以下、この発明をより詳細に説明するため� ��、この発明を実施するための最良の形態に� ��いて、添付の図面に従って説明する。
実施の形態1.
 図1は、この発明の実施の形態1によるトル� �リミッタ付きギア機構を用いた車載用映像� �器の概略構成を示す説明図である。なお、� �1には、この発明によるトルクリミッタ付き� ��ア機構に関連する部分のみを示し、他の部� ��の図示を省略している。
 図示した車載用映像機器1は、LCD等の映像表 示装置から成る表示部2、表示部2を移動させ� ��駆動源のモータ3、モータ3の回動軸に取り� �けられたウォームギア4、ウォームギア4と噛 み合うウォームホイール5、例えば表示部2の� ��側方の下端部に接続してウォームホイール5 の回動により当該表示部2の下側を映像表示� �置の前後方向に移動させる支持部材6、ウォ� ��ムホイール5の回動/駆動力を支持部材6に伝� ��する伝達ギア7、移動させた表示部2もしく� �支持部材6の位置を検知するポジションセン� ��8などを備えている。

 図1の表示部2は、表示画面を図中背後側に� �けている。また、表示部2は、前述のように� ��持部材6に接続されている当該表示部2の下� �部分が図中手前側から背後側に移動するこ� �によって表示画面が垂直な状態から水平な� �態へ遷移するように、また、表示部2の下側� ��分が図中背後側から手前側に移動すること� ��よって表示画面が水平な状態から垂直な状� ��へ遷移するように、表示部2の両側部分の上 側を、図示を省略したガイド部材等によって 支持している。
 なお、図1に示したウォームホイール5を有� �る2段ギアが後述するトルクリミッタ付きギ� ��機構10に相当し、図1のウォームギア4と噛み 合うウォームホイール5が大ギア15に相当し、 2段ギアの図示されない部分が後述する小ギ� �13に相当する。

 図2及び図3は、実施の形態1によるトルクリ� ��ッタ付きギア機構の構成を示す説明図であ� ��。図2は、実施の形態1による当該機構を有� �るトルクリミッタ付きギア機構10の縦断面図 で、図3は、当該トルクリミッタ付きギア機� �10の分解斜視図である。図2及び図3では同一� ��分に同じ符号を使用して各部を表す。
 トルクリミッタ付きギア機構10は、コイル� �ネ12、第一のギアである小ギア13、第二のフ� ��ルト部材であるフェルト部材14a、第二のギ� ��である大ギア15、第一のフェルト部材であ� �フェルト部材14b、同期部材16、及び、押さえ プレート17を上記の順で積層させたもので、� ��れらの各部材は上方から観たとき円形を成� ��、円中心に貫通孔部が設けられている。な� ��、径の小さなものが小ギア13、また径の大� �なものが大ギア15で、各ギアの大小関係は、 ここで例示したものに限定されない。上記の 各部材の貫通孔部には、片端部に鍔部11aを備 えた支軸11が挿通され、詳しくはコイルバネ1 2の下端部が上記の鍔部11aに接するように、� �2及び図3において下方から挿通されている。 即ち小ギア13と大ギア15は同軸上に配置され� �フェルト部材14aは小ギア13の上面と大ギア15� ��下面との間に挟み込まれている。また、フ� ��ルト部材14bは大ギア15の上面と同期部材16の 下面との間に挟み込まれている。

 コイルバネ12は、支軸11の軸方向、即ち図 中上方に付勢するように備えられ、この付勢 力によって小ギア13、フェルト部材14a、大ギ� ��15、フェルト部材14b、同期部材16、及び、押 さえプレート17を上方へ押し上げている。ま� ��、押さえプレート17は、支軸11の上端部に固 定された止め具のEリング21によって位置決め 固定されている。このようにしてコイルバネ 12の付勢力によって支軸11が挿通されている� �述の部材を各部密着させている。

 図4は、実施の形態1によるトルクリミッタ� �きギア機構の小ギアを示す説明図である。� �2等に示したものと同一部分に同じ符号を使� ��し、当該符号の重複説明を省略する。この� ��は、図2及び図3に示した小ギア13を上方から 観た形状、即ち上面を示したものである。小 ギア13の上面即ちフェルト部材14aと接する面� ��は、当該フェルト部材14aにくい込んで小ギ� ��13の上面とフェルト部材14aとの間のスリッ� �を防ぐ、例えば錐状の凸部19aが複数設けら� �、小ギア13と同心円状に各凸部19aが配置され ている。なお、凸部19aは伝達トルクの大きさ に応じた個数が設けられる。また、図4等に� �したように複数の配置半径の各円周上に各� �凸部19aを配置してもよい。凸部19aは、フェ� �ト部材14aの下面にくい込んで、もしくは刺� �ってフェルト部材14aと小ギア13との間のスリ ップを抑えて、当該トルクリミッタ付きギア 機構10に設定されたトルクリミット値に基く� ��リップ動作のばらつきを少なくするために� ��けられている。フェルト部材14aは、大ギア1 5の下面と接触する面をスリップさせる面と� �ている。
 また、小ギア13の上面の円心部分には、図3� ��示したように、当該上面から突出して後述� ��る同期部材16の接合孔16aと接合する、もし� �は篏合する接合部13aを設けている。なお、� �こで例示した小ギア13は下面から下方へ突出 したギア歯を備えている。

 図5は、実施の形態1によるトルクリミッ� �付きギア機構の大ギアを示す説明図である� �図2等に示したものと同一部分に同じ符号を� ��用し、その部分の重複説明を省略する。こ� ��図は、図2及び図3に示した大ギア15を下方か ら観た形状、即ち大ギア15の下面を示したも� ��である。大ギア15の下面即ちフェルト部材14 aと接する面には、小ギア13の各凸部19aの配置 に対応するように、円状の溝部20aが設けられ ている。溝部20aは、大ギア15と同心円となる� ��うに形成され、小ギア13の回動軸中心から� �部19aまでの距離、即ち凸部19aの配置半径と� �じ半径を有している。凸部19aが複数の配置� �径をもって設けられているときには溝部20a� �複数設けられ、詳しくは凸部19aの各配置半� �と各々同一な半径の溝部20aが設けられる。� �た、大ギア15の上面には、後述する同期部材 16の凸部19bと対応させた溝部20bが設けられて� ��る。この溝部20bは、前述の凸部19aに対応さ� ��た溝部20aと同様に、各凸部19bの配置半径と� ��じ半径を有する円状のものである。なお、� ��こで例示した大ギア15は円周部位にギア歯� �備えている。

 高いトルクリミット値に対応させるために� ��、フェルト部材の接触面積を大きくする必� ��がある。そのため、トルクリミッタ付きギ� ��機構10では、下面にフェルト部材14aを接触� �せている大ギア15の上面にもフェルト部材14b を接触させている。
 フェルト部材14aとフェルト部材14bは、同様� ��素材からなり、また同様な形状をしている� ��詳しくは、コイルバネ12の付勢力により各� �大ギア15に対して所定の摩擦力を生じ、設定 されたトルクリミット値以上のトルクが加え られたときに大ギアの各接触面、詳しくは大 ギア15の下面及び上面に対してスリップする� ��擦特性を備えた素材からなり、前述の小ギ� ��13の接合部13aを挿通させる径の貫通孔を円� �部分に有している。

 同期部材16は、図3に示したように、当該同� ��部材16の円心部分に小ギア13の接合部13aを接 合させる接合孔16aを設けて、前述の小ギア13� ��一体化して支軸11を中心に回動するように� �成されている。また、同期部材16は、図2に� �したように下面即ちフェルト部材14bと接す� �面に、小ギア13に設けられた複数の凸部19aと 同様に、複数の凸部19bが同心円状に配置され ている。凸部19bは、フェルト部材14bの上面に くい込んで、もしくは刺さってフェルト部材 14bと同期部材16との間のスリップを抑えて、� ��述の凸部19aと同様に当該トルクリミッタ付� ��ギア機構10に設定されたトルクリミット値� �基くスリップ動作のばらつきを少なくする� �めに設けられている。フェルト部材14bは、� �ギア15の上面と接触する面をスリップさせる 面としている。
 また、高いトルクリミット値に対応させる� ��きにはコイルバネ2の付勢力を強くするため 、当該付勢力により同期部材16が変形しない� ��うに硬質の押さえプレート17がEリング21に� �するように構成している。

 図6及び図7は、一般的なトルクリミッタ付� �ギア機構を示す説明図であり、図6はフェル� ��部材34が経時変化する前の状態を示し、図7� ��経時劣化等によりフェルト部材34が薄くな� �たものを示している。
 このギア機構は、支軸31に、第一のギアで� �る小ギア33と第二のギアである大ギア35との� ��向面にフェルト部材34を挟み込んで組付け� �支軸31に取付けたEリング41で第二のギア35の� ��方向への移動を規制し、第一のギア33をフ� �ルト部材34を介して第二のギア35側に押圧す� ��コイルバネ32を、第一のギア33と支軸31の鍔� ��31aとの間に配置した構成である。

 図6,7に示したトルクリミッタ付きギア機構� ��、コイルバネ32の付勢力によって生じるフ� �ルト部材34の摩擦力を用いて小ギア33と大ギ� ��35との間の駆動伝達を行い、これらの部材� �一体となって回動する。過大な負荷が加わ� �たときには、フェルト部材34の上面と大ギア 35の下面との間でスリップが生じてトルク伝� ��を抑制する。
 フェルト部材34は、常にコイルバネ32の付勢 力により小ギア33と大ギア35との間に挟まれ� �状態で圧接されている。このように圧接さ� �た状態でスリップが生じたときには磨耗が� �じ、また当該圧により徐々に厚みが減少し� �くる。図7に示したようにフェルト部材34が� �くなってくると、フェルト部材34を小ギア33� ��一体化して回動させるために設けた凸部39� �フェルト部材34を貫通して大ギア35の下面に� ��触し、所定値以上のトルクが加えられたと� ��のスリップ動作が不安定になり、またスリ� ��プしたときに異音を発するようになる。

 これに対し、この発明の実施の形態1によれ ば、大ギア15の下面に小ギア13の凸部19aに対� �する溝部20aを設け、大ギア15の上面に同期部 材16の凸部19bに対応する溝部20bを設けたので� ��経時変化によりフェルト部材14a,14bの厚みが 薄くなって、フェルト部材14aに刺さっている 凸部19aがフェルト部材14aを貫通しても、また はフェルト部材14bに刺さっている凸部19bがフ ェルト部材14bを貫通しても、大ギア15のフェ� ��ト接触面、即ち大ギア15の上面または下面� �溝部20a,20bによって各凸部の先端部分との接� ��を防ぐことができ、設定されたトルクリミ� ��ト値によるスリップ発生が確実になり、ま� ��、接触による異音の発生を防ぐことができ� ��。そのため、経時使用においても一定のト� ��クリミット値に基く安定した抑制動作を行� ��ことができるという効果がある。
 また、経時によりフェルト部材14a,14bの厚み が薄くなりフェルト14a,14bを貫通しても各凸� �が各々対応する溝部に入り込み、一方のギ� �の凸部が他方のギアに当接することがない� �で、各機構部品を薄く構成することができ� �という効果がある。

実施の形態2.
 図8は、この発明の実施の形態2によるトル� �リミッタ付きギア機構の構成を示す説明図� �ある。図2~図5に示したものと同一あるいは� �当する部分に同じ符号を使用し、その重複� �明を省略する。実施の形態2によるトルクリ� ��ッタ付きギア機構は、前述のトルクリミッ� ��付きギア機構10と概ね同様に構成されるも� �である。ここでは実施の形態2によるトルク� ��ミッタ付きギア機構の特徴となる部分を説� ��し、実施の形態1で説明したものと同様に構 成される部分の重複説明を省略する。図8は� �実施の形態2によるトルクリミッタ付きギア� ��構10aの断面図で、当該トルクリミッタ付き� ��ア機構10aの回動中心から片側の部分を図示� ��たものである。

 図8のトルクリミッタ付きギア機構10aの大ギ ア15は、下面に深さh1の溝部20a4,20a5を設けた� �ので、図8の小ギア13は、上面に高さh1’の凸 部19a4,19a5を設けている。溝部20a4,20a5の深さh1� ��、ほぼ凸部19a4,19a5の高さh1’と同じ寸法を� �するように構成している。
 また、図8の大ギア15は、上面に深さh2の溝� �20b1~20b3を設けたもので、図8の同期部材16は� �下面に高さh2’の凸部19b1~19b3を設けている。 溝部20b1~20b3の深さh2は、ほぼ凸部19b1~19b3の高� ��h2’と同じ寸法を有するように構成してい� �。
 このように、大ギア15の上面に設ける溝部20 b1~20b3の深さを、同期部材16に設けられた凸部 19b1~19b3の高さとほぼ同じ、またはそれ以上の 寸法とし、また大ギア15の下面に設ける溝部2 0a4,20a5の深さを、小ギア13に設けられた凸部19 a4,19a5の高さとほぼ同じ、またはそれ以上の� �法となるように構成することによって、フ� �ルト部材14a,14bの厚みが薄くなっても各凸部� ��先端部分が大ギア15に接触することを防ぐ� �とができる。換言すると、延設方向即ち円� �方向に直交する各溝部の断面を、当該溝部� �対応する凸部の外形と同様、またはそれ以� �の大きさとすることにより、接触を防ぐこ� �ができる。

 また、図8の同期部材16の凸部19b1及び大ギ ア15の溝部20b1は、支軸11の中心から距離r1の� �置、即ち配置半径r1の円周上に設けられてい る。また、凸部19b2及び溝部20b2は配置半径r2� �円周上に設けられ、凸部19b3及び溝部20b3は配 置半径r3の円周上に設けられている。図8の小 ギア13の凸部19a4及び大ギア15の溝部20a4は配置 半径r4の円周上に設けられ、凸部19a5及び溝部 20a5は配置半径r5の円周上に設けられている。 このとき、r4≒(r1+r2)/2、及びr5≒(r2+r3)/2の関� �が成り立つように各距離r1~r5を設定し、図8� �示したように、小ギア13の凸部19a4及び大ギ� �15の溝部20a4の位置が、同期部材16の凸部19b1� �び大ギア15の溝部20b1の位置と凸部19b2及び溝� ��20b2の位置との中間点、もしくはほぼ中間点 となるように構成する。また、小ギア13の凸� ��19a5及び大ギア15の溝部20a5の位置が、同期部 材16の凸部19b2及び大ギア15の溝部20b2の位置と 凸部19b3及び溝部20b3の位置との中間点、もし� ��はほぼ中間点となるように構成する。なお� ��図8に示した各凸部及び各溝部の数は、図示 したものに限定されるものではない。

 前述のように各凸部と各溝部を設けると� ��大ギア15の上面の溝部20b1~20b3と、下面の溝� �20a4,20a5が上下方向において重ならず、上面� �溝部20b1と溝部20b2の間隔部分のほぼ中央の下 方の位置に下面の溝部20a4が配置され、上面� �溝部20b2と溝部20b3の間隔部分のほぼ中央の下 方の位置に下面の溝部20a5が配置される。こ� �ように上下方向において各溝部が交互に配� �されることから大ギア15の各フェルト部材と 接する部分を薄く構成することが可能になり 、大ギア15全体を薄く構成することが可能に� ��る。

 以上のようにこの発明の実施の形態2によれ ば、大ギア15の上面に設けた溝部20b1~20b3の深� ��を同期部材16の凸部19b1~19b3の高さ以上の寸� �とし、大ギア15の下面に設けた溝部20a4,20a5の 深さを小ギア13の凸部19a4,19a5の高さ以上の寸� ��として構成したので、フェルト14a,14bの厚み が徐々に薄くなって各凸部が貫通しても、各 凸部の先端部分が大ギア15に接触することを� ��いで、一定のトルクリミット値に基く安定� ��たスリップ動作が可能になり、また、上記� ��接触による異音発生を防ぐことができると� ��う効果がある。
 また、大ギア15の上面に設けられる溝部20b1~ 20b3と、下面に設けられる溝部20a4,20a5が、当� �大ギア15の上下方向において交互に配置され るように構成したので、大ギア15の薄型化が� ��能になってトルクリミッタ付きギア機構10a� ��薄型化を図ることができ、各機構部品を薄� ��構成することができるという効果がある。

実施の形態3.
 図9は、この発明の実施の形態3によるトル� �リミッタ付きギア機構の構成を示す説明図� �ある。図2等に示したものと同一あるいは相� ��する部分に同じ符号を使用し、その部分の� ��複説明を省略する。図9は、実施の形態3に� �るトルクリミッタ付きギア機構の大ギア15等 の断面を示したもので、図示を省略した部分 は実施の形態1等で説明したものと概ね同様� �構成されている。なお、図9に示した凸部19a, 19b及び溝部20a,20bは、図示した数に限定され� �ものではない。

 図9の大ギア15は、実施の形態2で説明した 大ギア15と同様に、図9において上面に設ける 複数の溝部20bと下面に設ける複数の溝部20aと を上下方向において重ならないように、例え ば等間隔をもって交互に配置して構成したも のである。また、溝部20a,20bの深さや幅、換� �すると各溝部の延設方向即ち円周方向に直� �する断面の大きさを、各溝部に対応する凸� �19a,19b等の大きさと同じ、またはそれ以上と� ��ながら、これらの溝部20a,20bを設ける大ギア 15の各部分が肉厚dとなるように構成している 。またさらに、ギア歯を設けている大ギア15� ��円周部分の肉厚d’も、前述の肉厚dと同様� �ものとして大ギア15全体を同じ肉厚で構成し ている。

 以上のように、この発明の実施の形態3に よれば、大ギア15全体を同じ肉厚となるよう� ��構成したので、大ギア15の形成が容易にな� �、また反りや変形の発生が少なくなって製� �ばらつきを抑えることができ、一定のトル� �リミット値に基いて安定した抑制動作を行� �トルクリミッタ付きギア機構が得られると� �う効果がある。

実施の形態4.
 図10は、この発明の実施の形態4によるトル� ��リミッタ付きギア機構の構成を示す説明図� ��ある。図2等に示したものと同一あるいは相 当する部分に同じ符号を使用し、その部分の 重複説明を省略する。図10は、実施の形態4に よるトルクリミッタ付きギア機構の大ギア15� ��の断面を示したもので、図示を省略した部� ��は実施の形態1等で説明したものと概ね同様 に構成されている。
 図10に示した大ギア15は、上面に複数の溝部 20bが設けられ、下面にも複数の溝部20aが設け られている。これらの各溝部は、実施の形態 1等で説明したものと同様に小ギア13及び同期 部材16の各凸部に対応して設けられている。� ��お、図10に示した凸部19a,19b及び溝部20a,20bは 、図示した数に限定されるものではない。

 図10の大ギア15は、上面に設けられている各 溝部20aの間隔部分に複数の溝20cを設けている 。図10に例示したものは、上記の各間隔部分� ��各々二つの溝20cを設けている。各溝20cは、� ��部20aまたは溝部20bもしくは大ギア15と同心� �状を成すものである。換言すると、各溝20c� �、小ギア13及び同期部材16の各凸部に対応し� ��いない位置に設けられている。このように� ��ギア15は、複数の溝20cを設けてフェルト接� �部を形成している。
 また、図10に示した溝20cは、隣合う溝20cと� �間隔部分がエッジ形状となるように設けら� �ている。詳しくは、溝部20bの各間隔に設け� �れた複数の溝20cによって形成された複数の� �ッジ部がフェルト部材14bに接し、また溝部20 aの各間隔に設けられた複数の溝20cによって� �成された複数のエッジ部がフェルト部材14a� �接するように、大ギア15のフェルト部材14a,14 bと接する各面を構成している。

 以上のように、この発明の実施の形態4によ れば、小ギア13及び同期部材16に設けられて� �る各凸部と対応していない位置に大ギア15と 同心円状の複数の溝20cを備えたので、大ギア 15の軽量化を図ることができ、また大ギア15� �フェルト部材14a,14bとの接触面積が少なくな� ��、フェルト部材14a,14bが溝部20cにガイドされ て確実にスリップするようになり、一定のト ルクリミット値に基いて安定した抑制動作を 行うことができるという効果がある。
 また、各溝20cの間隔部分をエッジ状に形成� ��、当該エッジ部が各フェルト部材14a,14bに接 するようにしたので、溝部20cにガイドされた フェルト部材14a,14bが確実にスリップするよ� �になり、一定のトルクリミット値に基いて� �定した抑制動作を行うことができるという� �果がある。

 なお、上記の各実施の形態では、大ギア1 5の上下面に溝部20a,20bを設け、フェルト部材1 4a,14bを介して対向する小ギア13および同期部� ��16の面に凸部19a,19bを設けた構成であるが、� ��ギア15の上下面に凸部19a,19bを設け、この上� ��面に対向する小ギア13および同期部材16の面 に溝部20a,20bを設ける構成としても、上記各� �施の形態と同一の作用効果を得ることがで� �る。