストン14および、この� ��ストン14を、貫通穴13を開放する向き、ここ では、主液室6側となる図の上方へ付勢する� �ね手段15、たとえばコイルスプリングを具え 、さらに、シリンダ10に、それの主液室6側に 取付けられて、主液室6内の液体の、図では� �壁付きのカップ状をなすピストン14側への流 入のみを許容し、ピストン14側から主液室6側 への液体の流動を阻止する逆止弁機構16とを� ��える。
 なお、ピストン14による貫通穴13の開放は、 ピストン14の周壁に設けた切欠穴14Cをその貫� ��穴13に整合させることにより、ピストン14の 短い進退ストークの下で行うことができる。
 ところで、ピストン14の軸線方向の中間部� �このような切欠穴14Cを形成するときは、ピ� �トン14を長い長さにわたってシリンダ10に接� ��させることができるので、ピストン14の、� �たつきのない円滑な摺動を担保することが� �きる。

 ここにおけるこの逆止弁機構16は、図3に� ��シリンダ10およびピストン14等とともに分解 斜視図で例示するように、一対の保持部材17, 18および、それらの保持部材17,18によって、� �み方向および半径方向に拘束される、たと� �ばゴム製の、周辺部分が高い可撓性を有す� �弁体19からなる。

 ここで、下方側の保持部材17としての、た� �えば金属製のホルダは、シリンダ10内に嵌め こまれ、ピストン14の頂面、図ではリング状� ��なす頂面に掛合して、そのピストン14の上� �への抜出し変位を拘束するとともに、弁体19 の、中央部分のボス状肉厚部を、中央貫通穴 内に嵌め込まれて、弁体19の半径方向位置を� ��定するべくも機能する。
 また、上方側の保持部材18としての仕切蓋� �、たとえば、シリンダ10の上端部外周面に嵌 め合わせ固定される金属フレームに、ゴムを 加硫接着等させてなり、弁体19の中央部分の� ��これもボス状の肉厚部を、中央貫通穴内に� ��め込まれて、弁体19の半径方向位置を特定� �るとともに、下面をもって弁体19の平坦上面 に面接触して、弁体周辺部分の、図の上方側 への反り変形を防止し、封入液体の、ピスト ン14側から主液室6側への流動を阻止すべく機 能する。

 この一方で、弁体19は、その下面側では� �中央部分から周縁に向けて次第に薄肉とさ� �ており、また、この弁体19の周辺部分は、下 方側の保持部材であるホルダ17の上方側へ離� ��させて配置されていることから、その弁体1 9の周辺部分は、それの下方側への反り変形� �許容されることになる。

 かくして、この逆止弁機構16では、エン� �ンから防振装置に伝達される振動が、たと� �ば、シエイク振動のように低周波大振幅振� �である場合、主液室6内の液体の加圧状態の� ��では、その液体は、上方側の保持部材とし� ��の仕切蓋18に設けた開口18aを経て弁体19を下 方側へ押圧して、その弁体19の周辺部分を下� ��側へ反らし変形させながら弁体19の下面側� �流入することになる。そして、弁体19の下面 側へ流入したこの液体は、下方側の保持部材 としてのホルダ17に穿設した開口17aを経て、� ��リンダ10の、ピストン収納部の周りの頂壁10 b上へ流入し、その頂壁10b上からピストン14の リング状頂面に設けた切欠き14aを経て、カッ プ状をなすピストン14の内側へ流入し、これ� ��のことは、主液室6内の液体が、液室容積が 減少する向きのゴム弾性体3の変形に基いて� �圧される度に繰返されることになる。

 この一方で、シェイク振動の、主液室容� ��が増加する向きの変位によって、その主液� ��6が減圧雰囲気とされても、弁体19の下面側� ��一旦流入した液体は、弁体19の逆止機能の� �で、そのままそこに維持させることになる� �

 従って、主液室6の繰返しの加圧によって 弁体19の下面側へ供給された液体は、加圧状� ��の主液室6内の液体の液圧と実質的に等しい 液圧を有することになるので、ピストン14を� ��液室6側へ付勢するばね手段15のばね力を、� ��のときのピストン圧下力より小さく設定し� ��おくことで、ピストン14は、シェイク振動� �に、弁体の下面側へ供給された液体の圧力� �よって、ばね手段15のばね力に抗して下降変 位して、そのピストン14の周面をもって、溝� ��9の底壁に形成した貫通穴13と副液室7との、 シリンダ10内のピストンストロークスペース� ��介した連通を遮断することになる。

 これがため、その後の継続的なシェイク� ��動の入力に対しては、主および副液室6,7内� ��液体は、制限通路12のみを通ってそれぞれ� �液室に流入出することなり、これにより、� �には、制限通路12の、予め選択された、断面 積と長さとに由来する液柱共振に基いて、さ らには、その制限通路12を通る液体の粘性抵� ��、圧力損失等に基いて、防振および減衰機� ��が発揮されることになる。

 これに対し、エンジンからの伝達振動が� ��たとえばアイドル振動のように高周波小振� ��振動である場合は、主液室6内の液体の加圧 状態の下では、その主液室6内の液体は、同� �にして、逆止弁機能16の弁体19の下面側へ供� ��されることになるも、このような、小振幅� ��アイドル振動によっては、主液室6内の液体 および、弁体19の下面側へ流入した液体の圧� ��はそれほど高くならない。

 従って、かかる場合は、ピストン14を主� �室6側へ付勢するばね手段15のばね力を、ア� �ドル振動時のピストン圧下力に打勝つ大き� �に選択することにより、底壁付きのカップ� �をなすピストン14は、ばね手段15のばね力に� ��き、その内部に流入した主液室内の液体を� ��ピストン14の底壁に設けた絞り通路14bを経� �、ピストン14のストロークスペース内へ流下 させながら次第に上昇変位して、シリンダ10� ��溝部9の底壁に設けた貫通穴13を、図1に示す ように開放して、その貫通穴13と副液室7との 、ピストン14のストロークスペースを介した� ��通をもたらす。

 このことによれば、アイドル振動の入力� ��には、主液室6と副液室7とは、溝部9の広幅� ��分から、貫通穴13および、シリンダ10内のピ ストンストロークスペースを通る制限通路11� ��よって相互に連通される他、溝部9の広幅部 分および狭幅部分の両者を含む制限通路12に� ��ってもまた相互に連通されることになるも� ��主および副液室6,7内のそれぞれの液体は、� ��には、流動抵抗の少ない制限通路11を経て� �動することになるので、アイドル振動に対� �るの防振および減衰作用は、制限通路11内で の液柱共振を主として行われることになる。

 以上のような防振装置において、ここで� ��、シリンダ10に、小径化したピストン14の外 周面と面接触するストローク案内面10aを設け るとともに、ピストン14の直径Dの、ピストン 高さHに対する比(D/H)を1.0以下、より好ましく は、0.1~0.5として、そのストローク案内面10a� �もって、ピストン14の円滑なる摺動変位をガ イドすることにより、装置それ自体の外形寸 法等はそのままに、従来技術で述べたガイド 軸および、ピストンの軸受穴が不要となり、 ピストン外周面とストローク案内面10aとを同 心加工するだけで、ピストン14を所期した通� ��に確実に変位させることができるので、従� ��技術に比して、ピストン14の所要のストロ� �クのための加工工数を大きく低減させるこ� �ができる。

 しかも、ピストン外周面と、ストローク� ��内面10aとの接触面積は、従来技術の、ピス� ��ンの中央部に貫通するガイド軸と、軸受穴� ��の接触面積よりも必然的に大きくなること� ��ら、ピストン等の摩耗のおそれなしに、ピ� ��トンを、長期間にわたって円滑に、かつ、� ��に正確にストロークさせることができる。

 この場合、上記の比(D/H)が1.0を越えると� �ピストン14の直径が大きくなりすぎることに より、ストローク案内面10aだけによっては、 ピストン14の傾動変位を十分に拘束すること� ��難しく、その傾動変位の発生に由来する、� ��ストン14の、ストローク案内面10aへの引っ� �りのおそれが生じ易くなる。

 なお、図1中20は、シリンダ10のストロー� �案内面10aの下端に形成した、開口付きの底� �上に配置した、ゴム製、プラスチック製等� �、ここではリング状をなす緩衝部材を示し� �この緩衝部材20は、その底壁の座ぐり部内に 着座させたばね手段15によって上昇方向に付� ��されるピストン14が、その付勢力に抗して� �降変位された場合に、ピストン14の下面に当 接して、そのピストン14の、上記底壁への衝� ��衝撃および、衝突音の発生のそれぞれを緩� ��するべく機能する。

 ここにおいて、ばね手段15の一例としての� �イルスプリングを、シリンダ10の座ぐり部お よびピストン14の座ぐり部のそれぞれに緊密� ��着座させたときは、そのピストン14に中心� �線方向の力を確実に作用させることができ� �ピストン14へのこじり力の作用を有効に防止 できるので、ピストン14の円滑なる進退摺動� ��確保することができる。
 またここで、ばね手段15のピストン14への着 座位置を、ピストン高さHの中央部より上方� �としたときは、ピストン14に、所期した通り の摺動運動を安定的に行わせることができる 。

 ところで、図に示すところでは、ピスト� ��14を、シリンダ10の中央部に同心配置するこ ととしているも、ピストン14は、シリンダ10� �中心軸線に対して所要の方向にオフセット� �せて配置することもでき、このことによれ� �、シリンダ10内に比較的大きなフリースペー スを確保して、そこに、所要に応じた通路部 材等を配置することが可能となる。

 また、以上に述べたところでは、上下の� ��対関係の下に、ともに同心配置した逆止弁� ��構とピストンとの相互を、たとえば、図4に 、流路構成部材を分解斜視図で例示するよう にオフセットさせて配設することもできる。

 ここでは、シリンダ10の外周面の溝部9等� ��そのままに、シリンダ頂壁21の、いずれか� �縁部に偏せて、ピストン14を収納配置するた めのシリンダ開口22を設けるとともに、その� ��リンダ頂壁21の、シリンダ開口22の近傍部分 に、逆止弁機構の、小径化を図った弁体23の� ��置決め窪み24を設け、また、シリンダ10の上 端部外周面に嵌め合わせ固定される仕切蓋25� ��設ける。

 この仕切蓋25は、前述した仕切蓋18と同様 に、シリンダ10にかしめ固定等される金属フ� ��ームに、ゴムを加硫接着等させてなり、こ� ��仕切蓋25もまた、弁体23のボス状肉厚部を嵌 め込む貫通穴25aおよび、この貫通穴25aの周り にあって、弁体23の周辺部分に、主液室6内の 液体の液圧を作用させるための複数個の開口 25bを有する。

 このような流路構成部材は、図5に縦断面 図で示すように組立てることができ、とくに 、弁体23の中央部分の、下面側のボス状肉厚� ��を、シリンダ頂壁21に設けた位置決め窪み24 に直接的に嵌め込んで、その弁体23の半径方� ��の位置決めを行う場合には、前述した逆止� ��機構16の、保持部材17としての金属製等のホ ルダを不要ならしめて、部品点数の低減を図 ることができる。

 そして、この流路構成部材によってもま� ��、図5に示すようなそれの組立て状態で、弁 体23の中央部分の、上下のボス状肉厚部を、� ��切壁25の貫通穴25aおよび、シリンダ頂壁21の 位置決め窪み24のそれぞれに嵌め込むととも� ��それらの間に拘束し、また、弁体23の上面� �、仕切壁25の下面に面接触させて逆止機能の 発揮を担保し、そして、シリンダ開口22内に� ��納配置した、直径Dの、高さHに対する比(D/H) が1.0以下の小径ピストン14のストロークを、� ��の開口22の周壁としてのストローク案内面� �より、両者の面接触下でガイドするととも� �、そのピストン14を、ばね力を前述したよう に設定したばね手段15によって、溝部底壁の� ��通穴13を開放する向きに、図の上方へ付勢� �ることにより、前述した流路構成部材8と同� ��の機能を発揮させることができる。

 なお、図5に示すところでは、ピストン14� ��下降ストロークエンドに、先に述べたと同� ��のリング状の緩衝部材20を配設することに� �え、ピストン14の上昇ストロークエンドにも また、仕切蓋25に一体形成してなる緩衝部材2 6を設け、これにより、ピストン14がばね手段 15によって上昇限位置に復帰されるに当って� ��、衝突衝撃を緩和し、衝突音を低減させる� ��とにしているので、この流路構成部材の適� ��下で、主液室6内の液圧増加に基いて、その 主液室6内の液体を、弁体23の下面側を経てピ ストン14の内側へ流入させるためには、ピス� ��ン14のリング状の頂面に当接する緩衝部材26 に、ピストン14の内側への液体の供給を許容� ��る切欠き流路を設けることが必要になる。

 そしてさらに、このような流路構成部材� ��よび/または、ピストンをシリンダの中心に 対してオフセットさせて設けた流路構成部材 にあっては、逆止弁機構の、主液室6との境� �を特定する仕切蓋、図6に平面図で示すとこ� ��では仕切蓋25の、弁体23およびピストン14の� ��ずれの配設位置とも重ならない部分に、た� ��えば、金属フレームへの加硫接着ゴムのゴ� ��厚みをとくに薄くすることによって形成で� ��るメンブラン27を設けることが好ましく、� �のメンブラン27を、制限通路11,12内を液体が� ��動し得ないほどの高周波振動の、防振装置� ��の入力に際して、主液室6内の液体圧力の増 減に応じて振動させて、主液室6内の液体圧� �の増減分をそのメンブラン27の変形によって 吸収するときは、防振装置が、振動の低減等 に寄与し得ない剛状態となるのを効果的に防 ぐことができる。

 なおこの場合、メンブラン27の十分大き� �変形を許容するためには、図4に示すところ� ��ら明らかなように、シリンダ頂壁21に、メ� �ブラン27と対応する形態の抜き穴28を設ける� ��とが好ましい。

 このように、主液室6の境界を特定する仕 切蓋25にメンブラン27を設けたときは、先に� �述べたように、すぐれた応答性の下で、防� �装置の圧力変動を効果的に吸収することが� �き、装置のチューニングの自由度を大きく� �げることができる。