図1~図8を参照して、この発明の一実施形� ��に係るスラストころ軸受11を説明する。な� �、図1は図7のP部の拡大図、図2はスラストこ� ��軸受11を示す図、図3および図4は第1の軌道� �14の断面図および平面図、図5および図6は第2 の軌道輪15の断面図および平面図、図7および 図8は保持器13の断面図および平面図である。

 まず、図2を参照して、スラストころ軸受 11は、複数のころ12と、複数のころ12を保持す る保持器13と、保持器13を受け入れる第1およ� ��第2の軌道輪14,15とを備える三位一体のスラ� ��トころ軸受である。

 図3および図4を参照して、第1の軌道輪14� �、中央に厚み方向に貫通する貫通孔14aを有� �る円環形状の部材である。そして、厚み方� �一方側の壁面にころ12が転走する軌道面14bと 、円環状部材の外縁部に厚み方向の軌道面14b 側に延びる円筒形状の外周鍔部14cと、外周鍔 部14cの先端に径方向内側に突出する第1の爪� �としての複数の張出部14dとを含む。

 外周鍔部14cは、スラストころ軸受11を組� �立てた際に、保持器13の外縁部のさらに外側 に位置する。張出部14dは、外周鍔部14cの複数 箇所から径方向内側に突出する。この張出部 14dは、保持器13の外縁部に係合して保持器13� �第1の軌道輪14から分離するのを防止する。� �お、この実施形態における張出部14dは、外� �鍔部14cの円周上の8箇所に等間隔に設けられ� ��いる。

 なお、8箇所の張出部14dの先端を通る円をO ₁ (図4中、二点鎖線で示す)とすると、円O ₁ の直径が保持器13の外径寸法より小さくなる� ��うに張出部14dの突出量を調整する。したが� ��て、保持器13の第1の軌道輪14への組み込み� �、保持器13の外縁部および張出部14dを弾性変 形させた状態で行う。

 次に、図5および図6を参照して、第2の軌� ��輪15は、中央に厚み方向に貫通する貫通孔15 aを有する円環形状の部材である。そして、� �み方向一方側の壁面にころ12が転走する軌道 面15bと、円環状部材の内縁部に厚み方向の軌 道面15b側に延びる円筒形状の内周鍔部15cと、 内周鍔部15cの先端に径方向外側に突出する第 2の爪部としての複数のステーキング15dとを� �む。

 内周鍔部15cは、スラストころ軸受11を組� �立てた際に、保持器13の内縁部のさらに内側 に位置する。ステーキング15dは、内周鍔部15c の複数箇所から径方向外側に突出する。この ステーキング15dは、保持器13の内縁部に係合� ��て保持器13が第2の軌道輪15から分離するの� �防止する。なお、この実施形態におけるス� �ーキング15dは、内周鍔部15cの円周上の4箇所� ��等間隔に設けられている。

 なお、4箇所のステーキング15dの先端を通る 円をO ₂ (図6中、二点鎖線で示す)とすると、円O ₂ の直径が保持器13の内径寸法より大きくなる� ��うにステーキング15dの突出量を調整する。� ��たがって、保持器13の第2の軌道輪15への組� �込みは、保持器13の内縁部およびステーキン グ15dを弾性変形させた状態で行う。

 上記構成の第1および第2の軌道輪14,15は、 例えば、出発材料としてSPCまたはSCMを用いて 、プレス加工によって製造される。さらに、 所定の機械的性質を得るために熱処理として 浸炭処理または浸炭窒化処理が施される。

 また、第1の軌道輪14に設けられた張出部1 4dと、第2の軌道輪15に設けられたステーキン� ��15dとは、共に保持器13を保持する爪部とし� �機能する。なお、張出部14dは、外周鍔部14c� �先端を曲げ加工によって径方向内側に折り� �げて形成する。また、張出部14dはステーキ� �グ15dと比較して保持器13を保持する能力が高 い。

 次に、図7および図8を参照して、保持器13 は、中央に厚み方向に貫通する貫通孔13aを有 する円環形状の部材である。また、その壁面 にはころ12を収容する複数のポケット13bが放� ��状に配置されている。さらに、図1を参照し て、保持器13の外縁部は径方向内側に折り返� ��れており、その角部には、第1および第2の� �斜部13c,13dが形成されている。

 第1および第2の傾斜部13c,13dは、それぞれ� ��定の曲率で湾曲する曲面である。そして、� ��1の傾斜部13cの径方向長さAは、第2の傾斜部1 3dの径方向長さBと比較して長くなっている(A& gt;B)。また、図2を参照して、保持器13を第1の 軌道輪14に組み込んだとき、第1の傾斜部13cは 軌道面14bに対面するように配置される。

 上記構成の保持器13は、例えば、出発材� �としてSPCまたはSCMを用いて、プレス加工に� �って製造される。さらに、所定の機械的性� �を得るために熱処理として軟窒化処理、浸� �処理または浸炭窒化処理のいずれかが施さ� �る。

 次に、図9および図10を参照して、保持器1 3を第1の軌道輪14に組み込む方法を説明する� �なお、図9は保持器13を第1の軌道輪14に組み� �む状態を示す図、図10は図9のQ部の拡大図で� ��る。

 まず、図9を参照して、保持器13を第1の軌 道輪14に組み込む場合、保持器13の外縁部の� �部(図9の右側)を張出部14dの内側に潜り込ま� �て、保持器13の外縁部と鍔部14cの内径面とを 当接させる。このとき他方側(図9の左側)では 、保持器13の外縁部と張出部14dとが引っ掛か� ��て組み込むことができない。そこで、保持� ��13および張出部14dを弾性変形させながら、� �持器13を第1の軌道輪14に組み込む。

 図10を参照して、図9のQ部では、保持器13� ��第1の傾斜部13cと張出部14dの角部とが接触し ている。ここで、第1の傾斜部13cは保持器13を 第1の軌道輪14に組み込むための挿入案内面と して機能する。

 具体的には、張出部14dの第1の傾斜部13cとの 接触部分には、保持器13の挿入方向(図10の下� ��向)に組込荷重F ₁ が作用する。この組込荷重F ₁ は、張出部14dの角部が接触する位置における 第1の傾斜部13cとの接線l ₁ に平行な方向に作用する分力F ₁₁ と、接線l ₁ に垂直な方向に作用する分力F ₁₂ とに分解することができる。そして、分力F ₁₁ が一定値を超えたとき、保持器13は張出部14d� ��乗り越えて第1の軌道輪14に組み込まれる。

 ここで、分力F ₁₁ は、接線l ₁ と張出部14dの表面と平行な直線l ₂ とのなす接触角θ ₁ に比例して大きくなる。そして、θ ₁ ≧45°のとき、F ₁₁ ≧F ₁₂ となる。したがって、接触角θ ₁ が45°以上になるように第1の傾斜部13cの径方� ��長さAを調整すれば、保持器13を第1の軌道輪 14に組み込むときの組込荷重F ₁ を小さくすることができる。

 次に、図11および図12を参照して、保持器 13を第1の軌道輪14から分離する方法を説明す� ��。なお、図11は保持器13を第1の軌道輪14から 分離する状態を示す図、図12は図11のR部の拡� ��図である。

 まず、図11を参照して、保持器13を第1の� �道輪14から分離する場合、保持器13の外縁部� ��一部(図11の右側)が鍔部14cの内径面に当接し た状態で、他方側(図11の左側)が持ち上がる� �このとき、保持器13の外縁部と張出部14dとが 引っ掛かって両者は分離することができない 。ここで、スラストころ軸受11に外力が加わ� ��と、保持器13および張出部14dが弾性変形し� �、両者が分離する。

 図12を参照して、図11のR部では、保持器13の 第2の傾斜部13dと張出部14dの角部とが接触し� �いる。張出部14dの第2の傾斜部13dとの接触部� ��には、保持器13の分離方向(図12の上方向)に� ��離荷重F ₂ が作用する。この分離荷重F ₂ は、張出部14dの角部が接触する位置における 第2の傾斜部13dとの接線l ₃ に平行な方向に作用する分力F ₂₁ と、接線l ₃ に垂直な方向に作用する分力F ₂₂ とに分解することができる。そして、分力F ₂₁ が一定値を超えたとき、保持器13は張出部14d� ��乗り越えて第1の軌道輪14から分離する。

 ここで、分力F ₂₁ は、接線l ₃ と張出部14dの表面と平行な直線l ₄ とのなす接触角θ ₂ に比例して大きくなる。そして、θ ₂ ≦45°のとき、F ₂₁ ≦F ₂₂ となる。したがって、接触角θ ₂ が45°以下になるように第2の傾斜部13dの径方� ��長さBを調整すれば、保持器13を第1の軌道輪 14にから分離するときの分離荷重F ₂ を大きくすることができる。

 次に、図13を参照して、保持器13と第1の� �道輪14との寸法関係について説明する。なお 、図13は保持器13が第1の軌道輪14に対して径� �向一方側に最大限偏った状態を示す図であ� �。なお、以下の説明は、保持器13と第2の軌� �輪15との間にも同様に成立する。

 まず、保持器13の外縁部と張出部14dとの最� �掛かり代σ ₁ は、-0.1mm≦σ ₁ ≦0.5mmに設定する。なお、最小掛かり代σ ₁ は、保持器13の外径寸法をD ₁ 、鍔部14cの内径寸法をD ₂ 、張出部14dの突出量をt ₁ とすると、σ ₁ =D ₁ -(D ₂ -t ₁ )で算出される値である。

 最小掛かり代σ ₁ が0.5mmより大きくなると、組立時に保持器13� �張出部14dの変形量が大きくなって、変形や� �損を生じるおそれがある。一方、最小掛か� �代σ ₁ が-0.1mmより小さいと、保持器13と第1の軌道輪 14とが分離する可能性が高くなる。そこで、� ��記範囲とすることにより、組立性を損なう� ��となく分離を有効に防止することができる� ��

 なお、最小掛かり代σ ₁ が-0.1mmになる場合とは、張出部14dが保持器13� ��外縁部を係止できない状態である。しかし� ��図4に示す実施形態のように、外周鍔部14cの 円周上に複数の張出部14dが設けられている場 合には、その両隣の張出部14dによって保持器 13が係止される。上記の構成とすることによ� ��、保持器13と第1の軌道輪14との分離荷重F ₂ が30N以上となる。その結果、搬送時等、特に 軌道面14bを垂直にした状態で搬送される際に 両者が分離するのを有効に防止することがで きる。

 次に、保持器13の外縁部と外周鍔部14cとの� �に形成される径方向の軸受内部隙間δ ₁ は、支持部材の偏心量によって調整する。具 体的には、支持部材の偏心量の2倍以上とす� �。これにより、偏心回転によって保持器と� �道輪とが接触して生じる発熱や摩耗を有効� �防止することができる。

 なお、上記の実施形態においては、保持� ��13の外縁部を折り返して曲面形状(R形状)の� �1および第2の傾斜部13c,13dを形成した例を示� �たが、これに限ることなく、任意の方法で� �1および第2の傾斜部13c,13dを形成することが� �きる。例えば、外縁部の角部に面取り加工� �施してもよい。また、第1および第2の傾斜部 13c,13dは、曲面形状(R形状)に限ることなく、� �線形状(テーパ形状)であってもよい。

 また、上記の実施形態における第1の軌道 輪14において、張出部14dの位置、および個数� ��任意に決定することができる。ただし、張� ��部14dの数が少ないと、保持器13を適切に保� �できないおそれがある。一方、張出部14dの� �が多すぎると、保持器13を組み込むのが困難 となる。また、保持器13を適切に保持する観� ��からは、張出部14dは、等間隔に配置するの� ��望ましい。これは、第2の軌道輪15に形成さ� ��るステーキング15dにも同様に当てはまる。

 また、上記の実施形態においては、張出� ��14dを有する第1の軌道輪14と、ステーキング1 5dを有する第2の軌道輪15と、外縁部に第1およ び第2の傾斜部13c,13dを有する保持器とを備え� ��スラストころ軸受11の例を示したが、これ� �限ることなく、任意の構成を採用すること� �できる。例えば、第1の軌道輪の外周鍔部に� ��テーキングを形成し、第2の軌道輪の内周鍔 部に張出部を形成してもよい。その場合、第 1および第2の傾斜部は保持器の内縁部に設け� ��。さらには、第1および第2の軌道輪の両方� �張出部を形成してもよい。その場合、第1お� ��び第2の傾斜部は、保持器の外縁部および内 縁部の両方に設ける。

 次に、表1を参照して、この発明の効果を確 認するために行った試験について説明する。 この効果確認試験は、第1の傾斜部13cの径方� �寸法A、第2の傾斜部13dの径方向寸法B、およ� �最小掛かり代σ ₁ の値を表1の通りとした3種類のスラストころ� ��受(試験軸受1~3)のそれぞれについて、組込� �重と分離荷重とを測定した。なお、組込は� �9および図10に示す方法を用いて、分離は図11 および図12に示す方法を用いて行った。

 表1を参照して、第1の傾斜部13cおよび第2� ��傾斜部13dの径方向寸法が同程度(A≒B)の試験 軸受1においては、組込荷重と分離荷重とは� �じであった。一方、A<Bとした試験軸受2に� ��いては、組込荷重が分離荷重を上回った。� ��らに、A>Bとした試験軸受3においては、分 離荷重が組込荷重を上回った。

 以上より、第1の傾斜部13cの径方向寸法A� �大きい程、保持器13の第1の軌道輪14への組み 込みが容易になることが確認された。同様に 、第2の傾斜部13dの径方向寸法Bが小さい程、� ��持器13の第1の軌道輪14からの分離が困難に� �ることが確認された。そして、A>Bとすれ� �、保持器13を第1の軌道輪14に組み込みやすく 、かつ両者が分離しにくいスラストころ軸受 11が得られることが確認された。

 次に、図14~図21を参照して、この発明の� �の実施形態に係るスラストころ軸受31を説明 する。なお、図14は図16のS部の拡大図、図15� �スラストころ軸受31を示す図、図16および図1 7は第1の軌道輪34の断面図および平面図、図18 および図19は第2の軌道輪35の断面図および平� ��図、図20および図21は保持器33の断面図およ� ��平面図である。

 まず、図15を参照して、スラストころ軸� �31は、複数のころ32と、複数のころ32を保持� �る保持器33と、保持器33を受け入れる第1およ び第2の軌道輪34,35とを備える三位一体のスラ ストころ軸受である。

 図16および図17を参照して、第1の軌道輪34 は、中央に厚み方向に貫通する貫通孔34aを有 する円環形状の部材である。そして、厚み方 向一方側の壁面にころ32が転走する軌道面34b� ��、円環状部材の外縁部に厚み方向の軌道面3 4b側に延びる円筒形状の外周鍔部34cと、外周� ��部34cの先端に径方向内側に突出する第1の爪 部としての複数の張出部34dとを含む。

 外周鍔部34cは、スラストころ軸受31を組� �立てた際に、保持器33の外径面のさらに外側 に位置する。張出部34dは、外周鍔部34cの複数 箇所から径方向内側に突出する。この張出部 34dは、保持器33の外縁部に係合して保持器33� �第1の軌道輪34から分離するのを防止する。� �お、この実施形態における張出部34dは、外� �鍔部34cの円周上の8箇所に等間隔に設けられ� ��いる。

 なお、8箇所の張出部34dの先端を通る円をO ₃ (図17中、二点鎖線で示す)とすると、円O ₃ の直径が保持器33の外径寸法より小さくなる� ��うに張出部34dの突出量を調整する。したが� ��て、保持器33の第1の軌道輪34への組み込み� �、保持器33の外縁部および張出部34dを弾性変 形させた状態で行う。

 さらに、図14を参照して、張出部34dの先端� �は、軌道面34bに対面する側の角部に第3の傾� ��部34eと、厚み方向反対側の角部に第4の傾斜 部34fとが形成されている。第3および第4の傾� ��部34e,34fは、それぞれ所定の曲率で湾曲する 曲面である。そして、第3の傾斜部34eの径方� �長さA ₁ は、第4の傾斜部34fの径方向長さB ₁ と比較して短くなっている(A ₁ <B ₁ )。

 次に、図18および図19を参照して、第2の� �道輪35は、中央に厚み方向に貫通する貫通孔 35aを有する円環形状の部材である。そして、 厚み方向一方側の壁面にころ32が転走する軌� ��面35bと、円環状部材の内縁部に厚み方向の� ��道面35b側に延びる円筒形状の内周鍔部35cと� ��内周鍔部35cの先端に径方向外側に突出する� ��2の爪部としての複数のステーキング35dとを 含む。

 内周鍔部35cは、スラストころ軸受31を組� �立てた際に、保持器33の内縁部のさらに内側 に位置する。ステーキング35dは、内周鍔部35c の複数箇所から径方向外側に突出する。この ステーキング35dは、保持器33の内縁部に係合� ��て保持器33が第2の軌道輪35から分離するの� �防止する。なお、この実施形態におけるス� �ーキング35dは、内周鍔部35cの円周上の4箇所� ��等間隔に設けられている。

 なお、4箇所のステーキング35dの先端を通る 円をO ₄ (図19中、二点鎖線で示す)とすると、円O ₄ の直径が保持器33の内径寸法より大きくなる� ��うにステーキング35dの突出量を調整する。� ��たがって、保持器33の第2の軌道輪35への組� �込みは、保持器33の内縁部およびステーキン グ35dを弾性変形させた状態で行う。

 上記構成の第1および第2の軌道輪34,35は、 例えば、出発材料としてSPCまたはSCMを用いて 、プレス加工によって製造される。さらに、 所定の機械的性質を得るために熱処理として 浸炭処理または浸炭窒化処理が施される。

 また、第1の軌道輪34に設けられた張出部3 4dと、第2の軌道輪35に設けられたステーキン� ��35dとは、共に保持器33を保持する爪部とし� �機能する。なお、張出部34dは、外周鍔部34c� �先端を曲げ加工によって径方向内側に折り� �げて形成する。また、張出部34dはステーキ� �グ35dと比較して保持器33を保持する能力が高 い。

 次に、図20および図21を参照して、保持器 33は、中央に厚み方向に貫通する貫通孔33aを� ��する円環形状の部材である。また、その壁� ��にはころ32を収容する複数のポケット33bが� �射状に配置されている。

 上記構成の保持器33は、例えば、出発材� �としてSPCまたはSCMを用いて、プレス加工に� �って製造される。さらに、所定の機械的性� �を得るために熱処理として軟窒化処理、浸� �処理または浸炭窒化処理のいずれかが施さ� �る。

 次に、図22および図23を参照して、保持器 33を第1の軌道輪34に組み込む方法を説明する� ��なお、図22は保持器33を第1の軌道輪34に組み 込む状態を示す図、図23は図22のT部の拡大図� ��ある。

 まず、図22を参照して、保持器33を第1の� �道輪34に組み込む場合、保持器33の外縁部の� ��部(図22の右側)を張出部34dの内側に潜り込ま せて、保持器33の外縁部と鍔部34cの内径面と� ��当接させる。このとき他方側(図22の左側)で は、保持器33の外縁部と張出部34dとが引っ掛� ��って組み込むことができない。そこで、保� ��器33および張出部34dを弾性変形させながら� �保持器33を第1の軌道輪34に組み込む。

 図23を参照して、図22のT部では、保持器33 の角部と張出部34dの第4の傾斜部34fとが接触� �ている。ここで、第4の傾斜部34fは保持器33� �第1の軌道輪34に組み込むための挿入案内面� �して機能し、組み込みを容易化する。

 具体的には、保持器33の外縁部と第4の傾斜� ��34fとの接触部分には、保持器33の挿入方向(� ��23の下方向)に組込荷重F ₃ が作用する。この組込荷重F ₃ は、保持器33の角部が接触する位置における� ��4の傾斜部34fとの接線l ₅ に平行な方向に作用する分力F ₃₁ と、接線l ₅ に垂直な方向に作用する分力F ₃₂ とに分解することができる。そして、分力F ₃₁ が一定値を超えたとき、保持器33は張出部34d� ��乗り越えて第1の軌道輪34に組み込まれる。

 ここで、分力F ₃₁ は、接線l ₅ と張出部34dの表面と平行な直線l ₆ とのなす接触角θ ₃ に比例して大きくなる。そして、θ ₃ ≧45°のとき、F ₃₁ ≧F ₃₂ となる。したがって、接触角θ ₃ が45°以上になるように第4の傾斜部34fの径方� ��長さA ₁ を調整すれば、保持器33を第1の軌道輪34に組� ��込むときの組込荷重F ₃ を小さくすることができる。

 次に、図24および図25を参照して、保持器 33を第1の軌道輪34から分離する方法を説明す� ��。なお、図24は保持器33を第1の軌道輪34から 分離する状態を示す図、図25は図24のU部の拡� ��図である。

 まず、図24を参照して、保持器33を第1の� �道輪34から分離する場合、保持器33の外縁部� ��一部(図24の右側)が鍔部34cの内径面に当接し た状態で、他方側(図24の左側)が持ち上がる� �このとき、保持器33の外縁部と張出部34dとが 引っ掛かって両者は分離することができない 。ここで、スラストころ軸受31に外力が加わ� ��と、保持器33および張出部34dが弾性変形し� �、両者が分離する。

 図25を参照して、図24のU部では、保持器33の 角部と張出部34dの第3の傾斜部34eとが接触し� �いる。保持器33の外縁部と第3の傾斜部34eと� �接触部分には、保持器33の分離方向(図25の上 方向)に分離荷重F ₄ が作用する。この分離荷重F ₄ は、保持器33の角部が接触する位置における� ��3の傾斜部34eとの接線l ₇ に平行な方向に作用する分力F ₄₁ と、接線l ₇ に垂直な方向に作用する分力F ₄₂ とに分解することができる。そして、分力F ₄₁ が一定値を超えたとき、保持器33は張出部34d� ��乗り越えて第1の軌道輪34から分離する。

 ここで、分力F ₄₁ は、接線l ₇ と張出部34dの表面と平行な直線l ₈ とのなす接触角θ ₄ に比例して大きくなる。そして、θ ₄ ≦45°のとき、F ₄₁ ≦F ₄₂ となる。したがって、接触角θ ₄ が45°以下になるように第3の傾斜部34eの径方� ��長さB ₁ を調整すれば、保持器33を第1の軌道輪34にか� ��分離するときの分離荷重F ₄ を大きくすることができる。

 次に、図26を参照して、保持器33と第1の� �道輪34との寸法関係について説明する。なお 、図26は保持器33が第1の軌道輪34に対して径� �向一方側に最大限偏った状態を示す図であ� �。なお、以下の説明は、保持器33と第2の軌� �輪35との間にも同様に成立する。

 まず、保持器33の外縁部と張出部34dとの最� �掛かり代σ ₂ は、-0.1mm≦σ ₂ ≦0.5mmに設定する。なお、最小掛かり代σ ₂ は、保持器33の外径寸法をD ₃ 、鍔部34cの内径寸法をD ₄ 、張出部34dの突出量をt ₂ とすると、σ ₂ =D ₃ -(D ₄ -t ₂ )で算出される値である。

 最小掛かり代σ ₂ が0.5mmより大きくなると、組立時に保持器33� �張出部34dの変形量が大きくなって、塑性変� �や破損を生じるおそれがある。一方、最小� �かり代σ ₂ が-0.1mmより小さいと、保持器33と第1の軌道輪 34とが分離する可能性が高くなる。そこで、� ��記範囲とすることにより、組立性を損なう� ��となく分離を有効に防止することができる� ��

 なお、最小掛かり代σ ₂ が-0.1mmになる場合とは、張出部34dが保持器33� ��外縁部を係止できない状態である。しかし� ��図17に示す実施形態のように、外周鍔部34c� �円周上に複数の張出部34dが設けられている� �合には、その両隣の張出部34dによって保持� �33が係止される。上記の構成とすることによ り、保持器33と第1の軌道輪34との分離荷重F ₄ が30N以上となる。その結果、搬送時等、特に 軌道面34bを垂直にした状態で搬送される際に 両者が分離するのを有効に防止することがで きる。

 次に、保持器33の外縁部と鍔部34cとの間に� �成される径方向の軸受内部隙間δ ₂ は、支持部材の偏心量によって調整する。具 体的には、支持部材の偏心量の2倍以上とす� �。これにより、偏心回転によって保持器と� �道輪とが接触して生じる発熱や摩耗を有効� �防止することができる。

 なお、上記の実施形態においては、曲面� ��状(R形状)の第3および第4の傾斜部34e,34fを形� ��した例を示したが、これに限ることなく、� ��の形状を採用することができる。例えば、� ��27を参照して、張出部に形成される第1およ� ��第2の傾斜部の他の実施形態を説明する。な お、その他の構成は上述の第1の軌道輪34と同 様であるので、説明は省略する。

 図27を参照して、張出部36dの先端には、軌� �面36bに対面する側の角部から厚み方向反対� �の角部に向かって、張出部36dの突出量を減� �るように傾斜部36eが設けられている。図14と 比較して説明すると、第3の傾斜部34eは存在� �ず(A ₂ =0)、傾斜部36eは第4の傾斜部34fに相当する。� �れらの傾斜部34e,34f,36eは、例えば、角部に面 取り加工(「C面取り」および「R面取り」の両 方を含む)を施すことによって形成すること� �できる。

 また、上記の実施形態における第1の軌道 輪34において、張出部34dの位置、および個数� ��任意に決定することができる。ただし、張� ��部34dの数が少ないと、保持器33を適切に保� �できないおそれがある。一方、張出部34dの� �が多すぎると、保持器33を組み込むのが困難 となる。また、保持器33を適切に保持する観� ��からは、張出部34dは、等間隔に配置するの� ��望ましい。これは、第2の軌道輪35に形成さ� ��るステーキング35dにも同様に当てはまる。

 また、上記の実施形態においては、張出� ��34dを有する第1の軌道輪34と、ステーキング3 5dを有する第2の軌道輪35とを備えるスラスト� ��ろ軸受31の例を示したが、これに限ること� �く、任意の構成を採用することができる。� �えば、第1の軌道輪の外周鍔部にステーキン� ��を形成し、第2の軌道輪の内周鍔部に張出部 を形成してもよい。さらには、第1および第2� ��軌道輪の両方に張出部を形成してもよい。� ��お、各張出部は第1および第2の傾斜部を有� �る。

 次に、表2を参照して、この発明の効果を確 認するために行った試験について説明する。 この効果確認試験は、第3の傾斜部34eの径方� �寸法A ₁ 、第4の傾斜部34fの径方向寸法B ₁ 、および最小掛かり代σ ₂ の値を表2の通りとした3種類のスラストころ� ��受(試験軸受4~6)のそれぞれについて、組込� �重と分離荷重とを測定した。なお、組込は� �22および図23に示す方法を用いて、分離は図2 4および図25に示す方法を用いて行った。

 表2を参照して、第3の傾斜部34eおよび第4の� ��斜部34fの径方向寸法が同程度(A ₁ ≒B ₁ )の試験軸受4においては、組込荷重と分離荷� ��とは同じであった。一方、A ₁ >B ₁ とした試験軸受5においては、組込荷重が分� �荷重を上回った。さらに、A ₁ <B ₁ とした試験軸受6においては、分離荷重が組� �荷重を上回った。

 以上より、第4の傾斜部34fの径方向寸法B ₁ が大きい程、保持器33の第1の軌道輪34への組� ��込みが容易になることが確認された。同様� ��、第3の傾斜部34eの径方向寸法A ₁ が小さい程、保持器33の第1の軌道輪34からの� ��離が困難になることが確認された。そして� ��A ₁ <B ₁ とすれば、保持器33を第1の軌道輪34に組み込� ��やすく、かつ両者が分離しにくいスラスト� ��ろ軸受31が得られることが確認された。

 なお、第1および第2の傾斜部13c,13dを有す� ��保持器13と、第3および第4の傾斜部34e,34fを� �する軌道輪34と、組み合わせれば、さらに組 込荷重が小さくなり、分離荷重が大きくなる 。

 また、この発明は、ころとして針状ころ� ��棒状ころ、または円筒ころを有するあらゆ� ��形式のスラストころ軸受に適用することが� ��きる。ただし、厚み寸法を削減する観点か� ��は、スラスト針状ころ軸受であることが望� ��しい。

 次に、図28を参照して、この発明の一実� �形態に係るトルクコンバータ20を説明する。 トルクコンバータ20は、インペラ21と、ステ� �タ22と、タービン23とを主に有している。具� ��的には、エンジン(図示省略)の出力軸(トル� ��コンバータ20を中心にすると「入力軸」)に� ��結されるインペラ21と、自動変速機(図示省� ��)の入力軸(トルクコンバータ20を中心にする と「出力軸」)に連結されるタービン23とが互 いに対向するように配置されている。また、 ステータ22は、ケーシングに固定されたステ� ��タシャフトに一方向クラッチ24を介して取� �付けられている。

 このステータ22は、それぞれ椀状に形成� �れたインペラブレード21aとタービンブレー� �23aとの間で還流する流体を、これらの内径� �でタービン23側からインペラ21側に指向させ� ��。これにより、流体の流れ方向を変えてイ� ��ペラ21に順方向の回転力を付与し、伝達ト� �クを増幅するものである。

 上記のトルクコンバータ20は、入力軸お� �び出力軸のいずれかの回転によりスラスト� �重を生じる。また、インペラ21とタービン23� ��は偏心回転する。そこで、インペラ21とス� �ータ22との間、および、ステータ22とタービ� ��23との間に図2に示すようなこの発明の一実� ��形態に係るスラストころ軸受11が配置され� �いる。

 このスラストころ軸受11は、保持器13と第1� �軌道輪14との間の内部隙間δ ₁ をインペラ21およびタービン23の偏心量の2倍� ��上に設定する。これにより、インペラ21や� �ービン23等の偏心回転する回転部材を支持す るのに適した軸受となる。その結果、信頼性 の高いトルクコンバータ20を得ることができ� ��。なお、スラストころ軸受11に代えてスラ� �トころ軸受31を採用した場合にも、同様の効 果を得ることができる。

 なお、上記の実施形態においては、図2に 示したスラストころ軸受11を図18に示したト� �クコンバータ20に組み込んだ例を示したが、 これに限ることなく、他の用途、特に偏心回 転を伴う環境で使用することができる。

 以上、図面を参照してこの発明の実施形� ��を説明したが、この発明は、図示した実施� ��態のものに限定されない。図示した実施形� ��に対して、この発明と同一の範囲内におい� ��、あるいは均等の範囲内において、種々の� ��正や変形を加えることが可能である。