本発明の実施の形態を添付図面に依拠し� ��説明する。先ず、図1乃至図3に記載の実施� �態について説明するに、図中1はベースで、� ��の両端部に軸支壁2、3が立設される。軸支� �2の上端部には一対の軸受を内挿した軸受筒4 が設置され、そこにおいて入力軸5が軸支さ� �る。入力軸5の軸受筒4よりも外側又は内側(� �示した例では外側)に、モータ等の動力装置� ��ら入力を受けるスプロケット、ギア、プー� ��等の入力手段6(図示した例ではプーリ)が固� ��され、入力軸5の内端側に、第1アーム7が回� ��自在に取り付けられる。

 第1アーム7は、その重心位置に入力軸5を� ��通する軸受部8を有し、また、第1アーム7の� ��端にバランスウエイト9が設置される。また 、第1アーム7のバランスウエイト9設置側と反 対の側の中間部と端部の2箇所には、2つの軸� ��部10、11が設置され、これら軸受部10、11間� �固定ギア軸12を固定するための軸固定部13が� ��成される。

 軸受部8を経て更に内方向に延出する入力 軸5の先端部には、入力ギア15が固定される。 従って、入力ギア15は、入力手段6及び入力軸 5と一体となって、軸受筒4に支持されて回転� ��る。この入力軸5の回転が、直接第1アーム7� ��回転駆動する訳ではない。

 軸支壁3もその上端部に、軸支壁2の軸受� �4と同様の軸受筒17を備え、そこにおいて出� �軸18を軸支する。入力軸5と出力軸18は、軸心 が一致するように配置される。出力軸18の内� ��部には、第1アーム7に対応する第2アーム19� �、回転自在に取り付けられる。

 第2アーム19は、その重心位置に出力軸18� �内端部に軸支される軸受部20を有し、また、 第2アーム19の一端に、バランスウエイト9に� �応するバランスウエイト21が設置され、バラ ンスウエイト21は、連結板14を介して第1アー� ��7のバランスウエイト9に連結される。従っ� �、第1アーム7と第2アーム19は、それぞれ入力 軸5、出力軸18を軸に、一体になって同一方向 に回転することになる。

 第2アーム19は、そのバランスウエイト21� �置側と反対の側の端部に軸受部22を有し、ま た、中心の軸受部20寄りに、2つの軸固定部23� ��24を有する。軸受部22は、それと第1アーム7� ��端部の軸受部11とで以て、両軸受部11、22間� ��渡される連結ギア軸25を軸支する。

 入力軸5の内端部の入力ギア15は、入力内� ��ア27に内接噛合する。この入力内ギア27と一 体となってこれを支持する支持ホイール28は� ��第2アーム19の軸固定部24に設置された固定� �ア軸29に、回転自在に取り付けられる。また 、入力内ギア27に、第1中間ギア30が内接噛合� ��る。第1中間ギア30の複合ギア軸31は、第1ア� ��ム7の軸受部10において軸支される。複合ギ� ��軸31の第1中間ギア30設置側と反対側の端部� �は、第1中間ギア30よりも少し大径の第2中間� ��ア32が固定され、第1中間ギア30と第2中間ギ� ��32は、一体となって回転する。ここにおい� �第2中間ギア32を第1中間ギア30よりも大径と� �るのは、回転力が第2中間ギア32からそれが� �接噛合する中間内ギア33へ伝達される際に、 回転速度を早めるためである。

 中間内ギア33と一体となってこれを支持� �る支持ホイール34は、第1アーム7の軸固定部1 3に設置された固定ギア軸12に軸支される。ま た、中間内ギア33には、連結ギア軸25の第1ア� ��ム7側端部に固定された、第2中間ギア32と同 径の第3中間ギア35が内接噛合する。連結ギア 軸25の他端には、第3中間ギア35よりも少し大� ��の外側出力ギア36が固定される。従って、� �3中間ギア35と外側出力ギア36は、連結ギア軸 25を介して、同時に同一方向に回転すること� ��なる。

 外側出力ギア36は、第2アーム19の軸固定� �23に設置された固定ギア軸39に軸支されたフ� ��ーギア38に噛合する。フリーギア38は、複合 ギア軸41に軸支された内側出力ギア40に噛合� �る。内側出力ギア40は、軸支壁3の軸受筒17に 固定された静止ギア42に噛合する。複合ギア� ��41は、出力軸18に回転自在に取り付けられた 支持アーム43、並びに、第2アーム19と一体に� ��成された支持フレーム44において軸支され� �。

 回転ギア軸41の内端部には、第4中間ギア4 5が固定され、第4中間ギア45は出力内ギア46に 内接噛合する。出力内ギア46と一体となって� ��れを支持する支持ホイール47は、出力軸18に 設置される。従って、出力内ギア46の回転が� ��そのまま出力軸18に伝達されて出力される� �とになる。

 本発明においては、内側出力ギア40とフ� �ーギア38と外側出力ギア36の各ギアの歯数が� ��それら3つのギアが直線状に噛合し合って構 成されるギア列が静止ギア42に沿って公転す� ��際に、フリーギア38が自転しないように設� �されることが重要となる。一例として、内� �出力ギア40と外側出力ギア36の歯数が18とさ� �、フリーギア38の歯数が26とされる。なお、� ��発明においてフリーギア38が自転しないと� �、その公転中に上下が全く変わらないとい� �意味であり(観覧車の動きと同じと理解され� ��い)、他のギアについての自転は、一般的意 味においての自転を意味する。

 上記構成における回転駆動力の伝達経路� ��ついて説明する。先ず入力手段6にモータ等 の回転駆動力が入力されると、入力軸5を介� �て入力ギア15が入力手段6と一体に回転し、� �れに噛合している入力内ギア27を回転駆動す る。これにより入力内ギア27は、固定ギア軸2 9を軸にして自転し、それに内接噛合してい� �第1中間ギア30を回転駆動する。第1中間ギア3 0は入力ギア15と同径であるため、両ギア30、1 5の回転数は等しい。

 この第1中間ギア30の自転動作は、複合ギ� ��軸31を介して一体化されている第2中間ギア3 2にそのまま伝達される。そして、この第2中� ��ギア32の自転動作は、それが内接噛合して� �る中間内ギア33を回転させるよう作用し、こ れにより中間内ギア33は、固定ギア軸12を軸� �自転する。この中間内ギア33の自転動作によ り、これに内接噛合している第3中間ギア35が 回転駆動される。

 第3中間ギア35の自転動作は、連結ギア軸2 5を介してそのまま外側出力ギア36に伝達され 、次いで外側出力ギア36からそれに噛合する� ��リーギア38に伝達される。フリーギア38は、 それに噛合している内側出力ギア40を回転駆� ��しようとし、また、内側出力ギア40はそれ� �噛合している静止ギア42を回転駆動しようと する。

 しかし、静止ギア42は軸受筒17に固定され ていて回転することができないので、内側出 力ギア40は、その位置において自転すること� ��できない。しかし、内側出力ギア40には、� �リーギア38を介し、外側出力ギア36からの回� ��駆動力の入力伝達が継続するので、静止ギ� ��42に対する作用が継続し、内側出力ギア40は 静止ギア42から反作用を受け続ける。その結� ��、内側出力ギア40は、静止ギア42に噛合しつ つその周面を回る、即ち、自転しつつ静止ギ ア42に沿って出力軸18を軸に公転することに� �る。

 その際、外側出力ギア36、フリーギア38及 び内側出力ギア40の各ギア軸は一直線上にあ� ��、且つ、内側出力ギア40とフリーギア38と外 側出力ギア36の各ギアの歯数が、それら3つの ギアが直線状に噛合し合って構成されるギア 列が静止ギア42に沿って公転する際に、フリ� ��ギア38が自転しないように設定される。従� �て、これらのギア列は、静止ギア42(出力軸18 )の歯面に沿って回転する1本のアームと考え� ��ことができる。

 上記内側出力ギア40の自転動作は、複合� �ア軸41を介してそのまま第4中間ギア45に伝達 され、また、第4中間ギア45は、内側出力ギア 40と一体となって、自転しつつ出力軸18を軸� �公転することになる。この第4中間ギア45の� �転軌道は、それが内接噛合している出力軸18 をギア軸とする出力内ギア46の内周に沿った� ��のとなり、この第4中間ギア45の自転・公転� ��作に伴い、出力内ギア46が回転駆動される� �出力内ギア46の回転は、それと一体となった 出力軸18から出力される。

 上記内側出力ギア40の公転動作は、その� �合ギア軸41を軸支している支持フレーム44か� ��、支持フレーム44に一体に取り付けられて� �る支持アーム43、第2アーム19、並びに、連結 板14を介して第2アーム19に連結されている第1 アーム7に伝達される。その結果、第1アーム7 と第2アーム19が、それぞれ入力軸5、出力軸18 を軸に回転するので、入力軸5又は出力軸18に 直接軸支され又は固定されている第1アーム7� ��第2アーム19、入力ギア15、出力内ギア46、支 持アーム43以外の各回転要素は、それぞれ入� ��軸5、出力軸18を軸に公転しつつ、上記それ� ��れの自転動作をすることになる。

 上記回転駆動力の伝達過程において、内� ��出力ギア40の自転及び公転に伴い、外側出� �ギア36とフリーギア38と内側出力ギア40のギ� �列が、1本のアームの如きになって、静止ギ� ��42を中心に回転(公転)する。その際フリーギ ア38は、外側出力ギア36と内側出力ギア40と共 に公転すること、並びに、これら出力ギア36� ��40との歯数比との関係で、それぞれ自転す� �出力ギア36、40間にあって、自転することな� ��公転する(上述したように観覧車と同じ動き となる)。

 フリーギア38がこのような動きをするこ� �により、倍加された回転駆動力を伝達する� �とが可能となる。これは、外側出力ギア36、 フリーギア38、内側出力ギア40及び静止ギア42 の間にてこの原理が働くことによる。即ち、 外側出力ギア36とフリーギア38の接点が力点� �フリーギア38と内側出力ギア40との接点が作� ��点、内側出力ギア40と静止ギア42の接点が支 点となると考えられるため、力点にかかる力 よりも作用点にかかる力の方が増大すること になる。このてこの原理は、フリーギア38が� ��しでも自転すると、働かないことになる。� ��のてこの原理に基づく出力効率を向上させ� ��ために、フリーギア38は、内外出力ギア36、 40よりも大径にされる。

 図4は、上記第1の実施形態におけるギア� �みの一部(入力部)をベルト伝達方式に代えた 第2の実施形態を示すものである。図4におい� ��図1乃至図3と同一符号を付した部分は、第1� ��実施形態におけると同様の構成を指してい� ��ので、詳細な説明は省略する。

 第2の実施形態においては、入力軸5の内� �部に入力プーリ50が設置され、入力プーリ50� ��掛け回されたベルト51は、大小のプーリを� �体化した複合プーリ52の小径プーリ53に掛け� ��される。この第2の実施形態における固定ギ ア軸39は、第2アーム19を貫いて第1アーム7ま� �延ばされてそこに固定され、複合プーリ52は 、固定ギア軸39の第1アーム7と第2アーム19と� �間の部分に取り付けられて軸支される。

 複合プーリ52の大径プーリ54に掛け回され たベルト55は、連結ギア軸25に設置されたプ� �リ56に掛け回される。かくして、入力軸5を� �して入力された回転駆動力は、ベルト51を介 して入力プーリ50から小径プーリ53へ伝達さ� �、次いで、ベルト55を介して大径プーリ54か� ��プーリ56へ伝達され、以てプーリ56が固定さ れている連結ギア軸25が回転駆動される。

 以後の外側出力ギア36からフリーギア38、 内側出力ギア(第1内側出力ギア)40、第4中間ギ ア(第2内側出力ギア)45を経て出力内ギア46へ� �回転動作の伝達、そして、出力内ギア46から の出力は、第1の実施形態の場合と同じであ� �。

 本発明に係る装置の有効性を確認するた� ��に、図5に示すような実験を行った。即ち、 48Vのバッテリー60を電源として直流モータ61� �駆動し、その出力で発電機62を駆動し、発電 機62の出力を以てバッテリー60を充電するに� �たり、本発明に係る装置64を直流モータ61と� ��電機62との間に介在させ、その有効性を確� �するものである。

 但し、直流モータ61は、発電機62を駆動す るのに不十分な出力しか得られないものを用 意する。即ち、上記系統において本発明に係 る装置64を介在させないでスイッチ65をオン� �した場合、直流モータ61はオーバーヒート状 態となる。

 上記実験において、モータスイッチ65を� �ンにしてバッテリー60を電源として直流モー タ61を駆動し、本発明に係る装置64を介して� �電機62を始動させた。そして、しばらく連続 運転させてみたが、直流モータ61はオーバー� ��ートすることなく、安定して動作し、発電� ��62の出力によってバッテリー60も常に充電さ れることが確認できた。その時の、発電機62� ��出力は50V、22Aを維持し、直流モータ61への� �力値は48V、12Aであった。

 次いで、モータスイッチ65をオフにして� �バッテリー60から直流モータ61への入力を停� ��して観察したところ、本装置64は変わりな� �回転し続けて停止する予兆は見られなかっ� �。そして、その際の発電機62の出力側の電圧 値は50Vで電流値は45Aであり、引き続きバッテ リー60が充電され続けた。

 このように、通常では発電機62を駆動す� �のに不十分な出力しか得られない直流モー� �61の出力である回転駆動力を入力とし、本発 明に係る装置64を作動させて、その出力を発� ��機62の駆動源としたときに、直流モータ61、 発電機62の両者を安定動作させることに成功� ��たことから、本発明に係る装置64によって� �流モータ61の出力である回転駆動力が確実に 増大されていることが明らかとなり、本発明 の有効性を十分に確認することができた。

 この発明をある程度詳細にその最も好ま� ��い実施形態について説明してきたが、この� ��明の精神と範囲に反することなしに広範に� ��なる実施形態を構成することができること� ��明白なので、この発明は添付請求の範囲に� ��いて限定した以外はその特定の実施形態に� ��約されるものではない。