本発明の摺動部材用組成物に使用できる� ��成樹脂としては、耐油性を有し、被膜とし� ��ときに被膜強度が強く、耐摩耗性に優れた� ��料であれは、特に限定されない。そのよう� ��例としては、エポキシ樹脂、フェノール樹� ��、ポリカルボジイミド樹脂、フラン樹脂、� ��スマレイミドトリアジン樹脂、不飽和ポリ� ��ステル樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミノ� ��スマレイミド樹脂、芳香族ポリイミド樹脂� ��の熱硬化性樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポ� ��アセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリフ� ��ニレンエーテル樹脂、ポリフェニレンサル� ��ァイド樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリエ� ��テルサルフォン樹脂、ポリエーテルイミド� ��脂、熱可塑性ポリイミド樹脂、芳香族ポリ� ��ミドイミド樹脂、ポリベンゾイミダゾール� ��脂、ポリエーテルケトン樹脂、ポリエーテ� ��ニトリル樹脂、フッ素樹脂、芳香族ポリエ� ��テル樹脂等の熱可塑性樹脂等があげられる� ��これらの中でも好ましいものとして、芳香� ��ポリアミドイミド樹脂、芳香族ポリイミド� ��脂、エポキン樹脂、フェノール樹脂、ポリ� ��ェニレンサルファイド樹脂等があげられる� ��これらの合成樹脂は、必要に応じて、繊維� ��や粒子状の各種充填材を配合することがで� ��る。

 本発明において、特に好ましい合成樹脂� ��被膜形成能に優れるポリイミド系樹脂であ� ��。ポリイミド系樹脂は分子内にイミド結合� ��有するポリイミド樹脂、分子内にイミド結� ��とアミド結合とを有するポリアミドイミド� ��脂等が挙げられる。

 ポリイミド樹脂の中でも、芳香族ポリイミ� ��樹脂が好ましく、芳香族ポリイミド樹脂は� ��化1で示す繰返し単位を有する樹脂であり、 化1で示す繰返し単位を有する樹脂の前駆体� �あるポリアミック酸も使用できる。R ₁  は芳香族テトラカルボン酸またはその誘導� ��の残基であり、R ₂  は芳香族ジアミンまたはその誘導体の残基� ��ある。そのようなR ₁  またはR ₂  としては、フェニル基、ナフチル基、ジフ� ��ニル基、およびこれらがメチレン基、エー� ��ル基、カルボニル基、スルホン基等の連結� ��で連結されている芳香族基が挙げられる。

 芳香族テトラカルボン酸またはその誘導� ��の例としては、ピロメリット酸二無水物、2 ,2´,3,3´-ビフェニルテトラカルボン酸二無水� ��、3,3´,4,4´-ビフェニルテトラカルボン酸二� ��水物、3,3´,4,4´-ベンゾフェノンテトラカル� ��ン酸二無水物、1,2,5,6-ナフタレンテトラカ� �ボン酸二無水物、ビス(2,3-ジカルボキシフェ ニル)メタン酸二無水物等が挙げられ、これ� �は単独あるいは混合して用いられる。

 芳香族ジアミンまたはその誘導体の例と� ��ては、4,4´-ジアミノジフェニルエーテル、3 ,3´-ジアミノジフェニルスルホン、4,4´-ジア� ��ノジフェニルメタン、メタフェニレンジア� ��ン、パラフェニレンジアミン、4,4'-ビス(3-� �ミノフェノキシ)ビフェニルエーテルなどの� ��アミン類またはジイソシアネート類が挙げ� ��れる。

 上記芳香族テトラカルボン酸またはその誘� ��体と、芳香族ジアミンまたはその誘導体と� ��組み合わせで得られる芳香族ポリイミド樹� ��の例としては、表1に示す繰返し単位を有す るものが挙げられる。これらはR ₁  およびR ₂  にヘテロ原子を有しない樹脂である。

 表1中の芳香族ポリイミド樹脂において、分 子中に占める芳香環の比率が高いポリイミド CおよびポリイミドDが好ましく、特にポリイ� ��ドDが本発明に好適である。芳香族ポリイミ ド樹脂ワニスの市販品としては、例えば宇部 興産社製Uワニスが挙げられる。

 本発明に使用できるポリアミドイミド樹脂� ��高分子主鎖内にアミド結合とイミド結合と� ��有する樹脂であり、ポリカルボン酸または� ��の誘導体とジアミンまたはその誘導体との� ��応により得ることができる。
 ポリカルボン酸としてはジカルボン酸、ト� ��カルボン酸、およびテトラカルボン酸が挙� ��られ、ポリアミドイミド樹脂は、(1)ジカル� ��ン酸およびトリカルボン酸とジアミンとの� ��み合わせ、(2)ジカルボン酸およびテトラカ� ��ボン酸とジアミンとの組み合わせ、(3)トリ� ��ルボン酸とジアミンとの組み合わせ、(4)ト� ��カルボン酸およびテトラカルボン酸とジア� ��ンとの組み合わせにより得られる。ポリカ� ��ボン酸とジアミンとはそれぞれ誘導体であ� ��てもよい。ポリカルボン酸の誘導体として� ��酸無水物、酸塩化物が挙げられ、ジアミン� ��誘導体としてはジイソシアネートが挙げら� ��る。ジイソシアネートはイソシアネート基� ��経日変化を避けるために必要なブロック剤� ��安定化したものを使用してもよい。ブロッ� ��剤としては、アルコール、フェノール、オ� ��シム等が挙げられる。
 また、ポリカルボン酸とジアミンとはそれ� ��れ芳香族および脂肪族化合物を用いること� ��できる。本発明に使用できるポリアミドイ� ��ド樹脂は伸び率に優れたものが好ましく、� ��香族化合物に脂肪族化合物を併用すること� ��好ましい。
 また、エポキシ化合物で変性することがで� ��る。

 トリカルボン酸またはその誘導体の例とし� ��は、トリメリット酸無水物、2,2´,3-ビフェ� �ルトリカルボン酸無水物、3,3´,4-ビフェニル トリカルボン酸無水物、3,3´,4-ベンゾフェノ� ��トリカルボン酸無水物、1,2,5-ナフタレント� ��カルボン酸無水物、2,3-ジカルボキシフェニ ルメチル安息香酸無水物等が挙げられ、これ らは単独あるいは混合して用いられる。
 量産化されており、工業的利用のしやすさ� ��らトリメリット酸無水物が好ましい。

 テトラカルボン酸またはその誘導体の例� ��しては、ピロメリット酸二無水物、3,3',4,4'- ベンゾフェノンテトラカルボン酸二無水物、 3,3',4,4'-ビフェニルテトラカルボン酸二無水� �、1,2,5,6-ナフタレンテトラカルボン酸二無水 物、2,3,5,6-ピリジンテトラカルボン酸二無水� ��、1,4,5,8-ナフタレンテトラカルボン酸二無� �物、3,4,9,10-ペリレンテトラカルボン酸二無� �物、4,4'-スルホニルジフタル酸二無水物、m-� ��-フェニル-3,3',4,4'-テトラカルボン酸二無水� ��、4,4'-オキシジフタル酸二無水物、1,1,1,3,3,3 -ヘキサフルオロ-2,2-ビス(2,3-または3,4-ジカル ボキシフェニル)プロパン二無水物、2,2-ビス( 2,3-または3,4-ジカルボキシフェニル)プロパン 二無水物、2,2-ビス[4-(2,3-または3,4-ジカルボ� �シフェノキシ)フェニル]プロパン二無水物、 1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2,2-ビス[4-(2,3-また� �3,4-ジカルボキシフェノキシ)フェニル]プロ� �ン二無水物、1,3-ビス(3,4-ジカルボキシフェ� �ル)-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン二無水� ��、ブタンテトラカルボン酸二無水物、ビシ� ��ロ-[2,2,2]-オクト-7-エン-2:3:5:6-テトラカルボ� ��酸二無水物等が挙げられる。

 ジカルボンまたはその誘導体の例として� ��、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ア� ��ライン酸、スベリン酸、セバシン酸、デカ� ��二酸、ドデカン二酸、ダイマー酸、イソフ� ��ル酸、テレフタル酸、フタル酸、ナフタレ� ��ジカルボン酸、オキシジ安息香酸、ポリブ� ��ジエン系オリゴマーの両末端をカルボキシ� ��基とした脂肪族ジカルボン酸(日本曹達(株)� ��Nisso-PB,Cシリーズ、宇部興産(株)製 Hycar-RLP,C Tシリーズ、Thiokol社製 HC-polymerシリーズ、Gene ral Tire社製 Telagenシリーズ、Phillips Petroleum� �製 Butaretzシリーズ等)、カーボネートジオー ル類(ダイセル化学(株)製の商品名PLACCEL、CD-20 5、205PL、205HL、210、210PL、210HL、220、220PL、220H L)の水酸基当量以上のカルボキシル当量とな� ��ジカルボン酸を反応させて得られるエステ� ��ジカルボン酸等が挙げられる。

 ジアミンまたはその誘導体の例として、� ��イソシアネートとしては、4,4'-ジフェニル� �タンジイソシアネート、トリレンジイソシ� �ネート、キシリレンジイソシアネート、4,4'- ジフェニルエーテルジイソシアネート、4,4'-[ 2,2-ビス(4-フェノキシフェニル)プロパン]ジイ ソシアネート、ビフェニル-4,4'-ジイソシアネ ート、ビフェニル-3,3'-ジイソシアネート、ビ フェニル-3,4'-ジイソシアネート、3,3'-ジメチ� ��ビフェニル-4,4'-ジイソシアネート、2,2'-ジ� �チルビフェニル-4,4'-ジイソシアネート、3,3'- ジエチルビフェニル-4,4'-ジイソシアネート、 2,2'-ジエチルビフェニル-4,4'-ジイソシアネー� ��、3,3'-ジメトキシビフェニル-4,4'-ジイソシ� �ネート、2,2'-ジメトキシビフェニル-4,4'-ジイ ソシアネート、ナフタレン-1,5-ジイソシアネ� ��ト、ナフタレン-2,6-ジイソシアネート、ヘ� �サメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメ� �ルヘキサメチレンジイソシアネート、イソ� �ロンジイソシアネート、4,4'-ジシクロヘキシ ルメタンジイソシアネート、トランスシクロ ヘキサン-1,4-ジイソシアネート、水添m-キシ� �レンジイソシアネート、リジンジイソシア� �ート、カーボネートジオール類(ダイセル化� ��(株)製の商品名PLACCEL、CD-205、205PL、205HL、210 、210PL、210HL、220、220PL、220HL)の水酸基当量以 上のイソシアネート当量となるジイソシアネ ートを反応させて得られるウレタンジイソシ アネート等のジイソシアネート類が挙げられ る。

 ジアミン類としては、ジメチルシロキサ� ��の両末端にアミノ基が結合したシロキサン� ��アミン(シリコーンオイルX-22-161AS(アミン当� ��450)、X-22-161A(アミン当量840)、X-22-161B(アミン 当量1500)、X-22-9409(アミン当量700)、X-22-1660B-3(� ��ミン当量2200)(以上、信越化学工業社製、商� ��名)、BY16-853(アミン当量650)、BY16-853B(アミン� ��量2200)、(以上、東レダウコーニングシリコ� ��ン社製、商品名))、両末端アミノ化ポリエ� �レン、両末端アミノ化ポリプロピレン等の� �末端アミノ化オリゴマーや両末端アミノ化� �リマー、オキシアルキレン基を有するジア� �ン(ジェファーミンDシリーズ、ジェファーミ ンEDシリーズ、ジェファーミンXTJ-511、ジェフ ァーミンXTJ-512、いずれもサンテクノケミカ� �社商品名)等が挙げられる。

 芳香族ポリイミド樹脂と異なり、前駆体� ��経ることなく樹脂溶液の状態でアミド結合� ��イミド結合との繰返し単位を有するポリア� ��ドイミド樹脂が本発明において特に好まし� ��。また、ポリアミドイミド樹脂のジイソシ� ��ネート変性、BPDA変性、スルホン変性、ゴム 変性樹脂を使用できる。ポリアミドイミド樹 脂ワニスの市販品としては、例えば日立化成 社製HPC5020、HPC7200等が挙げられる。

 本発明においてポリアミドイミド樹脂は� ��樹脂被膜の伸び率が 60%~120%のポリアミドイ ミド樹脂が好ましい。伸び率が 60%未満であ� ��と基材との密着性に劣り剥離しやすくなり� ��硫黄系添加剤を含有する潤滑油に接触する� ��境下において金属基材の剥離または溶出が� ��じやすくなる。伸び率が 120%をこえると耐� ��性が低下したり潤滑油に膨潤しやすくなっ� ��りする。樹脂被膜の伸び率が 60%~120%のポリ アミドイミド樹脂の市販品としては、例えば 日立化成社製、商品名HPC7200-30が挙げられる� �

 本発明においてポリアミドイミド樹脂被膜� ��伸び率は以下の方法で測定される。
 ポリアミドイミド樹脂溶液を、アセトン脱� ��後窒素ガスブローにより表面清浄化された� ��ラス基板上に塗布し、80℃で 30 分、その� � 150℃で 10 分予備乾燥を行ない、最後にポ リアミドイミド樹脂の分子構造に適した硬化 温度で 30 分乾燥する。硬化塗膜をガラス基 板より剥離して 80 ± 8μm 厚さの樹脂フィ� �ムを得て、このフィルムを 10 mm × 60 mm � ��短冊状の試験片とし、チャック間距離 20 m m 、引張速度 5 mm/分で室温にて引張試験機� ��より伸び率(%)を測定する。

 ポリイミド系樹脂に配合されるフラーレン� ��、炭素5員環と6員環から構成され、球状に� �じた多様な多面体構造を有する炭素分子で� �る。グラファイト、ダイヤモンドに続く第3� ��炭素同素体として1985年にH.W.KrotoとR.E.Smalley� ��によって発見された新規な炭素材料である� ��代表的な分子構造としては、60個の炭素原� �が12個の五員環と20個の六員環からなる球状� ��切頭正二十面体を構成する、いわゆるサッ� ��ーボール状の構造のC ₆₀  が挙げられ、同様に70個の炭素原子からな� �C ₇₀ 、さらに炭素数の多い高次フラーレン、例え ばC ₇₆ 、C ₇₈ 、C ₈₂ 、C ₈₄ 、C ₉₀ 、C ₉₄ 、C ₉₆  などが存在する。これらのうちのC ₆₀  およびC ₇₀  が代表的なフラーレンである。また、これ� ��を反応させて多量体が得られる。本発明に� ��いては、フラーレンであれば球状、あるい� ��多量体のいずれも使用できる。

 フラーレンの製造法には、レーザ蒸発法� ��抵抗加熱法、アーク放電法、熱分解法など� ��あり、具体的には、例えば特許第2802324号に 開示されており、これらは、減圧下あるいは 不活性ガス存在化、炭素蒸気を生成し、冷却 、クラスター成長させることによりフラーレ ン類を得ている。

 一方、近年、経済的で効率のよい大量製造� ��として燃焼法が実用化されている。燃焼法� ��例としては、減圧チャンバー内にバーナー� ��設置した装置を使用し、系内を真空ポンプ� ��て換気しつつ炭化水素原料と酸素とを混合� ��てバーナーに供給し、火炎を生成する。そ� ��後、上記火炎により生成した煤状物質を下� ��に設けた回収装置により回収する。この製� ��法において、フラーレンは煤中の溶剤可溶� ��として得られ、溶剤抽出、昇華等により単� ��される。得られたフラーレンは通常C ₆₀ 、C ₇₀  および高次フラーレンの混含物であり、さ� ��に精製してC ₆₀ 、C ₇₀  等を単離することもできる。
本発明で用いるフラーレンとしては、構造や 製造法を特に限定するものではないが、特に C ₆₀ 、C ₇₀  の炭素数のもの、あるいはこれらの混合物� ��あるミックスフラーレンが好ましい。

 フラーレンは固体状の配合剤として、ある� ��はフラーレンを有機溶剤に溶解、分散させ� ��得られる配合剤として用いることができる� ��いずれの場合においても、フラーレンはC ₆₀ 、C ₇₀  およぴ高次フラーレン単独でも、混含状態� ��も用いることが可能であるが、樹脂への分� ��性等の観点から、これらを混合状態で用い� ��ことが好ましい。
さらにより分散性を良好にするため、混合時 の平均粒径は 100μm 以下、好ましくは 50μm� �以下、より好ましくは 10μm 以下である。

 摺動部材用組成物に対するフラーレンの� ��合割合は、組成物全体に対して、固体状の� ��ラーレンを 0.1~10 体積%、好ましくは 0.1~5� �体積%配合する。0.1 体積%未満では十分な耐� ��耗性を得ることができず、10 体積%をこえ� �と分散不良となり耐摩耗性が悪化する。

 二硫化モリブデン、二硫化タングステン� ��粉末状のものを用いることができる。分散� ��や被膜の表面平滑性から、粒径は 10μm 以� ��、好ましくは 5μm 以下である。摺動部材� �組成物に対する二硫化モリブデン、二硫化� �ングステンの配合割合は、組成物全体に対� �て、0.5~20 体積%、好ましくは 0.5~15 体積%配 合する。0.1 体積%未満では十分な摩擦摩耗特 性を得ることができず、20 体積%をこえると� ��摩耗性が悪化する。

 本発明の摺動部材用組成物の好ましい態様� ��しては、ポリイミド系樹脂に、フラーレン� ��、二硫化モリブデンおよび二硫化タングス� ��ンから選ばれた少なくとも1つの二硫化物と が分散配合された樹脂組成物である。
 上記摺動部材用組成物において、ポリイミ� ��系樹脂は、樹脂被膜の伸び率が 60%~120%のポ リアミドイミド樹脂が好ましい。このポリア ミドイミド樹脂は単独でも摺動部材用被膜と することができる。また、保持器表面に複層 被膜を形成するときの第1層の樹脂組成物被� �を構成する樹脂とすることができる。

 複層被膜とする場合、摺動部材の摺動表面� ��直接被覆する第1層は、上記伸び率が 60 %~1 20 %であるポリアミドイミド樹脂の樹脂組成� ��被膜であり、最外層が無充填の合成樹脂ま� ��は固体潤滑剤が配合された合成樹脂被膜で� ��成される。
 複層被膜に対する充填材の配合割合は、各� ��の被膜全体に対して、0.1~20 体積%、好まし� ��は 0.5~10 体積%配合する。0.1 体積%未満で� �十分な被膜強化を得られないため耐剥離性� �付与できず、また 20 体積%をこえると、逆� ��密着力が低下する。ここでいう充填材とは� ��ラーレンや炭化ケイ素、酸化ケイ素などの� ��機微粒子等であり、粉末状のものを用いる� ��とができ、分散性や被膜の表面平滑性から� ��粒径は 10μm 以下、好ましくは 5μm 以下� �ある。

 本発明において複層被膜は、2層目以降は 必要に応じ固体潤滑剤を配合し、その固体潤 滑剤としては、二硫化モリブデン、二硫化タ ングステン、黒鉛、PTFE樹脂などが挙げられ� �それぞれ粉末状のものを用いることができ� �。分散性や被膜の表面平滑性から、粒径は  10μm 以下、好ましくは 5μm 以下である。複 層被膜に対する固体潤滑剤の配合割合は、被 膜全体に対して、0.5~30 体積%、好ましくは 0 .5~15 体積%配合する。0.1 体積%未満では十分� ��摩擦摩耗特性を得ることができず、30 体積 %をこえると被膜強度が極端に低下し、剥離� �異常摩耗が発生する。

 本発明に用いる複層被膜の構成を図面に基� ��いて説明する。図7は複層被膜が2層である� �を示す模式図である。図7に示すように複層� ��膜は機械部品25を被覆し、充填材が配合さ� �た合成樹脂被膜である第1層26と、第1層26を� �覆し、充填材と固体潤滑剤または固体潤滑� �のみが配合された合成樹脂被膜である最表� �27とからなる2層で構成される。
 図8は複層被膜が3層である例を示す模式図� �ある。複層被膜は2層での構成に限定される� ��のではなく、図8に示すように例えば機械部 品25を被覆する第1層26と、最表層27との間に� �表層27よりも固体潤滑剤の配合量が少ない中 間層28を形成し、固体潤滑剤の配合量を傾斜� ��せることも可能である。

 本発明の樹脂組成物より得られる樹脂被膜� ��またはこの樹脂被膜を用いる複層被膜を、� ��黄成分を含む潤滑油と接触する環境下また� ��硫黄系化合物を含む雰囲気下において溶出� ��生じにくい被膜として、転がり軸受の保持� ��に適用する場合について説明する。
 上記転がり軸受について鋭意検討の結果、� ��着性と耐熱性とに優れた上記ポリイミド系� ��脂被膜は、硫黄成分を含む潤滑油に浸漬し� ��も膨潤したり、溶解したりすることなく、� ��のため耐硫化性の低い金属であっても表面� ��ポリイミド系樹脂被膜を形成することによ� ��、潤滑油中への金属溶出が生じにくいこと� ��わかった。このため、ポリイミド系樹脂被� ��を表面に有する保持器を作製し、この保持� ��を取り付けることにより硫黄成分を含む潤� ��油と接触する環境下において溶出が生じに� ��い被膜を有する転がり軸受を得ることが可� ��となった。

 本発明の転がり軸受の使用態様を図面に� ��づいて説明する。図1は本発明の転がり軸受 として針状転がり軸受を使用した2サイクル� �ンジンの縦断面図である。図1に示すように2 サイクルエンジンは、ガソリンと、エンジン オイルである潤滑油とを混合した混合気の燃 焼により直線往復運動を行なうピストン8と� �回転運動を出力するクランク軸6と、ピスト� ��8とクランク軸6とを連結し、直線往復運動� �回転運動に変換するコンロッド7とを有する� ��クランク軸6は、回転中心軸12を中心に回転� ��、バランスウェイト13によって回転のバラ� �スをとっている。

 コンロッド7は、直線状棒体の下方に大端部 15を、上方に小端部16を設けたものからなる� �クランク軸6は、コンロッド7の大端部15の係� ��穴に取り付けられた針状ころ軸受1aを介し� �回転自在に支持されている。また、ピスト� �8とコンロッド7を連結するピストンピン14は� ��コンロッド7の小端部16の係合穴に取り付け� ��れた針状ころ軸受1bを介して回転自在に支� �されている。
 ガソリンと潤滑油とを混合した混合気は、� ��気孔9からクランク室5へ送り込まれてから� �ピストン8の上下動作に応じてシリンダ4の上 方の燃焼室11へ導かれ燃焼される。燃焼され� ��排気ガスは排気孔10から排出される。

 図2は本発明の転がり軸受の一実施例であ る針状ころ軸受を示す斜視図である。図2に� �すように、針状ころ軸受1は複数の針状ころ3 と、この針状ころ3を一定間隔、もしくは不� �間隔で保持する保持器2とで構成される。内� ��および外輪は設けられず、直接に、保持器3 の内径側にクランク軸6やピストンピン14等の 軸が挿入され、保持器3の外径側がハウジン� �であるコンロッド7の係合穴に嵌め込まれる( 図1参照)。内外輪を有さず、長さに比べて直� ��が小さい針状ころ3を転動体として用いるの で、この針状ころ軸受1は、内外輪を有する� �般の転がり軸受に比べて、コンパクトなも� �となる。

 保持器2には、針状ころ3を保持するための� �ケット2aが設けられ、各ポケットの間に位置 する柱部2bで、各針状ころ3の間隔を保持する 。保持器2の表面部位にはポリイミド系樹脂� �膜が形成されている。摺動部材用樹脂被膜� �形成する保持器の表面部位は潤滑油と接触� �る部位であり、針状ころ3と接触するポケッ� ��2aの表面を含めた保持器2の全表面が好まし� ��。
 また、保持器2の表面部位に加えて転動体で ある針状ころ3の表面またはコンロッド7の内� ��面にも同様の摺動部材用樹脂被膜を形成す� ��ことができる。

 本発明において転がり軸受に用いる転動� ��は、ころ形状を有するので、本発明の転が� ��軸受は上記コンロッドの小端部および大端� ��に設けられた係合穴に取り付けられ、ピス� ��ンピンおよびクランク軸を支持することが� ��き、軸受投影面積が小さいにもかかわらず� ��高荷重の負荷を受けることができる。特に� ��高剛性である針状ころを転動体として使用� ��た転がり軸受は、ころを転動体として使用� ��た転がり軸受よりも、さらに高荷重の負荷� ��受けることができる。

 本発明の転がり軸受は、回転運動を出力す� ��クランク軸を支持し、直線往復運動を回転� ��動に変換するコンロッドの大端部に設けら� ��た係合穴に取り付けられ、上記被膜を有す� ��保持器の外径面で案内されるころ軸受であ� ��ので、被膜の剥離や潤滑油への金属の溶出� ��ほとんどなく、従来の金属めっきよりも長� ��間保持器の潤滑性を維持することができ、� ��持器外径面や係合穴内径面の摩耗が防止さ� ��、装置全体の長寿命化を図ることができる� ��
 また、本発明の転がり軸受は、図1で示した ように、直線往復運動を出力するピストンピ ンを支持し、直線往復運動を回転運動に変換 するコンロッドの小端部に設けられた係合穴 に取り付けることもできる。

 本発明の転がり軸受は、硫黄系添加剤を� ��合した潤滑油に接触する環境下において適� ��可能である。潤滑油に接触する環境として� ��、例えば上記したように、転がり軸受が2サ イクルまたは4サイクルエンジンのコンロッ� �に取付けられて、ガソリンとエンジンオイ� �である潤滑油とを混合した混合気またはエ� �ジンオイルに接触する場合や、転がり軸受� �保持器ポケット部等への注油等により接触� �る場合が挙げられる。

 硫黄系添加剤とは、硫黄系化合物を含む添� ��剤であり、この添加剤種類としては、酸化� ��止剤、防錆剤、極圧剤、清浄分散剤、金属� ��活性剤、摩耗防止剤などが挙げられる。
 硫黄系化合物を含む添加剤が添加される潤� ��油としては、鉱油、合成油、エステル油、� ��ーテル油などが挙げられる。
 硫黄系化合物としては、例えば、ジアルキ� ��ジチオリン酸亜鉛(以下、ZnDTPと記す)、ジア リルジチオリン酸亜鉛等のチオリン酸塩、硫 化テルペン、フェノチアジン、メルカプトベ ンゾチアゾール、石油スルホン酸塩、アルキ ルベンゼンスルホン酸塩、ポリブテン-P ₂ S ₅  反応生成物塩、有機スルホン酸のアンモニ� ��ム塩、アルカリ土類金属の有機スルホン酸� ��、1-メルカプトステアリン酸等のメルカプ� �脂肪酸類あるいはその金属塩、2,5-ジメルカ� ��ト-1,3,4-チアジアゾール、2-メルカプトチア� ��アゾール等のチアゾール類、2-(デシルジチ� ��)-ベンズイミダゾール、2,5-ビス(ドデシルジ チオ)-ベンズイミダゾール等のジスルフィド� ��化合物、ジラウリルチオプロピオネート等� ��チオカルボン酸エステル系化合物、二硫化� ��ベンジル、二硫化ジフェニル、硫化スパー� ��油などの硫化油脂、硫化オレフィン、硫化� ��肪エステルなどの硫化エステル、ジベンジ� ��ジサルファイド、アルキルポリサルファイ� ��、オレフィンポリサルファイド、ザンチッ� ��サルファイド等のサルファイド、カルシウ� ��スルホネート、マグネシウムスルホネート� ��アルキルジチオリン酸アミン等を挙げるこ� ��ができる。
 上記硫黄系化合物の中でコンロッド用のこ� ��軸受に影響を与えやすい化合物はZnDTPであ� �。

 本発明において「硫黄系添加剤を含有する� ��滑油に接触する環境下において剥離または� ��出が生じにくい」とは、例えば、3 mm×3 mm� �20 mm の寸法(表面積 258 mm ²  )を有するSCM415製基材片 に上記被膜を形成� ��た試験片 3 個をZnDTPを 1 重量%含有させた ポリ-α-オレフィン 2.2 g 中に 150℃にて 200  時間浸漬処理したときに、試験片から上記� ��滑油中に溶出する被膜成分量が蛍光X線測定 装置による測定にて、潤滑油中で 200 ppm 以 下であることをいう。

 転がり軸受に用いる保持器の材料としては� ��特に限定されるものでなく、鉄系金属材料� ��銅系金属材料、アルミニウム系金属材料、� ��脂材料を使用することができる。
 鉄系金属材料としては、肌焼き鋼(SCM)、冷� �圧延鋼(SPCC)、熱間圧延鋼(SPHC)、炭素鋼(S25C~S5 5C)、ステンレス鋼(SUS304~SUS316)、軟鋼(SS400)等� �使用できる。
 また、表面に摺動部材用樹脂被膜を後加工� ��て形成した保持器を用いることから、保持� ��本体としては、軸受鋼、浸炭鋼、または機� ��構造用炭素鋼を用いることができ、これら� ��中で耐熱性が高く高荷重に耐える剛性を有� ��る浸炭鋼を用いることが好ましい。浸炭鋼� ��しては例えばSCM415等を挙げることができる� ��

 また、銅系金属材料としては、銅-亜鉛合金 (HBsC1、HBsBE1、BSP1~3)、銅-アルミニウム-鉄合金 (AlBC1)等、アルミニウム系金属としてはアル� �-シリコン合金(ADC12)等を使用できる。
 また、ポリフェニレンスルフィド、ポリエ� ��テルエーテルケトン等の樹脂材料を使用す� ��ことができる。樹脂材料に補強材としてガ� ��ス繊維や炭素繊維等を含有したものも使用� ��きる。

 本発明に用いる摺動部材用組成物を、転が� ��軸受保持器用の被膜とする場合は、次の方� ��で被膜を形成させることができる。
 まず、鉄系金属材料で形成された基材とな� ��保持器を十分に洗浄し、表面の汚染を除去� ��る。この洗浄方法としては、有機溶剤によ� ��浸漬洗浄、超音波洗浄、蒸気洗浄、酸・ア� ��カリ洗浄等による方法が挙げられる。
 被膜の密着性を向上させる目的で、前処理� ��してショットブラスト(ショットピーニング 、WPC等を含む)、化学的エッチング、リン酸� �被膜処理を施すことも可能である。基材の� �面粗さは Ra = 0.3 以上の範囲で設定するこ とが可能であり、好ましくは Ra = 0.5~1.0 で ある。Ra = 0.3 未満であると、十分なアンカ ー効果をえることができず、密着性を向上す ることができない。一方、基材の表面粗さが 大きい場合は仕上がり表面が粗くなるが、研 磨などの機械加工により表面粗さを小さく調 整すれば保持器として使用可能となる。また 、Ra = 0.5~1.0 であれば十分な密着性と機械� �工を施すことなく小さな表面粗さを得るこ� �が可能である。
 次いで、スプレーコーティング法、ディッ� ��(浸漬)コーティング法、静電塗装法、タン� �ラーコーティング法、電着塗装法等によっ� �、摺動部材用組成物の被膜を保持器表面に� �成させる。好ましい被膜の厚さは、1~100μm � ��より好ましくは 1~50μm である。また、被� �形成の過程で、余分に付着したワニスはふ� �取り、遠心分離、エアーブロー等の物理的� �化学的方法により除去し、所望の厚さに調� �することもできる。
 被膜形成後は、加熱処理によって溶剤除去� ��乾燥、融解、架橋等を行ない、表面に被膜� ��形成された保持器を完成させる。膜厚を増� ��場合には、重ね塗りをしてもよい。また、� ��膜完成後に機械加工やタンブラー処理等を� ��なうことも可能である。

 本発明の転がり軸受の形式は、ラジアル軸� ��、スラスト軸受のいずれの場合であっても� ��い。また、転動体の形状は特に限定されな� ��が、特に上記ころ形状、針状ころ形状の場� ��に、この発明の効果をより享受することが� ��きる。上記ころ形状には円筒形の他、円す� ��ころ、球面ころなどが含まれる。
 本発明の転がり軸受は、上記コンロッド用� ��、圧縮機、特にエアコンやカーエアコン等� ��空気調和機用の圧縮機など、希薄な潤滑条� ��で使用される転がり軸受に好適に使用でき� ��。
 また、航空機用転がり軸受、風力発電装置� ��主軸支持用転がり軸受、自在継手にも好適� ��使用できる。