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Title:
DOUBLE-END THREADED BODY AND INTERNALLY-THREADED BODY
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2009/104767
Kind Code:
A1
Abstract:
Provided is a double-end threaded body having a right-handed thread and a left-handed thread in the circumferential surface of one solid member. Also provided is a single-nut or double-nut internally-threaded body wherein a double-end externally-threaded body and one or more internally-threaded bodies are used in combination so that the internally-threaded body does not loosen substantially and exhibits a locking effect even at an intermediate position. Further provided is a screw structure wherein a pair of internally-threaded bodies can be uncoupled only by destruction once the pair of internally-threaded bodies are coupled with each otherunder a state where the pair of internally-threaded bodies are screwed to a double-end externally-threaded body, and thereby tamper-proof characteristics can be provided in addition to a locking effect. The double-end externally-threaded body has an overlap region where a spiral, clockwise right-handed screw and a spiral, counterclockwise left-handed screw are provided while overlapping at least partially on the outer circumferential surface of a rodlike member. A right-handed internally-threaded body or a left-handed internally-threaded body that is screwed to a double-end threaded body can be used, or the both internally-threaded bodiescanbe used in combination.

Inventors:
MICHIWAKI HIROSHI (JP)
Application Number:
PCT/JP2009/053092
Publication Date:
August 27, 2009
Filing Date:
February 20, 2009
Export Citation:
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Assignee:
MICHIWAKI HIROSHI (JP)
International Classes:
F16H25/24; F16B35/00; F16B39/12; F16B39/30; F16H19/04
Foreign References:
JPH08166054A1996-06-25
JPH051010U1993-01-08
JPH06307427A1994-11-01
JPS60249718A1985-12-10
JPS4830758Y11973-09-19
JPH0814241A1996-01-16
JP2007040344A2007-02-15
JP2007147008A2007-06-14
JPS59106753A1984-06-20
JP3946752B12007-07-18
JP3018706U1995-11-28
Other References:
See also references of EP 2256371A4
Attorney, Agent or Firm:
TAKEUCHI, HIROSHI (JP)
Yutaka Takeuchi (JP)
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Claims:
 固形状を成す固形部材の周面に、螺旋状の溝が形成されて成るねじ体において、
 前記溝は、右回転の螺旋状を成す右螺旋溝と、左回転の螺旋状を成す左螺旋溝とから構成され、
 前記右螺旋溝が形成された右ねじ部と、上記左螺旋溝が形成された左ねじ部とが、同一領域内に重複して設けられることを特徴とする両ねじ体。
 前記固形部材が、略円柱状乃至略円筒状を成す軸体であることを特徴とする、請求項1記載の両ねじ体。
 前記軸体の外周面上に、該軸体の軸方向に対して稜線様の中心線が垂直に設定される断続的且つ軸方向に対して段違いに且つ直径方向に対して互い違いに且つ該軸体の外周面に沿って略弧状に形成される複数の条を有し、これら複数の条が形成されることによって、前記右螺旋溝と前記左螺旋溝とが前記軸体の軸方向における同一領域上に作出されたことを特徴とする、請求項2記載の両ねじ体。
 前記軸体の軸方向視において、該軸体の端部外形が略円形状を成し、略弧状に形成された複数の前記条の先端を成す稜線様の前記中心線が略半楕円形状を成し、上記軸方向視においての全体外形が略楕円形状を成すことを特徴とする、請求項3記載の両ねじ体。
 前記軸体の外周面の一法線方向からの視点における前記条の頂部の外径が、上記法線方向に対して垂直な法線方向からの視点における前記条の頂部の外径よりも大きく設定され、一つの当該両ねじ体上の前記条の頂部における直径において、長径部と短径部とを有することを特徴とする、請求項3又は4記載の両ねじ体。
 前記短径部方向視における前記条の高さが、前記長径部方向視における前記条の高さの約二倍に設定されることを特徴とする、請求項5記載の両ねじ体。
 前記長径部方向視においての前記軸体の軸方向における単位長さ当たりの前記条の数が、前記短径部方向視においての前記軸体の軸方向における単位長さ当たりの前記条の数の約二倍に設定されることを特徴とする、請求項5又は6記載の両ねじ体。
 前記軸体は、略円錐形を成すことを特徴とする、請求項1乃至7のいずれかに記載の両ねじ体。
 前記固形部材は、一端に、非円形穴状乃至非円形柱状の非円形端部が形成されることを特徴とする、請求項1乃至8のいずれかに記載の、両ねじ体。
 前記非円形穴状に形成される前記非円形端部は、該非円形穴の平面形状が、略一字形、略人字形、略十字形、略多角形、或いはこれらの複合形から選択されるいずれかであることを特徴とする、請求項9記載の両ねじ体。
 前記非円形柱状に形成される前記非円形端部は、該非円形柱の平面形状が、略正方形、略正六角形から選択されるいずれかであることを特徴とする、請求項9又は10記載の両ねじ体。
 前記右螺旋溝のピッチと前記左螺旋溝のピッチとが、ほぼ同等であることを特徴とする、請求項1乃至11のいずれかに記載の両ねじ体。
 前記右螺旋溝のピッチと前記左螺旋溝のピッチとが、異なることを特徴とする、請求項1乃至11のいずれかに記載の両ねじ体。
 前記固形部材の外周面上に前記条が形成されて成る請求項1乃至13のいずれかに記載の両ねじ体に螺合される雌ねじ体であって、右回転の螺旋状の螺旋条と左回転の螺旋状の螺旋条とを一対で有することを特徴とする雌ねじ体。
 上記雌ねじ体は、略筒状を成す筒状部材の内周面に、右回転又は左回転のいずれか一方の断続的乃至連続的な螺旋状の螺旋条が形成され、上記筒状部材の筒方向の一端側には、前記両ねじ体に螺合した際に螺合時の回転向きに対する逆回転を防止する逆回転防止手段を有することを特徴とする、請求項14記載の雌ねじ体。
 前記逆回転防止手段は、一つ以上の板片を有し、この板片が、前記筒状部材の内周面から当該雌ねじ体の回転軸に向かって突き出して配設され、該板片の先端部が右回転又は左回転の螺旋状の螺旋条を成し、且つ、該板片の先端の成す前記螺旋条が前記筒状部材の内周面に形成された前記螺旋条のリード角に対して有限の傾斜角を有することを特徴とする、請求項15記載の雌ねじ体。
 前記板片の先端の成す前記螺旋条は、当該雌ねじ体の内周面に形成された螺旋状の前記螺旋条のリード角をθとするとき、このリード角に対して、(165-2θ)°乃至(195-2θ)°傾斜していることを特徴とする、請求項16記載の雌ねじ体。
 前記逆回転防止手段は、筒状部材の一端に形成された前記雌ねじ体の回転軸を中心とする螺旋状のスロープ部と、このスロープ部に配設される一つ以上の板片とを有し、上記スロープ部の傾斜角が、当該雌ねじ体の内周面に形成された螺旋条のリード角をθとするとき、このリード角に対して、(165-2θ)°乃至(195-2θ)°傾斜していることを特徴とする、請求項16又は17記載の雌ねじ体。
 前記板片は、当該雌ねじ体の回転軸を中心とした略弧状を成す先端を有することを特徴とする、請求項16乃至18のいずれかに記載の雌ねじ体。
 前記雌ねじ体は、略筒状を成す第一の筒状部材の内周面に、右回転の螺旋状の螺旋条が形成されて成る右雌ねじ体と、略筒状を成す第二の筒状部材の内周面に、左回転の螺旋状の螺旋条が形成されて成る左雌ねじ体と、を備え、
 上記右雌ねじ体と上記左雌ねじ体とが、それぞれ前記両ねじ体に螺合されると共に、互いに一体的に接合されることを特徴とする、請求項14記載の雌ねじ体。
 前記右雌ねじ体及び前記左雌ねじ体のいずれか一方又は両方には、該右雌ねじ体と該左雌ねじ体とを互いに接近させて結合させるための結合手段が設けられることを特徴とする、請求項20記載の雌ねじ体。
 前記結合手段は、前記右雌ねじ体及び前記左雌ねじ体のうち、一方に設けられる係入部と、他方に設けられ上記係入部を受容する受容部と、から構成され、
 前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体とを互いに密接させた際に、上記係入部が、上記受容部に受容され、該係入部と該受容部とが互いに係合されるように形成されることを特徴とする、請求項20又は21記載の雌ねじ体。
 前記係入部又は前記受容部のうち、一方又は両方に、軸方向にほぼ平行なスリットが形成されることを特徴とする、請求項22記載の雌ねじ体。
 前記係入部又は前記受容部のうち、一方又は両方に、軸方向にほぼ垂直なスリットが形成されることを特徴とする、請求項22又は23記載の雌ねじ体。
 前記結合手段は、前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体のいずれか一方の前記両ねじ体に対する螺合時の回転向きに対する逆回転を防止する逆転防止手段を有することを特徴とする、請求項22乃至24のいずれかに記載の雌ねじ体。
 前記逆回転防止手段は、前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体のうち、一方の雌ねじ体における軸方向の一端側に設けられる前記係入部の外周面に形成される複数の鋸歯状部から成る第一の歯車状部と、他方の雌ねじ体における軸方向の一端側に設けられる前記受容部の内周面に形成される複数の鋸歯状部から成る第二の歯車状部とを有することを特徴とする、請求項25記載の雌ねじ体。
 前記逆回転防止手段は、前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体のうち、一方の雌ねじ体の外周面が前記係入部として成り、この係入部は複数の鋸歯状部から成る第一の歯車状部を有し、他方の雌ねじ体における軸方向の一端側に設けられる前記受容部の内周面には複数の鋸歯状部から成る第二の歯車状部とを有することを特徴とする、請求項25記載の雌ねじ体。
 前記逆転防止手段は、前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体の一方の雌ねじ体の一端側において該雌ねじ体の回転軸を中心として周回状に、ばね状に設けられる一つ以上の発条部から成る前記係入部と、他方の雌ねじ体の一端側において回転軸を中心として周回状に、凹凸状乃至起伏状に設けられる一つ以上の起伏部を含んで成る前記受容部とを有することを特徴とする、請求項25記載の雌ねじ体。
 前記逆転防止手段は、前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体の一方の雌ねじ体の一端側に配設され、該雌ねじ体の回転軸を中心として周回状に、ばね状に設けられる一つ以上の発条部から成る、該雌ねじ体と別体に設けられる前記係入部と、他方の雌ねじ体の一端側において回転軸を中心として周回状に、凹凸状乃至起伏状に設けられる一つ以上の起伏部を含んで成る前記受容部とを有することを特徴とする、請求項25記載の雌ねじ体。
 前記結合手段は、前記右雌ねじ体の一端側と、前記左雌ねじ体の一端側とを互いに回転可能に結合すると共に、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体との軸方向における乖離を防止する可回転抜止手段を有することを特徴とする、請求項22乃至24のいずれかに記載の雌ねじ体。
 前記可回転抜止手段は、前記係入部の先端付近が該係入部の基端部の外径よりも大径に設定された大径部を有し、前記受容部の先端部が該受容部の基端部の内径よりも小径に設定された小径部を有し、前記係入部の基端部の外径と前記受容部の先端部の小径部の内径とがほぼ同等に設定されることを特徴とする、請求項30記載の雌ねじ体。
 前記係入部は、該係入部の先端付近の外周に前記大径部を有し、該係入部が前記受容部に予め挿入され、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体とが互いに回転可能で且つ乖離不能に一体化されていることを特徴とする、請求項31記載の雌ねじ体。
 前記係入部は、該係入部の先端付近の外周に前記大径部を有し、前記受容部は該大径部が設けられていない部位に相当する箇所に前記小径部を有することを特徴とする、請求項31記載の雌ねじ体。
 前記結合手段は、前記右雌ねじ体及び前記左雌ねじ体のうち、一方の一端部に設けられる第一の磁極と、他方の一端部に発現する若しくは設けられる第二の磁極と、から構成され、上記第一の磁極と上記第二の磁極とが互いに異なる磁極であって、これらの磁極同士を磁気結合させることによって、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体とが接合されることを特徴とする、請求項20乃至33のいずれかに記載の雌ねじ体。
 前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体、若しくは、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体は、平面外形が非円形状を成すものであることを特徴とする、請求項14乃至34のいずれかに記載の雌ねじ体。
 非円形状を成す前記平面外形が、略正方形、略正六角形、略多角形から選択されるいずれかであることを特徴とする、請求項35記載の雌ねじ体。
 前記右雌ねじ体と、前記左雌ねじ体とのうち、一方の雌ねじ体の外径における最大径が、他方の外径における最小径以下に設定されることを特徴とする、請求項20乃至36のいずれかに記載の雌ねじ体。 
Description:
両ねじ体及び雌ねじ体

 本発明は、固形部材の外周面或いは内周 に形成される螺旋状の螺旋溝を有するねじ に係り、特に、螺旋状の螺旋溝が、右回転 螺旋状の螺旋溝と、左回転の螺旋状の螺旋 とから構成される右ねじと左ねじとを有す 両ねじ体に関するものである。

 丸棒の外周面に、その丸棒の中心軸に沿 て円軌道の中心が移動して描かれる螺旋状 軌跡、即ち蔓巻線に沿った螺旋溝を形成し 成る所謂ねじは、産業の基礎を成す部品と て広く普及している。このねじは、螺旋溝 巻き方向で大別すると、螺旋溝が右回転で 方向正向きに延びた右ねじと、螺旋溝が左 転で軸方向正向きに延びた左ねじとに分類 れる。

 これらのねじの主な用途は、機械部品等 締め付ける締結用、或いは、動力や運動を 達する伝動用、移動用、これらの他、ねじ 回転と軸方向の移動距離との対応を利用し 寸法の測定や位置の調整をする計測用、調 用等が挙げられる。

 従来、ねじには、個々の用途に適するよ にそれぞれ工夫された種々ものがある。例 ば、ねじ山の形が三角形に形成された三角 じは、主として締結用や計測用、調整用と て使用される。一般の機械部品の締結用と て使用されるものとしては、メートル並目 じが挙げられ、特に、ピッチの細かい細目 じは精密機械等の締結用に使用される。ま 、管材等を連結するために用いられるもの は、管材に螺旋溝が形成されて成る管用ね がある。プレス、ジャッキ等の動力や運動 伝達用には、ねじ山が矩形状或いは台形状 形成された角ねじや台形ねじが用いられる 電球の口金や異物が入り込み易い接続金具 の着脱し易いことが要求される箇所には、 じ山が丸く形成された丸ねじが用いられる  この他、特殊なねじとしては、蔓巻状の 旋溝に沿って多数の穴を形成し、それらの に鋼球を回転自在に組み込むことによって ねじの噛み合わせにおける摩擦抵抗を小さ するように工夫されたボールねじがある。

 締結用のねじは、丸棒の外周面に蔓巻線 の螺旋溝を形成して成る雄ねじと、筒状材 円筒内周面に蔓巻線状の螺旋溝を形成して る雌ねじとの組み合わせから構成され、使 時には、被締結材に貫穿されたねじ穴に雄 じを挿通し、その後、この雄ねじに雌ねじ 螺合して、予め雄ねじが被挿された被締結 を雌ねじで締め付けることによって締結が される。このような締結用のねじを簡便に 用出来るように工夫されたものには、雄ね の一端に六角柱状の頭部を形成して成る所 ボルトと、このボルトに螺合される外周面 六角形柱状に形成される所謂ナットとの組 合わせから成るものがある。

 ボルト/ナット等の締結用をはじめとする 従来のねじの用途においては、その殆どに右 ねじが使われ、左ねじは、両端に同軸上で相 異なる回転向きの雌ねじが形成されたターン バックル等の特殊用途に止まる。

 また、ボルト/ナットの組み合わせから成 るねじには、ボルトに螺合されたナットが弛 まないことが要求される用途がある。このよ うな用途に対応するべく工夫されたねじとし ては、弛み止めナットと呼ばれるものがある 。これは、ナットに適宜の工夫を施すことで 、ボルトに螺合されたナットが弛み難くなる ように構成されたものである。

 従来の弛み止めナットは、大別すると、 つのナットで弛み止め効果がもたらされる うに構成された所謂シングル・ナット方式 ものと、二つのナットの組み合わせによっ 弛み止め効果がもたらされる所謂ダブル・ ット方式のものとがある。

 一般的な従来のシングル・ナット方式の み止めナットは、特許文献1に開示されてい るように、座金様の役割を果たす機構がナッ トに組み込まれて構成され、ボルトに螺合す る際に、ナットの一端側に固着された座金様 の板片がボルトの螺旋溝とナットとの間に付 勢力を発揮することによって、ナットの弛み が抑制されるように構成されたものである。

 一般的な従来のダブル・ナット方式の弛み めナットは、特許文献2に開示されているよ うに、縮径可能に構成された縮径端を有する 第一のナットと、このナットの縮径端の外周 に螺合して縮径端を縮径させる第二のナット と、から構成され、ボルトに対して進行方向 後ろ向きに縮径端を向けて先に螺号された第 一のナットに、第二のナットが螺合され、第 一のナットの縮径端が縮径してその内周面が ボルトの螺旋溝に強固に圧接することによっ て、ナットの弛みが抑制されるように構成さ れたものである。

特許第3946752号公報

登録実用新案第3018706号公報

 斯かる従来の雄ねじは、右回転の蔓巻線 の螺旋条が形成されて右ねじとされるか、 は、左回転の蔓巻線状の螺旋条が形成され 左ねじとされるかのいずれかでしかなく、 回転の蔓巻線状の螺旋溝と左回転の蔓巻線 の螺旋溝とが一本の棒状部材の外周面に形 され、右ねじであって且つ左ねじでもある 雄ねじ体は存在しなかった。特に、右ねじ 設えられた領域である右ねじ部と、左ねじ 設えられた領域である左ねじ部と、が重複 た領域を有する両雄ねじ体は皆無であった

 また、従来の弛み止めナットにおいては シングル・ナット方式の場合には、一つの ットにして多少の弛み抑制効果が得られる のの、単に、ボルト外周面の一つの螺旋溝 中で、座金様の板片で付勢力を生じさせて ルトとナットとの噛み合わせをきつくして るだけであり、本質的にナットの弛みを防 するものではなく、ダブル・ナット方式の 合では、第一のナットの縮径端を第二のナ トで縮径させ、結果的にはシングルナット 式と同様で、ボルト外周面の一つの螺旋溝 中で、縮径端の凹凸等を設けた内周面を圧 させ、ボルトとナットとの噛み合わせをき くし、ボルト外周面とナット内周面との摩 力によって弛みを抑制しているだけであり いずれの場合にも振動等で徐々に弛んでし うという問題があった。

 本発明は、上記問題点に鑑みて創作され ものであり、一本の棒状部材の外周面又は 周面に、右ねじと左ねじとを有する両ねじ を提供することを目的とする。

 また、棒状部材の外周面に右ねじと左ね とを有する両ねじ体、即ち、ボルトと、一 又は二つ以上の雌ねじ体、即ち、ナットと 組み合わせて使用することにより、一つの ットにして本質的に弛まない上、任意の中 位置においても弛み止め効果を発現するシ グル・ナット方式の雌ねじ体、或いは、二 以上のナットを組み合わせて用いることに り、本質的に弛まない上、任意の中間位置 おいても弛み止め効果を発現するダブル・ ット方式の雌ねじ体を提供する。

 更に、前記両ねじ体に対する螺合状態に いては、雌ねじ体を一度、互いに結合させ と、非破壊では外すことが出来ず、これに って弛み止め効果の他に、いたずら防止効 をもたらす所謂タンパーエビデンス性、バ ジンエビデンス性等を付与することが出来 ねじ構造を提供することを目的とする。

 上記目的を達成するために、本発明の両 じ体において採った手段は、固形状を成す 形部材の周面に、螺旋状の溝が形成されて るねじ体において、前記溝は、右回転の螺 状を成す右螺旋溝と、左回転の螺旋状を成 左螺旋溝とから構成され、前記右螺旋溝が 成された右ねじ部と、上記左螺旋溝が形成 れた左ねじ部とが、同一領域内に重複して けられることを特徴としている。

 前記固形部材が、略円柱状乃至略円筒状 成す軸体であることを特徴としている。

 前記軸体の外周面上に、該軸体の軸方向 対して稜線様の中心線が垂直に設定される 続的且つ軸方向に対して段違いに且つ直径 向に対して互い違いに且つ該軸体の外周面 沿って略弧状に形成される複数の条を有し これら複数の条が形成されることによって 前記右螺旋溝と前記左螺旋溝とが前記軸体 軸方向における同一領域上に作出されたこ を特徴としている。

 前記軸体の軸方向視において、該軸体の 部外形が略円形状を成し、略弧状に形成さ た複数の前記条の先端を成す稜線様の前記 心線が略半楕円形状を成し、前記軸方向視 おいての全体外形が略楕円形状を成すこと 特徴としている。

 前記軸体の外周面の一法線方向からの視 における前記条の頂部の外径が、前記法線 向に対して垂直な法線方向からの視点にお る前記条の頂部の外径よりも大きく設定さ 、一つの当該両ねじ体上の前記条の頂部に ける直径において、長径部と短径部とを有 ることを特徴としている。

 前記短径部方向視における前記条の高さ 、前記長径部方向視における前記条の高さ 約二倍に設定されることを特徴としている

 前記長径部方向視においての前記軸体の 方向における単位長さ当たりの前記条の数 、前記短径部方向視においての前記軸体の 方向における単位長さ当たりの前記条の数 約二倍に設定されることを特徴としている

 前記軸体は、略円錐形を成すことを特徴 している。

 前記固形部材は、一端に、非円形穴状乃 非円形柱状の非円形端部が形成されること 特徴としている。

 前記非円形穴状に形成される前記非円形 部は、該非円形穴の平面形状が、略一字形 略人字形、略十字形、略多角形、或いはこ らの複合形から選択されるいずれかである とを特徴としている。

 前記非円形柱状に形成される前記非円形 部は、該非円形柱の平面形状が、略正方形 略正六角形から選択されるいずれかである とを特徴としている。

 前記右螺旋溝のピッチと前記左螺旋溝の ッチとが、ほぼ同等であることを特徴とし いる。

 前記右螺旋溝のピッチと前記左螺旋溝の ッチとが、異なることを特徴としている。

 また、本発明の雌ねじ体において採った 段は、前記固形部材の外周面上に前記条が 成されて成る両ねじ体に螺合される雌ねじ であって、右回転の螺旋状の螺旋条と左回 の螺旋状の螺旋条とを一対で有することを 徴としている。

 前記雌ねじ体は、略筒状を成す筒状部材 内周面に、右回転又は左回転のいずれか一 の断続的乃至連続的な螺旋状の螺旋条が形 され、前記筒状部材の筒方向の一端側には 前記両ねじ体に螺合した際に螺合時の回転 きに対する逆回転を防止する逆回転防止手 を有することを特徴としている。

 前記逆回転防止手段は、一つ以上の板片 有し、この板片が、前記筒状部材の内周面 ら当該雌ねじ体の回転軸に向かって突き出 て配設され、該板片の先端部が右回転又は 回転の螺旋状の螺旋条を成し、且つ、該板 の先端の成す前記螺旋条が前記筒状部材の 周面に形成された前記螺旋条のリード角に して有限の傾斜角を有することを特徴とし いる。

 前記板片の先端の成す前記螺旋条は、当 雌ねじ体の内周面に形成された螺旋状の前 螺旋条のリード角をθとするとき、このリ ド角に対して、(165-2θ)°乃至(195-2θ)°傾斜し いることを特徴としている。

 前記逆回転防止手段は、筒状部材の一端 形成された前記雌ねじ体の回転軸を中心と る螺旋状のスロープ部と、このスロープ部 配設される一つ以上の板片とを有し、前記 ロープ部の傾斜角が、当該雌ねじ体の内周 に形成された螺旋条のリード角をθとする き、このリード角に対して、(165-2θ)°乃至(19 5-2θ)°傾斜していることを特徴としている。

 前記板片は、当該雌ねじ体の回転軸を中 とした略弧状を成す先端を有することを特 としている。

 また、本発明の雌ねじ体において採った 段としては、略筒状を成す第一の筒状部材 内周面に、右回転の螺旋状の螺旋条が形成 れて成る右雌ねじ体と、略筒状を成す第二 筒状部材の内周面に、左回転の螺旋状の螺 条が形成されて成る左雌ねじ体と、を備え 前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体とが、そ ぞれ前記両ねじ体に螺合されると共に、互 に一体的に接合されることを特徴としてい ものを含む。

 前記右雌ねじ体及び前記左雌ねじ体のい れか一方又は両方には、該右雌ねじ体と該 雌ねじ体とを互いに接近させて結合させる めの結合手段が設けられることを特徴とし いる。

 前記結合手段は、前記右雌ねじ体及び前 左雌ねじ体のうち、一方に設けられる係入 と、他方に設けられ前記係入部を受容する 容部と、から構成され、前記右雌ねじ体と 記左雌ねじ体とを互いに密接させた際に、 記係入部が、前記受容部に受容され、該係 部と該受容部とが互いに係合されるように 成されることを特徴としている。

 前記係入部又は前記受容部のうち、一方 は両方に、軸方向にほぼ平行なスリットが 成されることを特徴としている。

 前記係入部又は前記受容部のうち、一方 は両方に、軸方向にほぼ垂直なスリットが 成されることを特徴としている。

 また、本発明の結合手段には、前記右雌 じ体又は前記左雌ねじ体のいずれか一方の 記両ねじ体に対する螺合時の回転向きに対 る逆回転を防止する逆転防止手段を有する とを特徴としているものを含む。

 前記逆回転防止手段は、前記右雌ねじ体 は前記左雌ねじ体のうち、一方の雌ねじ体 おける軸方向の一端側に設けられる前記係 部の外周面に形成される歯形が非対称な複 の鋸歯状部から成る第一の歯車状部と、他 の雌ねじ体における軸方向の一端側に設け れる前記受容部の内周面に形成される歯形 非対称な複数の鋸歯状部から成る第二の歯 状部とを有し、これら第一の歯車状部と第 の歯車状部とが噛合することで、噛合過程 前記右雌ねじ又は前記左雌ねじの一方の回 向きに対する逆回転を防止するように構成 たことを特徴としている。

 前記逆回転防止手段は、前記右雌ねじ体 は前記左雌ねじ体のうち、一方の雌ねじ体 外周面が前記係入部として成り、この係入 は歯形が非対称な複数の鋸歯状部から成る 一の歯車状部を有し、他方の雌ねじ体にお る軸方向の一端側に設けられる前記受容部 内周面には歯形が非対称な複数の鋸歯状部 ら成る第二の歯車状部とを有し、これら第 の歯車状部と第二の歯車状部とが噛合する とで、噛合時の前記右雌ねじ又は前記左雌 じの一方の回転向きに対する逆回転を防止 るように構成したことを特徴としている。

 前記逆転防止手段は、前記右雌ねじ体又 前記左雌ねじ体の一方の雌ねじ体の一端側 おいて該雌ねじ体の回転軸を中心として周 状に、ばね状に設けられる一つ以上の発条 から成る前記係入部と、他方の雌ねじ体の 端側において回転軸を中心として周回状に 回転非対称な凹凸状乃至起伏状に設けられ 一つ以上の起伏部を含んで成る前記受容部 を有し、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体 を結合した際に、前記発条部と前記起伏部 が噛合ことで、噛合過程の前記右雌ねじ又 前記左雌ねじの一方の回転向きに対する逆 転を防止するように構成したことを特徴と ている。

 前記逆転防止手段は、前記右雌ねじ体又 前記左雌ねじ体の一方の雌ねじ体の一端側 配設され、該雌ねじ体の回転軸を中心とし 周回状に、ばね状に設けられる一つ以上の 条部から成る、該雌ねじ体と別体に設けら る前記係入部と、他方の雌ねじ体の一端側 おいて回転軸を中心として周回状に、回転 対称な凹凸状乃至起伏状に設けられる一つ 上の起伏部を含んで成る前記受容部とを有 、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体とを結 した際に、前記発条部と前記起伏部とが噛 ことで、噛合過程の前記右雌ねじ又は前記 雌ねじの一方の回転向きに対する逆回転を 止するように構成したことを特徴としてい 。

 また、本発明の結合手段には、前記右雌 じ体の一端側と、前記左雌ねじ体の一端側 を互いに回転可能に結合すると共に、前記 雌ねじ体と前記左雌ねじ体との軸方向にお る乖離を防止する可回転抜止手段を有する とを特徴としているものを含む。

 前記可回転抜止手段は、前記係入部の先 付近が該係入部の基端部の外径よりも大径 設定された大径部を有し、前記受容部の先 部が該受容部の基端部の内径よりも小径に 定された小径部を有し、前記係入部の基端 の外径と前記受容部の先端部の前記小径部 内径とがほぼ同等に設定されることを特徴 している。

 前記係入部は、該係入部の先端付近の外 に前記大径部を有し、該係入部が前記受容 に予め挿入され、前記右雌ねじ体と前記左 ねじ体とが互いに回転可能で且つ乖離不能 一体化されていることを特徴としている。

 前記係入部は、該係入部の先端付近の外 に前記大径部を有し、前記受容部は該大径 が設けられていない部位に相当する箇所に 記小径部を有し、前記大径部と前記小径部 位置を互いに不一致位置にしながら前記係 部を前記受容部に挿入することで前記右雌 じ体と前記左雌ねじ体とを着脱可能に可回 抜止結合させることを特徴としている。

 また、本発明の結合手段には、前記右雌 じ体及び前記左雌ねじ体のうち、一方の一 部に設けられる第一の磁極と、他方の一端 に発現する若しくは設けられる第二の磁極 、から構成され、上記第一の磁極と上記第 の磁極とが互いに異なる磁極であって、こ らの磁極同士を磁気結合させることによっ 、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体とが接 されることを特徴としているものを含む。

 前記右雌ねじ体又は前記左雌ねじ体、若 くは、前記右雌ねじ体と前記左雌ねじ体は 平面外形が非円形状を成すものであること 特徴としている。

 非円形状を成す前記平面外形が、略正方 、略正六角形、略多角形から選択されるい れかであることを特徴としている。

 前記右雌ねじ体と、前記左雌ねじ体との ち、一方の雌ねじ体の外径における最大径 、他方の外径における最小径以下に設定さ ることを特徴としている。

 本発明によれば、右ねじと左ねじとが、 周面又は外周面のいずれか一面又は両面に ける同一領域内に重複して形成されて成る ねじ体を得ることが出来る。

 従って、当該雌ねじ体の螺旋条と逆向き 螺旋溝に対応した螺旋条を有する板片を配 して成る本発明の雌ねじ体と、本発明の両 じ体とを組み合わせて用いることにより、 謂シングル・ナット方式であっても摩擦力 よる弛み抑制ではなく構造的に弛まない弛 止め効果が得られる上、両雄ねじ体上の任 の中間位置であっても位置固定することが 能なボルト/ナットを得ることが出来る。

 また、右回転の螺旋条を形成して成る右 ねじ体と、左回転の螺旋条を形成して成る 雌ねじ体と、雄ねじとしての本発明の両ね 体とを組み合わせて用いると共に、これら 雌ねじ体と左雌ねじ体とを、溶接或いは結 手段等の適宜の方法で接合することによっ 、ダブルナット方式としても摩擦力による みの抑制ではなく構造的に弛まない弛み止 効果が得られる上、両ねじ体上の任意の中 位置であっても位置固定することが可能な ねじ体/雌ねじ体の対、若しくは、ボルト/ ットの対を得ることが出来る。ここで、雄 じ体は、ボトルの開口部の外周面に形成さ た雄ねじ、雌ねじ体は、該開口部を閉止す スクリュキャップの内周面に形成された雌 じ等とすることも可能である。

 また、二つの雌ねじ体の結合構造を適宜 構成にすることによって、雄ねじとしての ねじ体に対する一対の雌ねじ体の螺合状態 おいては、雌ねじ体同士を一度、互いに結 させると、非破壊では外すことが出来ず、 れによって弛み止め効果の他に、いたずら 止効果をもたらす所謂タンパーエビデンス 、或いは、バージン性等を付与することが 能となる。

第一の実施態様の両雄ねじ体における ねじ部と左ねじ部との重複領域の斜視図で る。 図1の両雄ねじ体のA視の側面を示す側 図である。 図1の両雄ねじ体のB視の側面であって 図2の側面に対して垂直な側面を示す図であ 。 図1の両雄ねじ体の一端側に、谷の径と 同等の外径を有する丸棒状の非ねじ部が延設 されている状態を示す一側面図である。 図1の両雄ねじ体の両端側に、谷の径と 同等の外径を有する丸棒状の非ねじ部がそれ ぞれ延設されている状態を示す一側面図であ る。 図1の両雄ねじ体の両端側に、ねじ部の 外径と同等の外径を有する丸棒状の非ねじ部 がそれぞれ延設されている状態を示す一側面 図である。 (a)は、第二の実施態様の両雄ねじ体の 造を示す端面視を表す端面図であり、(b)は( a)の両雄ねじ体の短径部方向視即ちA視におけ る両雄ねじ体の側面図であり、(c)は(a)の両雄 ねじ体の長径部方向視即ちB視における両雄 じ体の側面図である。 (a)は、図3の両雄ねじ体一本と二つの歯 車との組み合わせから成る多軸間動力伝達機 構の構成を示す一側面図であり、(b)は、図3 両雄ねじ体一本と二つの歯車との組み合わ から成る別の多軸間動力伝達機構の構成を す一側面図である。 図3の両雄ねじ体に右雌ねじ体と左雌ね じ体を螺合する様子を模式的に示す部分断面 図である。 (a)は、図3の両雄ねじ体に右雌ねじ体 左雌ねじ体とをそれぞれ螺合している状態 あり、右雌ねじ体と左雌ねじ体とが離間し いる状態を示す部分断面図である。(b)は、 該両雄ねじ体上において右雌ねじ体と左雌 じ体とが当接している状態を示す部分断面 であり、(c)は、当該右雌ねじ体と当該左雌 じ体とを溶接して接合した状態を示す部分 面図である。 (a)は、抜止機構によって回転的な結合 が成される結合手段を備えた右雌ねじ体と左 雌ねじ体の対における右雌ねじ体の斜視図で あり、(b)は当該右雌ねじ体の断面図である。 (a)は、図11に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の斜視図であり、(b)は、当該左 ねじ体の断面図である。 図11及び12に示す右雌ねじ体と左雌ね 体とを互いに結合させた状態を示す断面図 ある。 (a)は、抜止機構によって回転的な結合 が成される別の結合手段を備えた右雌ねじ体 と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の斜視 図であり、(b)は当該右雌ねじ体の断面図であ る。 (a)は、図14に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の斜視図であり、(b)は、当該左 ねじ体の断面図である。 図14及び15に示す右雌ねじ体と左雌ね 体とを互いに結合させた状態を示す断面図 (a)は、別の抜止機構によって回転的な 結合が成される結合手段を備えた右雌ねじ体 と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の平面 図であり、(b)は(a)のA-A’断面を示す断面図で あり、(c)は(a)のB-B’断面を示す断面図である 。 (a)は、図17の右雌ねじ体と対を成す左 ねじ体の平面図であり、(b)は(a)のA-A’断面 示す断面図であり、(c)は(a)のB-B’断面を示 断面図である。 (a)は、図17の右雌ねじ体の受容部に図1 8の左雌ねじ体の係入部を挿入した状態を示 短径方向から見た断面図であり、(b)は(a)の 点に対して垂直な長径方向から見た断面の 子を示す断面図であり、(c)は係受部と係止 とが互いに重ならない位置関係にある状態 断面を示す一断面図であり、(d)は(c)の視点 対して垂直な方向から見た断面の様子を示 断面図である。 (a)は、別の抜止機構によって回転的な 結合が成される結合手段を備えた右雌ねじ体 と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の平面 図であり、(b)は(a)のA-A’断面を示す断面図で ある。 (a)は、図20の右雌ねじ体と対を成す左 ねじ体の平面図であり、(b)は(a)のA-A’断面 示す断面図である。 図20に示す右雌ねじ体と、図21に示す 雌ねじ体との結合状態の断面を示す断面図 ある。 (a)は、逆転防止機構によって回転的な 結合が成される結合手段を備えた右雌ねじ体 と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の斜視 図であり、(b)は当該右雌ねじ体の平面図であ る。 (a)は、図23に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の斜視図であり、(b)は、当該左 ねじ体の平面図である。 図23及び24に示す右雌ねじ体と左雌ね 体とを互いに結合させる結合過程の状態の 面を示す断面図である。 (a)は、逆転防止機構によって回転的な 結合が成される別の結合手段を備えた右雌ね じ体と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の 斜視図であり、(b)は当該右雌ねじ体の平面図 である。 (a)は、図26に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の斜視図であり、(b)は、当該左 ねじ体の平面図である。 図26及び27に示す右雌ねじ体と左雌ね 体とを互いに結合させた状態を示す結合手 部分の横断面の断面図である。 (a)は、逆転防止機構によって回転的な 結合が成される別の結合手段を備えた右雌ね じ体と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の 斜視図であり、(b)は当該右雌ねじ体の平面図 である。 (a)は、図29に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の斜視図であり、(b)は、当該左 ねじ体の平面図である。 図29及び30に示す右雌ねじ体と左雌ね 体とを互いに結合させる結合過程の状態の 面を示すの断面図である。 (a)は、逆転防止機構によって回転的な 結合が成される別の結合手段を備えた右雌ね じ体と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の 平面図であり、(b)は(a)のA-A’断面を示す断面 図である。 (a)は、図32に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の平面図であり、(b)は(a)のA-A’ 面を示す断面図である。 図32に示す右雌ねじ体と図33に示す左 ねじ体とを結合した状態の断面を示す断面 である。 (a)は、逆転防止機構によって回転的な 結合が成される別の結合手段を備えた右雌ね じ体と左雌ねじ体の対における右雌ねじ体の 平面図であり、(b)は(a)のA-A’断面を示す断面 図である。 (a)は、図35に示す右雌ねじ体と対を成 左雌ねじ体の平面図であり、(b)は(a)のA-A’ 面を示す断面図である。 (a)は、図35に示す右雌ねじ体と、図36 示す左雌ねじ体との間に介在してこれらの ねじ体どうしを回転的に結合させる撓歯部 の平面図であり、(b)は(a)におけるA視の側面 であり、(c)は(a)の底面図である。 図35に示す右雌ねじ体と図36に示す左 ねじ体との間に図37に示す撓歯部材を介在さ せて結合する事前の状態を示す模式的な断面 図である。 (a)は、互いに外径の異なる正六角筒状 の右雌ねじ体と左雌ねじ体とを対とした雌ね じ体の平面図であり、(b)は右雌ねじ体と左雌 ねじ体との最大径位置を合わせた状態を示す 短径方向から見た側面図である。 (a)は大径側の雌ねじ体の最小外径部と 、小径側の雌ねじ体の最大外径部の位置を合 わせた状態の平面図であり、(b)は(a)のA視か 見た側面図である。 (a)は、右ねじと左ねじとがいずれも三 角ねじである両雄ねじ体の重複領域に右雌ね じ体が螺合されている状態を示す部分断面図 であり、(b)は、(a)の断面と一直角異なる断面 を示す部分断面図である。 (a)は、図43のA-A’断面の断面図であっ 、図41の右雌ねじ体の一断面を示す断面図 ある。(b)は、図43のB-B’断面の断面図であっ て、(a)の断面と一直角異なる断面を示す断面 図である。 図42に示す右雌ねじ体の平面図である (a)は、図41の状態から右雌ねじ体に右 転の回転力を加えて右回転させようとした 態を示す一部分断面図であり、(b)は、(a)の の部分断面図である。

符号の説明

 1 両雄ねじ体
 2 ねじ山
 3 重複領域
 10 丸棒部材
 20 右ねじ
 21 右ねじ部
 22 右回転螺旋溝
 30 左ねじ
 31 左ねじ部
 32 左回転螺旋溝
 40 ジグザグ状の溝
 41 逆三角形の山部
 42 三角形の山部
 43 菱形状の山部
 44 菱形状の山部
 45 交差点
 50 非ねじ部
 51 非ねじ部
 52 非ねじ部
 53 非ねじ部
 C 中心軸
 PR 右ねじのピッチ
 PL 左ねじのピッチ
 φ1 ねじ部の外径
 φ2 谷の径
 φ3 非ねじ部の外径
 φ4 非ねじ部の外径
 φ11 ねじ部の外径
 φ12 谷の径
 φ13 非ねじ部の外径
 φ14 非ねじ部の外径
 10a 軸体
 11 両雄ねじ体
 12 条
 12a 頂部
 12b 頂部
 14 右回転螺旋溝
 15 左回転螺旋溝
 φ5 直径
 φ6 外径
 φ7 外径
 H 条の高さ
 h 条の高さ
 CB 中心線
 60 第一の歯車
 61 第二の歯車
 62 第一の軸棒
 63 第二の軸棒
 70 多軸間動力伝達機構
 71 軸間動力伝達機構
 80 右雌ねじ体
 81 ねじ穴
 82 右回転の螺旋溝
 83 右回転の螺旋条
 90 左雌ねじ体
 91 ねじ穴
 92 左回転の螺旋溝
 93 左回転の螺旋条
 100 溶接
 PR1 ピッチ
 PL1 ピッチ
 φ21 内径
 φ22 谷の径
 φ31 内径
 φ32 谷の径
 104 結合手段
 180 右雌ねじ体
 181 ねじ穴
 182 右回転の螺旋溝
 183 右回転の螺旋条
 184 受容部
 185 貫通穴
 186 係受部
 187 テーパ部
 190 左雌ねじ体
 191 ねじ穴
 192 左回転の螺旋溝
 193 左回転の螺旋条
 194 係入部
 195 貫通穴
 196 係止部
 197 テーパ部
 198 正六角筒状部
 199 立設部
 199a スリット
 199b 垂直部
 φ123 内径
 φ132 谷の径
 φ133 内径
 204 結合手段
 280 右雌ねじ体
 281 ねじ穴
 282 右回転の螺旋溝
 283 右回転の螺旋条
 284 受容部
 285 貫通穴
 286 係受部
 287 テーパ部
 289 スリット
 290 左雌ねじ体
 291 ねじ穴
 292 左回転の螺旋溝
 293 左回転の螺旋条
 294 係入部
 295 貫通穴
 296 係止部
 297 テーパ部
 298 正六角筒状部
 299 立設部
 299b 垂直部
 φ223 内径
 φ232 谷の径
 304 結合手段
 380 右雌ねじ体
 381 ねじ穴
 382 右回転の螺旋溝
 383 右回転の螺旋条
 384 受容部
 385 貫通穴
 386 係受部
 387 切欠部
 388 大径空間
 389 開口部
 390 左雌ねじ体
 391 ねじ穴
 392 左回転の螺旋溝
 393 左回転の螺旋条
 394 係入部
 395 貫通穴
 396 係止部
 398 正六角筒状部
 399 立設部
 404 結合手段
 480 右雌ねじ体
 481 ねじ穴
 482 右回転の螺旋溝
 483 右回転の螺旋条
 484 受容部
 485 貫通穴
 486 係受部
 487 抜止螺旋溝
 488 大径空間
 490 左雌ねじ体
 491 ねじ穴
 492 左回転の螺旋溝
 493 左回転の螺旋条
 494 係入部
 495 貫通穴
 496 係止部
 497 抜止螺旋条
 498 正六角筒状部
 499 立設部
 504 結合手段
 580 右雌ねじ体
 581 ねじ穴
 582 右回転の螺旋溝
 583 右回転の螺旋条
 584 受容部
 585 貫通穴
 586 鋸歯部
 589 円鋸穴
 590 左雌ねじ体
 591 ねじ穴
 592 左回転の螺旋溝
 593 左回転の螺旋条
 594 係入部
 595 貫通穴
 596 鋸歯部
 598 正六角筒状部
 599 立設部
 599a スリット
 φ522 谷の径
 φ523 直径
 φ532 谷の径
 φ533 内径
 604 結合手段
 680 右雌ねじ体
 681 ねじ穴
 682 右回転の螺旋溝
 683 右回転の螺旋条
 684 受容部
 685 貫通穴
 686 鋸歯部
 689 円鋸穴
 689a スリット
 690 左雌ねじ体
 691 ねじ穴
 692 左回転の螺旋溝
 693 左回転の螺旋条
 694 係入部
 695 貫通穴
 696 鋸歯部
 698 正六角筒状部
 699 立設部
 φ622 谷の径
 φ623 直径
 φ632 谷の径
 φ633 外径
 704 結合手段
 780 右雌ねじ体
 781 ねじ穴
 782 右回転の螺旋溝
 783 右回転の螺旋条
 784 受容部
 785 貫通穴
 786 鋸歯部
 789 円鋸穴
 790 左雌ねじ体
 791 ねじ穴
 792 左回転の螺旋溝
 793 左回転の螺旋条
 794 係入部
 795 貫通穴
 796 鋸歯部
 798 丸鋸筒状部
 φ722 谷の径
 φ723 直径
 804 結合手段
 880 右雌ねじ体
 881 ねじ穴
 882 右回転の螺旋溝
 883 右回転の螺旋条
 884 受容部
 885 貫通穴
 886 鋸歯部
 886a 歯
 886b 頂部
 886c 辺
 886d 斜辺
 886e 垂直面
 889 土手部
 890 左雌ねじ体
 891 ねじ穴
 892 左回転の螺旋溝
 893 左回転の螺旋条
 894 係入部
 895 貫通穴
 896 鋸歯部
 896a 歯
 896b 頂部
 896c 辺
 896d 斜辺
 896e 垂直面
 897 撓歯部
 898 正六角筒状部
 899 土手部
 φ832 谷の径
 φ833 内径
 φ834 外径
 904 結合手段
 980 右雌ねじ体
 981 ねじ穴
 982 右回転の螺旋溝
 983 右回転の螺旋条
 984 受容部
 985 貫通穴
 986 鋸歯部
 986a 歯
 986b 頂部
 986c 辺
 986d 斜辺
 986e 垂直面
 989土手部
 990 左雌ねじ体
 991 ねじ穴
 992 左回転の螺旋溝
 993 左回転の螺旋条
 994 係入部
 995 貫通穴
 996 鋸歯部
 996a 歯
 996b 頂部
 996c 辺
 996d 斜辺
 996e 垂直面
 997 撓歯部材
 997a 回転止部
 997b 止受部
 997c 孔
 998 正六角筒状部
 999 土手部
 1080 右雌ねじ体
 1090 左雌ねじ体
 1101 両雄ねじ体
 1103 重複領域
 1120 右ねじ
 1121 右ねじ部
 1122 螺旋溝
 1130 左ねじ
 1131 左ねじ部
 1132 螺旋溝
 1143 右山部
 1144 左山部
 1180 右雌ねじ体
 1181 ねじ穴
 1182 右回転の螺旋溝
 1183 右回転の螺旋条
 1186 板片
 1187 板片
 1188 正六角筒状部
 1189 立設部
 PR10 ピッチ
 PL10 ピッチ
 PR11 ピッチ
 φ1101 外径
 φ1102 谷の径
 φ1103 外径
 φ1104 谷の径
 φ1122 内径
 φ1123 谷の径
 φ1140 直径
 φ1141 直径
 S 始端部
 E 終端部

 第一の実施態様においては、本発明の両 じ体の好ましい実施の形態を、丸棒部材10 外周面に、右ねじ20と左ねじ30とが同一領域 に重複して形成されて成る両雄ねじ体1を例 に、添付図面(図1乃至6)を参照しながら詳細 説明する。

 尚、両雄ねじ体1の軸方向の一端又は両端 には、非円形穴状乃至非円形柱状乃至非円形 筒状の非円形端部(図示省略)を形成しても良 。この非円形端部は、例えば、丸棒部材10 直径以上の直径の内接円と成る正六角形の 断面外形を有する正六角柱状乃至正六角筒 に形成されるもの、或いは、丸棒部材10の一 端側に、この端面から所定の深さで正六角形 状に穿設される正六角形状穴等とすることが 出来、全体としては、所謂ボルト状にするこ とも出来る。また、非円形端部には、平面形 状が、略一字形、略人字形、略十字形、略多 角形、或いはこれらの複合形等の非円形穴を 形成して、所謂マイナスドライバやプラスド ライバ等と呼ばれるネジ回し用の工具で、回 転させることが出来るようにしてもよい。

 本実施態様における両雄ねじ体1は、丸棒 部材10の外周面に、丸棒部材10の中心軸Cに沿 て、右回転の円軌道の中心が一定速度で移 して描かれる螺旋状の軌跡、即ち右回転の 巻線に沿って形成される右回転螺旋溝状の ねじ20と、丸棒部材10の中心軸Cに沿って、 回転の円軌道の中心が一定速度で移動して かれる螺旋状の軌跡、即ち左回転の蔓巻線 沿って形成される左回転螺旋溝状の左ねじ30 と、を有する。

 ただし、右ねじ20や左ねじ30は、丸棒部材 10周面の表面から窪んだ螺旋状の溝を掘って 成することも出来るが、丸棒部材10の外周 表面から突出した、丸棒部材10の軸方向に対 して稜線様の中心線が垂直に設定されて成る 断続的且つ軸方向に対して段違いに且つ直径 方向に対して互い違いに且つ丸棒部材10の外 面に沿って略弧状に形成される非螺旋状の 数の条を設けることによって、右回転の螺 状の右螺旋溝と左回転の螺旋状の左螺旋溝 を丸棒部材10の軸方向における外周面上の 一領域上に設けても良い。

 丸棒部材10は、固形状を成し得る素材、 えば、単元素或いは複数の元素の組み合わ から成る金属類、或いは、陶磁器やセメン 、ガラス等のセラミックス類等の無機材料 或いは、熱可塑性の合成樹脂や熱硬化性の 成樹脂、天然樹脂、ゴム系の樹脂等のプラ チック類、或いは、紙類や木類等の有機材 、又は、これらの複合材料等から選ばれる 宜の素材から構成される。

 丸棒部材10の外周面には、右ねじ20が形成 される領域である右ねじ部21と、左ねじが形 される領域である左ねじ部31とを有し、且 、これら右ねじ部21と左ねじ部31とが重複し 領域が設けられる。この右ねじ部21と左ね 部31とが重複した重複領域3を斜視的に示し のが図1である。尚、図示の両雄ねじ体1は、 台形状のねじ山2を有する台形ねじになって るが、勿論、台形ねじに限らず、角ねじを じめ、鋸ねじや丸ねじ、或いは、ボールね としても良い。

 ここで、図1に示す両雄ねじ体1における ねじ20のピッチPRと左ねじ30のピッチPLとは互 いに等しく設定されているが、勿論、必ずし も右ねじ20のピッチPRと左ねじ30のピッチPLと 等しく設定する必要はなく、それぞれ適宜 ピッチに設定することが出来る。尚、右ね 20のピッチPRと左ねじ30のピッチPLとを互い 等しく設定した場合には、見栄えするだけ なく、後述の雌ねじ体を螺合した際のピッ に伴う所謂遊びやその差に起因する弛みが 全に防止される。

 本実施態様の両雄ねじ体1の一側面を図2 示す。図2に示すように、右ねじ20のピッチPR と左ねじ30のピッチPLとを等しく設定した場 には、右斜め下方に向かった互いに平行な 数の溝状に見える右回転螺旋溝22と、左斜め 下方に向かった互いに平行な複数の溝状に見 える左回転螺旋溝32とが重複して、ジグザグ の溝40を成す。このジグザグ状の溝40を囲む ように、上側に位置する逆三角形の山部41と 側に位置する三角形の山部42とが、それぞ 右ねじ20に対応して螺合される右雌ねじ体( 示省略)と、左ねじ30に対応して螺合される 雌ねじ体(図示省略)とを兼用的に案内するガ イドの役割を果たすように成っている。

 右回転螺旋溝22と左回転螺旋溝32とは、図 3に示すように、図2に示す側面に対して垂直 側面においては交差点45を形成する。図1及 図2と図3の比較から判るように、図2におい 見えていた逆三角形の山部41及び三角形状 山部42は、実際には、平面展開状態において は略菱形状を成し、直径位置において互いに 対向した向きの菱形状の山部43,44が両雄ねじ 1の軸方向において段違いに交互に形成され て構成される。勿論、右ねじ20のピッチPRと ねじ30のピッチPLとが異なるものであれば、 部の形状が上記説明とは異なるものとなる とは言うまでもない。

 本実施態様の両雄ねじ体1における右ねじ 部21と左ねじ部31との重複領域は、図4に示す うに、丸棒部材10の一端から適宜の中間位 までの領域に形成したり、或いは、図5に示 ように、丸棒部材10の適宜の中間部囲に形 して重複領域3の両端側にそれぞれ非ねじ部5 0,51を形成したり、丸棒部材10の適当の部位に 形成することが出来る。また、図示は省略す るが、右ねじ部21と左ねじ部31との重複領域3 一端又は両端に、右ねじ部21及び左ねじ部31 の一方のみが形成された領域を形成すること も可能である。

 尚、図4又は図5に示す両雄ねじ体1におい は、山部の外径、即ち、ねじ部の外径φ1は 非ねじ部50,51の外径φ3,φ4よりも大きく、谷 径φ2と非ねじ部50,51の外径φ3,φ4とが等しく 螺旋溝の底が非ねじ部50,51と同じ高さにな ように構成されているが、ねじ部の外径φ1 谷の径φ2、或いは、非ねじ部50,51の外径φ3,φ 4等は適宜に設定することが出来る。例えば これらの径の設定は、図6に示すように、ね 部の外径φ11と非ねじ部52,53の外径φ13,φ14を しく、谷の径φ12をこれらに比べて小さく設 定し、丸棒部材10の外周面に、右回転螺旋溝2 2と左回転螺旋溝32とを同一領域内に重複して 形成して、丸棒部材10に溝を掘り込んだよう 状態にしても良い。

 以上説明の両雄ねじ体1は、重複領域3の 径方向における先端部では、至る所一定の 径に設定されているが、この他の構造とし 、両雄ねじ体11は、図7(a)乃至(c)に示すよう 、直径φ5を成す丸棒状の軸体10aの外周面に 軸体10aの軸方向に対して、稜線様を成す細 帯状の中心線CBが垂直に設定される断続的且 つ軸方向に対して段違いに且つ直径方向に対 して互い違いに且つ軸体10aの外周面に沿って 略弧状に形成される複数の条12を凸設して成 、これら複数の条12が形成されることによ て、右回転螺旋溝14と左回転螺旋溝15とが軸 10aの軸方向における同一領域上に作出され 即ち重複領域13が構成される。

 この両雄ねじ体11の軸体10aの軸方向視に ける軸体10aの端部外形は、図7(a)に示すよう 、略円形状を成す。軸体10aの外周面上に略 状に形成された複数の条12の先端を成す稜 様の細幅帯状の中心線CBは、軸方向視におい て、対向するそれぞれが略半楕円形状を成し 、軸体が円柱状を成しているにも拘わらず、 この軸方向視においての全体外形は略楕円形 状を成している。

 この両雄ねじ体11においては、図7(b)に示 ように、軸体10aの外周面の一法線方向から 視点における条12の頂部12aの外径φ6が、こ 法線方向に対して垂直な図7(c)に示す法線方 からの視点における条12の頂部12bの外径φ7 りも大きく設定される。つまり、両雄ねじ 11においては、条12の頂部12a,12bにおける直径 は、長径部と短径部とを有する。

 尚、図7(b)に示す短径部方向視における条 12の高さHは、図7(c)に示す長径部方向視にお る条12の高さhの約二倍に設定される。そし 、長径部方向視においての軸体10aの軸方向 おける単位長さ当たりの条12の数は、短径部 方向視においての軸体10aの軸方向における単 位長さ当たりの条12の数の約二倍に設定され 構成される。

 勿論、両雄ねじ体1や両雄ねじ体11は、図 省略するが、丸棒部材10や軸体10aを略円錐 に形成し、テーパねじ或いは、ビスのよう 構成することが出来る。

 以上説明の両雄ねじ体1は、動力や運動を 伝達する伝動用、移動用、或いは、機械部品 等を締め付ける締結用、これらの他、ねじの 回転と軸方向の移動距離との対応を利用して 寸法の測定や位置の調整をする計測用、調整 用等として利用することが可能である。

 例えば、一本の両雄ねじ体1と二つの歯車 60,61とを組み合わせて用いた場合には、図8(a) に示すように、両雄ねじ体1の中心軸Cを中心 する回転に対して、これと垂直で互いに同 向きの回転運動を、両雄ねじ体1の中心軸C 挟んだ対象位置に、作出することが出来る

 これは、従来の一本の雄ねじ体(図示省略 )と二つの歯車60,61との組み合わせでは不可能 な動作を成す多軸間動力伝達機構70であり、 雄ねじ体1と、両雄ねじ体1の左ねじ30に対し て噛み合せて軸支される第一の歯車60と、両 ねじ体1の右ねじ20に対して噛み合せて軸支 れる第二の歯車61とによって構成される。 一の歯車60を軸支する第一の軸棒62と、第二 歯車61を軸支する第二の軸棒63とは、両雄ね じ体1を介在してそれぞれ両雄ねじ体1の中心 Cに対して垂直に配設される。

 このように構成される多軸間動力伝達機 70は、両雄ねじ体1を併進移動させずに一定 向に回転させると、これに連動して第一の 車60が両雄ねじ体1の左ねじ30の回転によっ 第一の軸棒62を中心に一定の方向に回転する 。これに対して、第二の歯車61は、両雄ねじ 1の右ねじ20の回転によって第二の軸棒63を 心として第一の歯車60と同じ向きに回転する 。

 また、一本の両雄ねじ体1と二つの歯車60, 61とを組み合わせて構成される別の多軸間動 伝達機構71としては、図8(b)に示すように、 雄ねじ体1の中心軸Cを中心とする回転に対 て、これと垂直で互いに反対向きの回転運 を、両雄ねじ体1の中心軸Cを挟まない位置に 、作出することが出来る。果的に、右雌ねじ 体は両雄ねじ体の重複領域上における自由端 と成る

 この多軸間動力伝達機構71は、両雄ねじ 1と、両雄ねじ体1の右ねじ20に対して噛み合 て軸支される第一の歯車60と、両雄ねじ体1 左ねじ30に対して噛み合せて軸支される第 の歯車61とによって構成される。第一の歯車 60を軸支する第一の軸棒62と、第二の歯車61を 軸支する第二の軸棒63とは、両雄ねじ体1の外 周面における両雄ねじ体1の中心軸Cに平行な 直線上において、第一の歯車60の半径と第 の歯車61の半径とを足し合わせた距離よりも 大きな間隔を存して、それぞれ両雄ねじ体1 中心軸Cに対して垂直に配設される。

 このように構成される多軸間動力伝達機 71は、両雄ねじ体1を併進移動させずに一定 向に回転させると、これに連動して第一の 車60が両雄ねじ体1の右ねじ20の回転によっ 第一の軸棒62を中心に一定の方向に回転する 。これに対して、第二の歯車61は、両雄ねじ 1の左ねじ30の回転によって第二の軸棒63を 心として第一の歯車60と反対向きに回転する 。

 上記説明においては、両雄ねじ体と組み わせて用いるギアとして、ピニオンギアを に挙げているが、勿論、これに限らず、ラ クギアや傘歯車等様々な歯車或いはギア等 組み合わせて用いても良いことは言うまで ない。また、この他、本実施態様の両雄ね 体1は、雌ねじ体、即ち、ナット等と組み合 わせて締結用等として用いることが出来る。

 本実施態様の両雄ねじ体1一本に対して雌 ねじ体を組み合わせて用いる場合、雌ねじ体 としては、両雄ねじ体1の右ねじ20に対して螺 合し得る右雌ねじ体80と、両雄ねじ体1の左ね じ30に対して螺合し得る左雌ねじ体90と、の ずれか一方を一つ以上、又は、両方をそれ れ一つ以上単用乃至併用することが出来る

 例えば、図9に示すように、一端から他端 に向かって右ねじ20と左ねじ30とが重複して けられて成る一つの両雄ねじ体1に対して、 雌ねじ体80一つと左雌ねじ体90一つを組み合 わせて用いる場合には、右雌ねじ体80と左雌 じ体90とが順次、両雄ねじ体1の一端側から 雄ねじ体1に対して螺合される。

 右雌ねじ体80は、固形材料から成り、そ 軸方向の一端から他端にかけて貫穿される 円形のねじ穴81を有する。このねじ穴81の内 面には、両雄ねじ体1に形成された右ねじ20 螺合し得るように形成される右回転の螺旋 82若しくは螺旋条83が形成される。即ち、右 雌ねじ体80のねじ穴81の内周面に形成される 回転の螺旋条83は、断面が台形状を成し、そ のピッチPR1が両雄ねじ体1の右ねじ20のピッチ PRにほぼ同等で、その内径φ21が両雄ねじ体1 谷の径φ2に対応し、その谷の径φ22が両雄ね 体1の外径φ1に対応するように設定されて成 り、両雄ねじ体1の外周面に形成される右回 螺旋溝22に螺合し得るように構成される。右 雌ねじ体80の外形は、特に限定されないが、 部からの把持のし易さや回転力を付与する の容易性から軸方向からの平面外形が正四 形や正六角形等の正多角形状にするのが好 しい。

 左雌ねじ体90は、固形材料から成り、そ 軸方向の一端から他端にかけて貫穿される 円形のねじ穴91を有する。このねじ穴91の内 面には、両雄ねじ体1に形成された左ねじ30 螺合し得るように形成される左回転の螺旋 92若しくは螺旋条93が形成される。即ち、左 雌ねじ体90のねじ穴91の内周面に形成される 回転の螺旋条93は、断面が台形状を成し、そ のピッチPL1が両雄ねじ体1の左ねじ30のピッチ PLにほぼ同等で、その内径φ31が両雄ねじ体1 谷の径φ2に対応し、その谷の径φ32が両雄ね 体1の外径φ1に対応するように設定されて成 り、両雄ねじ体1の外周面に形成される左回 螺旋溝32に螺合し得るように構成される。左 雌ねじ体90の外形は、特に限定されないが、 部からの把持のし易さや回転力を付与する の容易性から軸方向からの平面外形が正四 形や正六角形等の正多角形状にするのが好 しい。

 これら右雌ねじ体80と左雌ねじ体90とを両 雄ねじ体1に螺合する場合、図10(a)に示すよう に、先ず、両雄ねじ体1の一端から適宜の位 まで右雌ねじ体80を、両雄ねじ体1の中心軸C で右回転させて螺合する。次いで、両雄ね 体1の一端から左雌ねじ体90を、両雄ねじ体1 の中心軸C上で左回転させながら右雌ねじ体80 の手前までの適宜の位置まで螺合する。勿論 、右雌ねじ体80と左雌ねじ体90との螺合順序 入れ替えることが可能であることは言うま もない。

 また、左雌ねじ体90の螺合位置は、図10(b) に示すように、右雌ねじ体80に密接する位置 あっても良い。この場合、左雌ねじ体90を 更に右雌ねじ体80側に進行させるべく左回転 させると、この左雌ねじ体90の前端面と、こ に密接した右雌ねじ体80の後端面との間に 摩擦力が生じ、この摩擦力によって右雌ね 体80に左回転の回転力が付与され、右ねじ20 経路に沿って、右雌ねじ体80に後退しよう する力が生じる。ここで、右雌ねじ体80のピ ッチPR1と左雌ねじ体90のピッチPL1等が等しい 、右雌ねじ体80と左雌ねじ体90との間には互 いに相対向する向きの力が作用し、これらの 力が拮抗して、右雌ねじ体80と左雌ねじ体90 それぞれその場に静止する。

 この逆に、右雌ねじ体80に対して密接し いる左雌ねじ体90に右回転の回転力を付与す れば、左雌ねじ体90は、両雄ねじ体1の外周面 に形成された左ねじ30の経路に沿って後退す 。ただし、右雌ねじ体80と左雌ねじ体90とは 、これらを接近させて置きながら、これらの 回転を防止する何らかの手段を講じて右雌ね じ体80と左雌ねじ体90とが互いに回転しない うにすることが出来る。

 例えば、図10(c)に示すように、両雄ねじ 1の右ねじ部21と左ねじ部31とが重複した重複 領域3上若しくは右ねじ部21と左ねじ部31との 界領域等において、右雌ねじ体80と左雌ね 体90とを密接させて置き、これらを溶接100す ることによって互いに接合して、両雄ねじ体 1に対する右雌ねじ体80と左雌ねじ体90の回転 防止することが出来る。

 この場合には、左雌ねじ体90に、左回転 回転力を加えると、左雌ねじ体90が右雌ねじ 体80に向かって進行しようとすると共に、右 ねじ体80が左雌ねじ体90に向かって後退しよ うとして、これらの力が拮抗して右雌ねじ体 80と左雌ねじ体90とは両者共静止する。逆に 左雌ねじ体90に対して右回転の回転力を加え ると、左雌ねじ体90には、左ねじ30の経路に って後退しようとする力が作用するものの 左雌ねじ体90に接合された右雌ねじ体80に、 回転の力が加えられ、右雌ねじ体80には右 じ20の経路に沿って進行しようとする力が作 用して、これらの逆向きの力が拮抗して、右 雌ねじ体80と左雌ねじ体90とは両者共静止す 。

 従って、この方法によれば、両雄ねじ体1 一本と、右雌ねじ体80一つと、左雌ねじ体90 つとの組み合わせによって、両雄ねじ体1上 おいて、右雌ねじ体80と左雌ねじ体90とを互 いに結合することによって、両雄ねじ体1上 任意の中間位置で弛み止め効果を発現させ ことが出来る。

 上記説明において、右雌ねじ体80と左雌 じ体90とは、従来公知の物であり、これらの 結合は、溶接という手段によって成されたが 、必ずしも溶接でなければならないというも のではなく、例えば、接着剤を用いて接合し たり、或いは、右雌ねじ体及び左雌ねじ体の うち、一方の一端部に第一の磁極を設け、他 方の一端部を強磁性体で構成することによっ て、第一の磁極によってこれに対応する磁極 を発現させて、互いに磁気結合したり、或い は、右雌ねじ体の一端部に第一の磁極を、左 雌ねじ体の一端部に第二の磁極を設け、これ ら第一の磁極と第二の磁極とを互いに異なる 磁極とし、右雌ねじ体と左雌ねじ体とを接近 させ、これらの磁極同士を磁気結合させるこ とによって、右雌ねじ体と左雌ねじ体とが接 合されるように構成する等、右雌ねじ体と左 雌ねじ体のそれぞれに結合手段を設け、その 結合手段を利用することによって右雌ねじ体 と左雌ねじ体とを結合するように構成するこ とが出来る。

 予め雌ねじ体に設けられる結合手段とし は、例えば、右雌ねじ体又は左雌ねじ体の ずれか一方に設けられる係入部と、他方に けられ係入部を受容する受容部と、から構 され、右雌ねじ体と左雌ねじ体とを互いに 接させた際に、係入部が、受容部に受容さ 、係入部と受容部とが互いに係合されて結 されるように構成される。このような構成 雌ねじ体を以下に、図面を参照しながら詳 に説明する。

 図11乃至13に示す実施態様の結合手段104は 、右雌ねじ体180に形成される受容部184と、左 雌ねじ体190に形成される係入部194とから構成 される。

 右雌ねじ体180は、固形素材から構成され 図11(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図11(b)に示すように、中央部には 、その軸方向に貫穿した略円形の貫通穴185を 有する。貫通穴185の下端から上端に向かう適 宜の状部71たテーパ部が形成され、左雌ねじ に形成された受容れる中間位置までにかけ は、貫通穴185の内周面に、右回転の螺旋溝1 82乃至螺旋条183によって構成され、両雄ねじ 1の右ねじ20に対して螺合し得るように構成 れるねじ穴181が形成される。

 このねじ穴181の上端から貫通穴185の上端 でにかけては、受容部184が形成される。受 部184は、ねじ穴181の直上部が適宜の高さで 貫通穴185の内周面から半径方向外側に向か て掘り込まれて成る係受部186が形成される この係受部186の直上から貫通穴185の上端ま にかけては、係受部186の直上部から貫通穴1 85の上端にかけてテーパ状に広がったテーパ 187が形成され、左雌ねじ体190に形成された 入部194を係入し易くなるように構成される

 本実施態様の左雌ねじ体190は、固形素材 ら構成され、図12(a)に示すように、軸方向 適宜の高さまで延びた略正六角筒状の正六 筒状部198と、この正六角筒状部198の上端に 成される係入部194とを有する。図12(b)に示す ように、左雌ねじ体190の中央部にはその軸方 向に貫穿した略円形の貫通穴195を有する。こ の貫通穴195の内周面には、左回転の螺旋溝192 乃至螺旋条193によって構成され、両雄ねじ体 1の左ねじ30に対して螺合し得るように構成さ れるねじ穴191が形成される。

 正六角筒状部198の上端には、係入部194が 成される。係入部194は、正六角筒状部198の じ穴191の谷の径φ132より若干大きめの内径φ 133で略筒状に立ち上がった立設部199を有する 。立設部199は、適宜の部位に、立設部199の上 端から下端に向かって互いに平行で等間隔に 形成される三つのスリット199a,199a,199aを有す 。勿論、スリット199a,199a,199aの数は必ずし 三つでなければならないというものではな 、三つ未満であっても三つより多くても良 、スリット同士の間隔も等間隔である必要 ない。

 この立設部199の最大肉厚は、右雌ねじ体1 80の受容部184における係受部186の肉厚部の内 φ123からねじ穴191の谷の径φ132を差し引いた 値の半分以下に設定される。また、立設部199 の下端から上端までの高さは、右雌ねじ体180 の受容部184の深さ以下に設定される。立設部 199の外周面は、立設部199の下端から立設部199 の高さ方向における適宜の中間位置まで、軸 方向に対してほぼ平行に立ち上がった垂直部 199bを有する。この垂直部199bの上端には、一 、半径方向外向きに若干広がって係止部196 成し、その後、立設部199の上端に掛けて半 を狭めるようにテーパ状に窄まったテーパ 197が形成され、右雌ねじ体180に形成された 容部184に係入し易いように構成される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体1 80に形成される受容部184と、左雌ねじ体190に 成される係入部194とを係合させて結合させ 場合には、右雌ねじ体180をその受容部184を 行方向後方側に向けて、両雄ねじ体1の所望 の位置まで右回転で螺合して置く。次いで、 右雌ねじ体180の後方側から係入部194を進行方 向前方に向けた左雌ねじ体190を右雌ねじ体180 と接合する位置まで左回転で螺合する。

 右雌ねじ体180に接近させた左雌ねじ体190 係入部194は、右雌ねじ体180を静止させつつ 左雌ねじ体190を更に左回転させて、受容部1 84のテーパ部187に対して係入部194のテーパ部1 97を摺り合わせて、係入部194を撓ませながら 容部184に挿入され、係入部194の係止部196が 図13に示すように、受容部184の係受部186に 合して抜脱しないように構成される。

 尚、以上説明のように構成される右雌ね 体180と、左雌ねじ体190とは、両雄ねじ体上 おいて受容部184に係入部194が係入されて結 されるが、これに限らず、予め受容部184に 入部194を係入して右雌ねじ体180と左雌ねじ 190とを結合して、右雌ねじ体180と左雌ねじ 190とを互いに回転可能且つ互いを乖離させ ことが出来ないように抜止結合させて、右 ねじ体180と左雌ねじ体190との対から成る一 的な雌ねじ体を構成することも可能である

 雌ねじ体をこのように、ねじピッチを同 に設定した右雌ねじ体180と左雌ねじ体190と 互いに回転可能に抜け止め結合した場合に 、両雄ねじ体1上において、右雌ねじ体180に 対して所定の角速度で右回転を加えながら、 これと同時に、左雌ねじ体190に対して右雌ね じ体180に加えているのと同等の角速度で左回 転を加えた場合には、この雌ねじ体を、両雄 ねじ体1上を軸方向正向きに進行させること 出来、逆に、右雌ねじ体180に対して所定の 速度で左回転を加えながら、これと同時に 左雌ねじ体190に対して右雌ねじ体180に加え いるのと同等の角速度で右回転を加えた場 には、この雌ねじ体を、両雄ねじ体1上を軸 向負向きに後退させることが出来る。

 つまり、このような構成の雌ねじ体では 右雌ねじ体180と左雌ねじ体190とのそれぞれ 同時に逆向きの同等の角速度の回転を加え ときのみ両雄ねじ体1上を軸方向に移動させ ることが可能となり、これ以外の方法では、 この雌ねじ体を移動させることが出来ないと いう作用効果をもたらすことが出来る。従っ て、雌ねじ体を力締めせずとも両雄ねじ体1 の任意の位置で弛むことなく固定でき、更 螺合も螺脱も大きな回転力を必要とせずに うことが出来るという効果がある。

 ここで、本実施態様の結合手段104におい は、スリット199aが設けられているのが係入 部194を成す立設部199であったが、必ずしも、 スリット199aは係入部194側に設けなければな ないというものではなく、図14乃至16に示す うに、受容部184側に設けても良い。このよ にスリット289が、受容部284側に形成された 成の結合手段204の例を以下に詳細に説明す 。

 図14乃至16に示す実施態様の結合手段204は 、右雌ねじ体280に形成される受容部284と、左 雌ねじ体290に形成される係入部294とから構成 される。

 右雌ねじ体280は、固形素材から構成され 図14(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図14(b)に示すように、中央部には 、その軸方向に貫穿した略円形の貫通穴285を 有する。貫通穴285の下端から上端に向かう適 宜の状部71たテーパ部が形成され、左雌ねじ に形成された受容れる中間位置までにかけ は、貫通穴285の内周面に、右回転の螺旋溝2 82乃至螺旋条283によって構成され、両雄ねじ 1の右ねじ20に対して螺合し得るように構成 れるねじ穴281が形成される。

 このねじ穴281の上端から貫通穴285の上端 でにかけては、受容部284が形成される。受 部284は、ねじ穴281の直上部が適宜の高さで 貫通穴285の内周面から半径方向外側に向か て掘り込まれて成る係受部286が形成される この係受部286の直上から貫通穴285の上端ま にかけては、係受部286の直上部から貫通穴2 85の上端にかけてテーパ状に広がったテーパ 287が形成され、左雌ねじ体290に形成された 入部294を係入し易くなるように構成される

 受容部284は、適宜の部位に、受容部284の 端から下端に向かって互いに平行で等間隔 形成される三つのスリット289,289,289を有す 。勿論、スリット289の数は必ずしも三つで ければならないというものではなく、三つ 満であっても三つより多くても良く、スリ ト289同士の間隔も等間隔である必要はない

 本実施態様の左雌ねじ体290は、固形素材 ら構成され、図15(a)に示すように、軸方向 適宜の高さまで延びた略正六角筒状の正六 筒状部298と、この正六角筒状部298の上端に 成される係入部294とを有する。図15(b)に示す ように、左雌ねじ体290の中央部にはその軸方 向に貫穿した略円形の貫通穴295を有する。こ の貫通穴295の内周面には、左回転の螺旋溝292 乃至螺旋条293によって構成され、両雄ねじ体 1の左ねじ30に対して螺合し得るように構成さ れるねじ穴291が形成される。

 正六角筒状部298の上端には、係入部294が 成される。係入部294は、正六角筒状部298の じ穴291が延設されるように略筒状に立ち上 った立設部299を有する。即ち、立設部の内 面には、正六角筒状部298の内周面に形成さ たねじ穴291が一連と成って形成される。

 この立設部299の最大肉厚は、右雌ねじ体2 80の受容部284における係受部286の肉厚部の内 φ223からねじ穴291の谷の径φ232を差し引いた 値の半分以下に設定される。また、立設部299 の下端から上端までの高さは、右雌ねじ体280 の受容部284の深さ以下に設定される。立設部 299の外周面は、立設部299の下端から立設部299 の高さ方向における適宜の中間位置まで、軸 方向に対してほぼ平行に立ち上がった垂直部 299bを有する。この垂直部299bの上端には、一 、半径方向外向きに若干広がって係止部296 成し、その後、立設部299の上端に掛けて半 を狭めるようにテーパ状に窄まったテーパ 297が形成され、右雌ねじ体280に形成された 容部284に係入し易いように構成される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体2 80に形成される受容部284と、左雌ねじ体290に 成される係入部と294を係合させて回転的に 合させる場合には、右雌ねじ体280をその受 部284を進行方向後方側に向けて、両雄ねじ 1の所望の位置まで右回転で螺合して置く。 次いで、右雌ねじ体280の後方側から係入部294 を進行方向前方に向けた左雌ねじ体290を右雌 ねじ体280と接合する位置まで左回転で螺合す る。

 右雌ねじ体280に接近させた左雌ねじ体290 係入部294は、右雌ねじ体280を静止させつつ 左雌ねじ体290を更に左回転させて、受容部2 84のテーパ部287に対して係入部294のテーパ部2 97を摺り合わせて、受容部284を撓ませながら 容部284に挿入され、係入部294の係止部296が 図16に示すように、受容部284の係受部286に 合して抜脱しないように構成される。

 勿論、右雌ねじ体180と左雌ねじ体190との 対の可回転抜止結合によって構成される雌 じ体の場合と同様に、両雄ねじ体1に螺合す る以前に予め右雌ねじ体280と左雌ねじ体290と を互いに回転可能に且つ互いが乖離しないよ うに結合しておくことが出来る。

 上記説明の結合手段104及び結合手段204は 右雌ねじ体と左雌ねじ体との両雄ねじ体の 心軸上における結合が、軸方向の抜け止め 果をもたらす抜止機構によるものである。 の他の抜止機構としては、両雄ねじ体に対 る非螺合状態においては、右雌ねじ体と左 ねじ体とが互いに着脱可能であるが、両雄 じ体に対する螺合状態においては、右雌ね 体と左雌ねじ体とが互いに回転可能であり がらも乖離不能な抜止結合状態となる着脱 能抜止機構を有する結合手段を構成するこ が出来る。このような構成の雌ねじ体を以 に、図面を参照しながら詳細に説明する。

 図17乃至19に示す実施態様の結合手段304は 、右雌ねじ体380に形成される受容部384と、左 雌ねじ体390に形成される係入部394とから構成 される。

 右雌ねじ体384は、固形素材から構成され 図17(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図17(b)及び(c)に示すように、中央 部には、その軸方向に貫穿した略円形の貫通 穴385を有する。貫通穴385の下端から上端に向 かう適宜の状部71たテーパ部が形成され、左 ねじ体に形成された受容れる中間位置まで かけては、貫通穴385の内周面に、右回転の 旋溝382乃至螺旋条383によって構成され、両 ねじ体1の右ねじ20に対して螺合し得るよう 構成されるねじ穴381が形成される。

 このねじ穴381の上端から貫通穴385の上端 でにかけては、受容部384が形成される。受 部384は、ねじ穴381の直上部が適宜の高さで 貫通穴385の内周面から大径の円筒状に広が て成る大径空間388と、この大径空間388の上 の所定の部分が小径に形成されて大径空間3 88の一部を覆う係受部386,386が形成される。

 つまり、受容部384の端面には、一直径上 位において一定の厚みで扇形状にそれぞれ 径方向外方に向かって広がって成る大径状 切欠部387と、小径に開口した二つの係受部3 86,386とから成る所定の面積の非円形の開口部 389が形成され、この開口部389の直下部からね じ穴381の上部までの間には円形に広がった大 径空間388を有して成り、受容部384が略鍵穴様 に構成される。勿論、受容部384の端面に形成 される開口部389の平面形状は、これに限定さ れるものではない。

 本実施態様の左雌ねじ体390は、固形素材 ら構成され、図18(a)に示すように、軸方向 適宜の高さまで延びた略正六角筒状の正六 筒状部398と、この正六角筒状部398の上端に 成される係入部394とを有する。図18(b)及び(c) に示すように、左雌ねじ体390の中央部にはそ の軸方向に貫穿した略円形の貫通穴395を有す る。この貫通穴395の内周面には、左回転の螺 旋溝392乃至螺旋条393によって構成され、両雄 ねじ体1の左ねじ30に対して螺合し得るように 構成されるねじ穴391が形成される。

 係入部394は、内周面に正六角筒状部398の じ穴391が延設されて成る略円筒状に立ち上 った立設部399を有する。立設部399の外周面 部の一直径上部位には、一定の厚みで扇形 にそれぞれ半径方向外方に向かって広がっ 成る大径状の係止部396,396が形成され、係入 部394の基端部が筒状を成し、先端部が基端部 よりも大径に形成され、係入部394が略鍵様に 構成される。勿論、係入部394の先端の平面外 形は、これに限定されるものではなく、例え ば、前方後円形、或いは、円筒状の部分を中 心として三方向以上に大径に延設した形状等 であっても良く、係入部394が鍵様を成し、受 容部384が鍵穴様を成し、係入部394を受容部384 に出し入れ可能に構成すると共に、係止部396 が係受部386に係合して抜け止め作用をもたら すように構成される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体3 80に形成される受容部384と、左雌ねじ体390に 成される係入部と394を係合させて結合させ 場合には、両雄ねじ体1に螺合する事前に、 右雌ねじ体380の受容部384の端面の開口部389の 穴形状に、左雌ねじ体390の係入部394の係止部 396の位置を合わせて係入部394を受容部384に挿 入して図19(a)及び(b)に示すように、半結合状 として置く。

 この状態で、右雌ねじ体380又は左雌ねじ 390のいずれか一方を先頭にして、両雄ねじ 1に螺合する。螺合する際には、右雌ねじ体 380は所要の角速度で右回転させ、同時に左雌 ねじ体390は所要の角速度で左回転させながら 両雄ねじ体1に螺合させる。右雌ねじ体380と 雌ねじ体390とが両雄ねじ体1の重複領域3上に 位置している場合には、任意の位置で位置固 定することが出来る。

 右雌ねじ体380の受容部384の係受部386の位 と、左雌ねじ体390の係入部394の係止部396の 置とが図19(c)及び(d)に示す位置関係に、即 係受部386と係止部396とが互いに重なる位置 ある場合には、両雄ねじ体1上においても抜 止め効果を発現するのはいうまでもないが 特に、当該雌ねじ体が両雄ねじ体1上の行き 止まり位置に在る場合においては、係受部386 の位置と係止部396の位置とが図19(a)及び(b)に す位置関係、即ち係受部386の位置と係止部3 96の位置とが互いに重なり合わない位置関係 あっても右雌ねじ体380と左雌ねじ体390とが 離することはない。

 これは、両雄ねじ体1上において右雌ねじ 体380と左雌ねじ体390とを乖離させるには、こ れらのうち後方にある側を螺脱する向きに回 転させなけれならないが、回転させようとし たことによって係受部386又は係止部396のいず れか一方が、他方に当接するか又は係合して しまい、前方側にある雌ねじ体に前進させる ような回転力を与えるが、行き止まりに在る ためにそれ以上の前進が出来ず、従って後方 側に位置する雌ねじ体をこれ以上螺脱向きに 回転させることが出来ないということによる 。

 勿論、これら右雌ねじ体380と左雌ねじ体3 90とから成る一対の雌ねじ体を両雄ねじ体1か ら螺脱する場合には、右雌ねじ体380を左回転 させながら同時に左雌ねじ体390を右回転させ ることで達成される。また、この一対の雌ね じ体を両雄ねじ体1から取り外した際には、 の雌ねじ体を構成する右雌ねじ体380の受容 384の係受部386の位置と、左雌ねじ体390の係 部394の係止部396の位置とを適宜に回転させ ずらすことで、右雌ねじ体380と左雌ねじ体39 0とを互いに乖離させて分解することが出来 。

 また、着脱可能な可回転抜止結合手段が 平面外径が略円形状の係受部と、平面外径 略円形状の係止部とから構成される雌ねじ を以下に、図面を参照しながら詳細に説明 る。

 図20乃至22に示す実施態様の結合手段404は 、右雌ねじ体480に形成される受容部484と、左 雌ねじ体490に形成される係入部494とから構成 される。

 右雌ねじ体480は、固形素材から構成され 図20(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図20(b)に示すように、中央部には 、その軸方向に貫穿した略円形の貫通穴485を 有する。貫通穴485の下端から上端に向かう適 宜の状部71たテーパ部が形成され、左雌ねじ に形成された受容れる中間位置までにかけ は、貫通穴485の内周面に、右回転の螺旋溝4 82乃至螺旋条483によって構成され、両雄ねじ 1の右ねじ20に対して螺合し得るように構成 れるねじ穴481が形成される。

 このねじ穴481の上端から貫通穴485の上端 でにかけては、受容部484が形成される。受 部484は、ねじ穴481の直上部が適宜の高さで 貫通穴485の内周面から大径の円筒状に広が て成る大径空間488と、この大径空間488の上 が小径に形成されて大径空間488を全体的に う係受部486が形成される。この係受部486の 周面には、右雌ねじ体480の内周面に形成さ るねじ穴481のピッチと異なるピッチの螺旋 の抜止螺旋溝487が形成される。ここで、図2 0に示す抜止螺旋溝487は、左回転の螺旋状を す左ねじに設定されているが、右回転の螺 状を成す右ねじに設定することも可能であ 、この他、抜止螺旋溝487のリード角と右雌 じ体480の内周面に形成されるねじ穴481のリ ド角とを互いに異なるように設定してもよ 。

 本実施態様の左雌ねじ体490は、固形素材 ら構成され、図21(a)に示すように、軸方向 適宜の高さまで延びた略正六角筒状の正六 筒状部498と、この正六角筒状部498の上端に 成される係入部494とを有する。図21(b)に示す ように、左雌ねじ体490の中央部にはその軸方 向に貫穿した略円形の貫通穴495を有する。こ の貫通穴495の内周面には、左回転の螺旋溝492 乃至螺旋条493によって構成され、両雄ねじ体 1の左ねじ30に対して螺合し得るように構成さ れるねじ穴491が形成される。

 係入部494は、内周面に正六角筒状部498の じ穴491が延設されて成る略円筒状に立ち上 った立設部499を有する。立設部499の外周面 部には、半径方向外方に向かって広がって る大径状の係止部496が形成される。係止部4 96は、右雌ねじ体480の受容部484の係受部486に 成された抜止螺旋溝487に螺合し得るように けられ、且つ、左雌ねじ体490の内周面に形 されるねじ穴491のピッチと異なるピッチの 旋状の抜止螺旋条497が形成される。ここで 図21に示す抜止螺旋条497は、左回転の螺旋 を成す左ねじに設定されているが、右回転 螺旋状を成す右ねじに設定することも可能 あり、この他、抜止螺旋条497のリード角と 雌ねじ体490の内周面に形成されるねじ穴491 リード角とを互いに異なるように設定して よい。

 尚、右雌ねじ体480の受容部484における大 空間488は、左雌ねじ体490の係入部494の先端 設けられた抜止螺旋条497部分を丁度収容し 、収容時には右雌ねじ体480と左雌ねじ体490 を互いに回転可能とするように構成される

 従って、これら右雌ねじ体480と左雌ねじ 490とを両雄ねじ体1に螺合する際には、図22 示すように、予め、右雌ねじ体480に形成さ る受容部484の上半部の抜止螺旋溝487に、左 ねじ体490に形成される係入部494の先端部分 抜止螺旋条497を螺合させ切って、抜止螺旋 497を大径空間488に収容させて右雌ねじ体480 左雌ねじ体490とを互いに回転可能な半結合 態として置く。

 この状態で、右雌ねじ体480又は左雌ねじ 490のいずれか一方を先頭にして、両雄ねじ 1に螺合する。螺合する際には、右雌ねじ体 480は所要の角速度で右回転させ、同時に左雌 ねじ体490は所要の角速度で左回転させながら 両雄ねじ体1に螺合させる。右雌ねじ体480と 雌ねじ体490とが両雄ねじ体1の重複領域3上に 位置している場合には、任意の位置で位置固 定することが出来る。

 両雄ねじ体1に螺合された状態において、 左雌ねじ体490から右雌ねじ体480を乖離させよ うと、右雌ねじ体480を左回転させて後退させ ようとすると、右雌ねじ体480の受容部484に形 成されている抜止螺旋溝487は左ねじであるた めに前進しようとするので、乖離させること が出来ない。また、左雌ねじ体490を左回転さ せて前進させて右雌ねじ体480から乖離させよ うとしても、左雌ねじ体490の係入部494に形成 されている抜止螺旋条497はねじ穴491のピッチ と異なるピッチに設定されているため詰まっ てしまって前進させることが出来ず、結局、 右雌ねじ体480と左雌ねじ体490とを乖離させる ことが出来ない。

 従って、この結合手段404を有する右雌ね 体480と左雌ねじ体490との一対から成る雌ね 体においては、両雄ねじ体1の重複領域3に 合した状態では、任意の中間位置で弛むこ なく位置固定することが可能となる。

 勿論、これら右雌ねじ体480と左雌ねじ体4 90とから成る一対の雌ねじ体を両雄ねじ体1か ら螺脱する場合には、右雌ねじ体480を左回転 させながら同時に左雌ねじ体490を右回転させ ることで達成される。また、この一対の雌ね じ体を両雄ねじ体1から取り外した際には、 の雌ねじ体を構成する右雌ねじ体480の受容 484の抜止螺旋溝487を通じて、左雌ねじ体490 係入部494の抜止螺旋条497を螺脱することで 右雌ねじ体480と左雌ねじ体490とを互いに乖 させて分解することが出来る。

 以上説明したように、両雄ねじ体に上に いて、右雌ねじ体と左雌ねじ体とを互いに 合する結合手段は、結合手段104、結合手段2 04、結合手段304、結合手段404等のように右雌 じ体と左雌ねじ体とを互いに抜け止め結合 せるものであったが、右雌ねじ体と左雌ね 体とを、両雄ねじ体に対する螺合状態にお て、結合する結合手段は、必ずしも抜止機 によらなければならないという訳ではない

 例えば、図23乃至28に示すように、結合手 段の回転的な結合は、右雌ねじ体や左雌ねじ 体の両雄ねじ体の中心軸上における所定の回 転方向の逆回転を防止する逆回転防止機構に よるものであってもよい。以下においては、 この逆回転防止機構によって回転的な結合を 成す結合手段504、及び、結合手段604の例を図 面を参照しながら詳細に説明する。

 図23乃至25に示す実施態様の結合手段504は 、右雌ねじ体580に形成される受容部584と、左 雌ねじ体590に形成される係入部594とから構成 される。

 右雌ねじ体580は、固形素材から構成され 図23(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図23(b)に示すように、中央部には 、その軸方向に貫穿した略円形の貫通穴585を 有する。貫通穴585の下端から上端に向かう適 宜の状部71たテーパ部が形成され、左雌ねじ に形成された受容れる中間位置までにかけ は、貫通穴585の内周面に、右回転の螺旋溝5 82乃至螺旋条583によって構成され、両雄ねじ 1の右ねじ20に対して螺合し得るように構成 れるねじ穴581が形成される。

 このねじ穴581の上端から貫通穴585の上端 でにかけては、受容部584が形成される。受 部584は、外形がねじ穴581部分の略正六角筒 を成す外形が軸方向に延設された略正六角 状で、内部には、ねじ穴581の谷の径φ522よ も大きな直径φ523の平面視が略円鋸形状の円 鋸穴589を有して成る。即ち、受容部584の内周 面には、半径方向斜め内側に向かって略鋭角 状に突設された鋸歯状の複数の鋸歯部586が連 なるように形成される。尚、この鋸歯部586の 略鋭角状の先端部分の向きは、対応するねじ 穴581の右向きの接線(図示省略)に対して略逆 行に設定されているが、これに限定される のではない。

 左雌ねじ体590は、固形素材から構成され 図24(a)に示すように、軸方向に適宜の高さ で延びた略正六角筒状の正六角筒状部598と この正六角筒状部598の上端に形成される係 部594とを有する。図24(b)に示すように、左雌 ねじ体590の中央部には、その軸方向に貫穿し た略円形の貫通穴595を有する。この貫通穴595 の内周面には、左回転の螺旋溝592乃至螺旋条 593によって構成され、両雄ねじ体1の左ねじ30 に対して螺合し得るように構成されるねじ穴 591が形成される。

 正六角筒状部598の上端には、係入部594が 成される。係入部594は、正六角筒状部598の じ穴591の谷の径φ532より若干大きめの内径φ 533で、外形が円鋸形状を成す略円鋸筒状に立 ち上がった立設部599を有する。即ち、立設部 599の外周面には、半径方向斜め外側に向かっ て略鋭角状に突設された鋸歯状の複数の鋸歯 部596が連なるように形成される。尚、この鋸 歯部596の略鋭角状の先端部分の向きは、対応 するねじ穴591の左向きの接線に対して略平行 となる。

 この立設部599には、適宜の部位に、立設 599の上端から下端に向かって互いに平行で 間隔に形成される三つのスリット599a,599a,599 aを有する。勿論、スリット599a,599a,599aの数は 必ずしも三つでなければならないというもの ではなく、三つ未満であっても三つより多く ても良く、スリット同士の間隔も等間隔であ る必要はない。

 この立設部599の下端から上端までの高さ 、右雌ねじ体580の受容部584の深さ以下に設 される。立設部599の上端の外側は、上端に かって細身に成るようにテーパー状乃至R状 に形成され、右雌ねじ体580に形成された受容 部584に係入し易いように構成される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体5 80に形成される受容部584と、左雌ねじ体590に 成される係入部594とを係合させて回転的に 合させる場合には、右雌ねじ体580をその受 部584を進行方向後方側に向けて、両雄ねじ 1の所望の位置まで右回転で螺合して置く。 次いで、右雌ねじ体580の後方側から係入部594 を進行方向前方に向けた左雌ねじ体590を右雌 ねじ体580と接合する位置まで左回転で螺合す る。

 右雌ねじ体580に接近させた左雌ねじ体590 係入部594は、右雌ねじ体580を静止させつつ 左雌ねじ体590を更に左回転させて、受容部5 84の内周面の鋸歯部586に当接させて、係入部5 94を撓ませながら受容部584に挿入され、図25 示すように、係入部594の外周面の鋸歯部596 、受容部584の鋸歯部586に係合して、係入時 逆の回転、即ち左雌ねじ体590が右回転しな ように構成される。

 特に、本実施態様の両雄ねじ体1と右雌ね じ体580及び左雌ねじ体590とによって締結され る非締結部材(図示省略)が、右雌ねじ体580の 端に、前進不能状態で位置し、それ以上、 雌ねじ体580を右回転させられない状態にお ては、この位置で、右雌ねじ体580を固定し つ、左雌ねじ体590を結合させるように左回 で前進させて係合させた場合、係合過程に いては、受容部584の内周面の鋸歯部586と、 入部594の外周面の鋸歯部596とが互いに当接 て係入部594の立設部599が撓みながらより深 係合される。

 一度、右雌ねじ体580と左雌ねじ体590とが 合すると、受容部584の内周面の鋸歯部586と 係入部594の外周面の鋸歯部596とが互いに係 して逆回転が防止される。つまり、係入時 おいては、互いに近付く向きの回転は可能 あるが、その逆の互いに離反する向きの回 、即ち、左雌ねじ体590を右回転させて後退 せようとすると、係入部594の外周面の鋸歯 596が受容部584の内周面の鋸歯部586に掛かっ 、右雌ねじ体580に対して右回転の回転力が 達されるものの、右雌ねじ体580の前端には 締結部材があって右回転が抑止される。こ によって、当該雌ねじ体を両雄ねじ体1上の 行き止まりまで螺合した場合には、左雌ねじ 体590は、右回転が防止され、結果的に、一度 互いに結合された右雌ねじ体580と左雌ねじ体 590とは、外したり、弛めたりすることが出来 ず、構造的に弛まない実質的な弛み止め効果 を得ることが出来る。

 ここで、本実施態様の結合手段504におい は、スリット599aが設けられているのが係入 部594を成す立設部599であったが、必ずしも、 スリット599aは係入部594側に設けなければな ないというものではなく、また、軸方向に 行でなければならないというものでもない スリットは、図26に示すように、受容部684側 に設けても良く、軸に対して垂直に形成して も良い。このようにスリット689が、受容部684 側に軸に対して垂直に形成された構成の結合 手段604の例を以下に詳細に説明する。

 図26乃至28に示す実施態様の結合手段604は 、右雌ねじ体680に形成される受容部684と、左 雌ねじ体690に形成される係入部694とから構成 される。

 右雌ねじ体680は、固形素材から構成され 図26(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図26(b)に示すように、中央部には 、その軸方向に貫穿した略円形の貫通穴685を 有する。貫通穴685の下端から上端に向かう適 宜の状部71たテーパ部が形成され、左雌ねじ に形成された受容れる中間位置までにかけ は、貫通穴685の内周面に、右回転の螺旋溝6 82乃至螺旋条683によって構成され、両雄ねじ 1の右ねじ20に対して螺合し得るように構成 れるねじ穴681が形成される。

 このねじ穴681の上端から貫通穴685の上端 でにかけては、受容部684が形成される。受 部684は、外形がねじ穴681部分の略正六角筒 を成す外形が軸方向に延設された略正六角 状で、内部には、ねじ穴681の谷の径φ622よ も大きな直径φ623の平面視が略円鋸形状の円 鋸穴689を有して成る。即ち、受容部684の内周 面には、半径方向斜め内側に向かって略鋭角 状に突設された鋸歯状の複数の鋸歯部686が連 なるように形成される。尚、この鋸歯部686の 略鋭角状の先端部分の向きは、対応するねじ 穴681の右向きの接線(図示省略)に対して略逆 行に設定されているが、これに限定される のではない。

 この鋸歯部686は、略鋭角状の先端部分か 受容部684の内周面に繋がる基端部分までの 端に、軸に対して垂直なスリット689aが形成 され、各鋸歯部686が弾性的に撓むように構成 される。

 左雌ねじ体690は、固形素材から構成され 図27(a)に示すように、軸方向に適宜の高さ で延びた略正六角筒状の正六角筒状部698と この正六角筒状部698の上端に形成される係 部694とを有する。図27(b)に示すように、左雌 ねじ体690の中央部には、その軸方向に貫穿し た略円形の貫通穴695を有する。この貫通穴695 の内周面には、左回転の螺旋溝692乃至螺旋条 693によって構成され、両雄ねじ体1の左ねじ30 に対して螺合し得るように構成されるねじ穴 691が形成される。

 正六角筒状部698の上端には、係入部694が 成される。係入部694は、正六角筒状部698の じ穴691の谷の径φ632より若干大きめの外径φ 633で、外形が円鋸形状を成す略円鋸筒状に立 ち上がった立設部699を有する。即ち、立設部 699の外周面には、半径方向斜め外側に向かっ て略鋭角状に突設された鋸歯状の複数の鋸歯 部696が連なるように形成される。尚、この鋸 歯部696の略鋭角状の先端部分の向きは、対応 するねじ穴691の左向きの接線に対して略平行 となる。

 この立設部699の下端から上端までの高さ 、右雌ねじ体680の受容部684の深さ以下に設 される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体6 80に形成される受容部684と、左雌ねじ体690に 成される係入部694とを係合させて回転的に 合させる場合には、右雌ねじ体680をその受 部684を進行方向後方側に向けて、両雄ねじ 1の所望の位置まで右回転で螺合して置く。 次いで、右雌ねじ体680の後方側から係入部694 を進行方向前方に向けた左雌ねじ体690を右雌 ねじ体680と接合する位置まで左回転で螺合す る。

 右雌ねじ体680に接近させた左雌ねじ体690 係入部694は、右雌ねじ体680を静止させつつ 左雌ねじ体690を更に左回転させて、受容部6 84の内周面の鋸歯部686に当接させて、この鋸 部686を撓ませながら受容部684に挿入され、 28に示すように、係入部694の外周面の鋸歯 696が、受容部684の鋸歯部686に係合して、係 時と逆の回転、即ち左雌ねじ体690が右回転 ないように構成される。

 特に、本実施態様の両雄ねじ体1と右雌ね じ体680及び左雌ねじ体690とによって締結され る非締結部材(図示省略)が、右雌ねじ体680の 端に、前進不能状態で位置し、それ以上、 雌ねじ体680を右回転させられない状態にお ては、この位置で、右雌ねじ体680を固定し つ、左雌ねじ体690を結合させるように左回 で前進させて係合させた場合、係合過程に いては、受容部684の内周面の鋸歯部686と、 入部694の外周面の鋸歯部696とが互いに当接 て、受容部684の鋸歯部686が撓みながらより く係合される。

 一度、右雌ねじ体680と左雌ねじ体690とが 合すると、受容部684の内周面の鋸歯部686と 係入部694の外周面の鋸歯部696とが互いに係 して逆回転が防止される。つまり、係入時 おいては、互いに近付く向きの回転は可能 あるが、その逆の互いに離反する向きの回 、即ち、左雌ねじ体690を右回転させて後退 せようとすると、係入部694の外周面の鋸歯 696が受容部684の内周面の鋸歯部686に掛かっ 、右雌ねじ体680に対して右回転の回転力が 達されるものの、右雌ねじ体680の前端には 締結部材があって右回転が抑止される。こ によって、当該雌ねじ体を両雄ねじ体1の行 き止まりまで螺合した場合には、左雌ねじ体 690は、右回転が防止され、結果的に、一度互 いに結合された右雌ねじ体680と左雌ねじ体690 とは、外したり、弛めたりすることが出来ず 、構造的に弛まない実質的な弛み止め効果を 得ることが出来る。

 この他、図29乃至31に示すように、結合手 段704が、右雌ねじ体又は左雌ねじ体のいずれ か一方の外周上に鋸歯状の鋸歯部を形成し、 他方の軸方向における端面上に内周面に鋸歯 部を有する受容部を形成し、両雄ねじ体1に 合しながら前者を後者に内挿して入れ子状 一体化するように結合する構成とすること 出来る。

 例えば、このような構成の右雌ねじ体780 、固形素材から構成され、図29(a)に示すよ に、その外形は略正六角筒状を成し、図29(b) に示すように、中央部には、その軸方向に貫 穿した略円形の貫通穴785を有する。貫通穴785 の下端から上端に向かう適宜の状部71たテー 部が形成され、左雌ねじ体に形成された受 れる中間位置までにかけては、貫通穴785の 周面に、右回転の螺旋溝782乃至螺旋条783に って構成され、両雄ねじ体1の右ねじ20に対 て螺合し得るように構成されるねじ穴781が 成される。

 このねじ穴781の上端から貫通穴785の上端 でにかけては、受容部784が形成される。受 部784は、外形がねじ穴781部分の略正六角筒 を成す外形が軸方向に延設された略正六角 状で、内部には、ねじ穴781の谷の径φ722よ も大きな直径φ723の平面視が略円鋸形状の円 鋸穴789を有して成る。即ち、受容部784の内周 面には、半径方向斜め内側に向かって略鋭角 状に突設された鋸歯状の複数の鋸歯部786が連 なるように形成される。尚、この鋸歯部786の 略鋭角状の先端部分の向きは、対応するねじ 穴781の右向きの接線(図示省略)に対して略逆 行に設定されているが、これに限定される のではない。

 左雌ねじ体790は、固形素材から構成され 図30(a)に示すように、軸方向に適宜の高さ で延びた略丸鋸筒状の丸鋸筒状部798を有し この丸鋸筒状部798自体が係入部794としての 割を担うように構成される。図30(b)に示すよ うに、左雌ねじ体790の中央部には、その軸方 向に貫穿した略円形の貫通穴795を有する。こ の貫通穴795の内周面には、左回転の螺旋溝792 乃至螺旋条793によって構成され、両雄ねじ体 1の左ねじ30に対して螺合し得るように構成さ れるねじ穴791が形成される。

 丸鋸筒状部798の外周は、係入部794として 成され、外形が円鋸形状を成す半径方向斜 外側に向かって略鋭角状に突設された鋸歯 の複数の鋸歯部796が連なるように形成され 。尚、この鋸歯部796の略鋭角状の先端部分 向きは、対応するねじ穴791の左向きの接線 対して略平行に設定されているが、これに 定されるものではない。

 この丸鋸筒状部798の下端から上端までの さは、右雌ねじ体780の受容部784の深さ程度 設定される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体7 80に形成される受容部784と、左雌ねじ体790の 形として形成される係入部794とを係合させ 回転的に結合させる場合には、例えば、両 ねじ体1に所謂ばね座金(図示省略)を予め通 て置き、その後から左雌ねじ体を、両雄ね 体1上の行き止まりまで螺合して置く。この とき、予め通して置いたばね座金を左雌ねじ 体790によって圧縮させ、左雌ねじ体790に対し て付勢力が作用するようにするのが好ましい 。

 次いで、右雌ねじ体780をその受容部784を 行方向前方側に向けて、両雄ねじ体1上を右 回転で螺合して行き、左雌ねじ体790の後方側 から受容部784に左雌ねじ体790を内挿して、右 雌ねじ体780と左雌ねじ体790とが接合する位置 まで螺合する。

 このとき、左雌ねじ体790に接近させた右 ねじ体780の受容部784は、左雌ねじ体790をほ 静止させつつ、鋸歯部796に対して鋸歯部786 当接させて鋸歯部796を撓ませながら、左雌 じ体790を受容し、図31に示すように、鋸歯 786が、鋸歯部796に係合して、係入時と逆の 転、即ち右雌ねじ体780が左回転しないよう 構成される。これによって、当該雌ねじ体 両雄ねじ体1の行き止まりまで螺合した場合 は、右ねじ体780は、左回転が防止され、結 的に、一度互いに結合された右雌ねじ体780 左雌ねじ体790とは、外したり、弛めたりす ことが出来ず、構造的に弛まない実質的な み止め効果を得ることが出来る。

 尚、このような入れ子状の逆転防止結合 段704を採る場合には、受容部784に収容され 入れ子側の雌ねじ体790のねじピッチを、受 部784を有する側の雌ねじ体のねじピッチよ も細かく設定しておき、これに対応して両 ねじ体1の右ねじ20又は左ねじ30のいずれか ねじピッチを細かくしておくことやばね座 などと併用することが、結合時の入れ子側 戻り回転乃至戻り移動による位置ズレの縮 上好ましい。

 以上説明の逆転防止機構による結合手段5 04、結合手段604、結合手段704等のような逆回 防止結合手段を備えた右雌ねじ体と左雌ね 体とから成る一対の雌ねじ体は、雌ねじ体 端面や軸方向に延設される係入部の外周面 受容部の内周面に、それぞれ該軸方向に対 て略垂直な方向に突出した鋸形状の歯を有 る鋸歯車様の鋸歯部が互いに噛合されるこ によって右雌ねじ体と左雌ねじ体とが互い 結合するように構成される。しかしながら 転防止結合手段としては、雌ねじ体の軸方 に起伏を有するように形成される歯乃至凹 を用いて、右雌ねじ体と左雌ねじ体とを互 に回転的に結合することも可能である。こ ような結合手段を有する雌ねじ体を以下に 面を参照しながら詳細に説明する。

 図32乃至34に示す本実施態様の結合手段804 は、右雌ねじ体880に形成される受容部884と、 左雌ねじ体890に形成される係入部894とから構 成される。

 右雌ねじ体880は、固形素材から構成され 図32(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図32(a)及び(b)に示すように、中央 部には、その軸方向に貫穿した略円形の貫通 穴885を有する。貫通穴885の下端から上端に向 かう適宜の状部71たテーパ部が形成され、左 ねじ体に形成された受容れる中間位置まで かけては、貫通穴885の内周面に、右回転の 旋溝882乃至螺旋条883によって構成され、両 ねじ体1の右ねじ20に対して螺合し得るよう 構成されるねじ穴881が形成される。

 このねじ穴881の上端から貫通穴885の上端 でにかけては、受容部884が形成される。即 、受容部884は、右雌ねじ体880の一端側の端 上に形成されるものであって、この端面上 、略正六角筒状を成す右雌ねじ体880の周縁 沿って内側が円形に形成される土手状の土 部889と、この土手部889より内側における右 ねじ体880の端面上の円輪領域に形成される 歯部886とから構成される。

 土手部889は、平面視における外形が正六 形状を成し、内形がこの正六角形と同心の 形状を成し、右雌ねじ体880の軸方向に対し 適宜の高さで立ち上がった断面略矩形状の 手状を成す。土手部889の高さは、土手部889 内側に形成され軸方向に起伏を有する鋸歯 886の高さよりも幾分か高く設定される。

 鋸歯部886は、右雌ねじ体880の一端面上に ける土手部889よりも半径方向内側の円輪領 に形成されるものであって、軸方向に凹凸 の起伏を有して周回上に連設される鋸形状 複数の歯886aによって構成される。この鋸歯 部886を構成する歯886aの軸方向における断面 状は、略鋭角状を成す頂部886bを有し、この 部886bを作出する二辺の長さが相異なるよう に設定され、好ましくは一方の辺886cが軸方 に対して略平行で他方が斜辺886dとなるよう 設定し、全ての歯886aが周回上に亘って同じ 向きに形成される。尚、この鋸歯部886の歯886 aの垂直面886e、即ち右雌ねじ体880の軸方向に ける一端面に対して略垂直に立ち上がった の向きは、それぞれ右回りに連なるように 定されているが、これに限定されるもので ない。

 左雌ねじ体890は、固形素材から構成され 図33(a)に示すように、軸方向に適宜の高さ で延びた略正六角筒状の正六角筒状部898と この正六角筒状部898の上端に形成される係 部894とを有する。図33(a)及び(b)に示すように 、左雌ねじ体890の中央部には、その軸方向に 貫穿した略円形の貫通穴895を有する。この貫 通穴895の内周面には、左回転の螺旋溝892乃至 螺旋条893によって構成され、両雄ねじ体1の ねじ30に対して螺合し得るように構成される ねじ穴891が形成される。

 係入部894は、略ばね座金様の撓歯部897と この撓歯部897の外周の下半部を囲繞する土 部899とを有する。

 撓歯部897は、左雌ねじ体890の一端面上に 端が固設され、他端が自由端となって左雌 じ体890の軸方向において撓み得る、正六角 状部898のねじ穴891の谷の径φ832より若干大 めの内径φ833で、外径φ834が正六角筒状部898 外形を成す正六角形の内接円の直径よりも さく設定される略ばね座金様に構成される また、撓歯部897の外径φ834は、右雌ねじ体88 0の土手部889の内側の直径とほぼ同等に設定 れる。尚、この略ばね座金様の撓歯部897は 全体的には左回転の螺旋状に一巻き巻回さ たように形成される。

 左雌ねじ体890の軸方向における撓歯部897 外端面上には、軸方向に凹凸状の起伏を有 て周回上に連設される鋸形状の複数の歯896a によって構成される鋸歯部896が形成される。 この鋸歯部896を構成する歯896aの軸方向にお る断面形状は、略鋭角状を成す頂部896bを有 、この頂部896bを作出する二辺の長さが相異 なるように設定され、好ましくは一方の辺896 cが軸方向に対して略平行で他方が斜辺896dと るように設定し、全ての歯896aが周回上に亘 って同じ向きに形成される。

 尚、この鋸歯部896の歯896aの垂直面896e、 ち左雌ねじ体の軸方向における一端面に対 て略垂直に立ち上がった面の向きが、それ れ右回りに連なるように設定されているが これに限定されるものではない。また、撓 部897は、軸方向に対して撓み得て、且つ、 雌ねじ体880の鋸歯部886に噛合し得るように 成されていればよく、必ずしも螺旋状に一 回したばね座金様に形成された一連のもの ある必要はなく、例えば、それぞれ歯状部 有する複数のばね状部分によって構成する とも可能である。

 土手部899は、平面視における外形が正六 形状を成し、内形がこの正六角形と同心で つ撓歯部897の外径φ834とほぼ同径に設定さ る円形状を成し、左雌ねじ体890の軸方向に して適宜の高さで立ち上がった断面略矩形 の土手状を成す。土手部899の高さは、撓歯 897を軸方向に圧縮して左雌ねじ体890の一端 に当接させた状態において、撓歯部897の厚 方向における略下半部が埋没し、且つ略上 部が右雌ねじ体880の鋸歯部886に対する噛合 において撓歯部897の鋸歯部896が右雌ねじ体88 0の土手部889に埋没しつつ、これら土手部889 土手部899との端面どうしが当接し合うよう 設定される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体8 80に形成される受容部884と、左雌ねじ体890に 成される係入部と894を係合させて回転的に 合させる場合には、左雌ねじ体890をその係 部894を進行方向後方側に向けて、両雄ねじ 1の所望の位置まで左回転で螺合して置く。 次いで、左雌ねじ体890の後方側から受容部884 を進行方向前方に向けた右雌ねじ体880を、左 雌ねじ体890と接合する位置まで右回転で螺合 する。

 左雌ねじ体890に接近させた右雌ねじ体880 受容部884は、右雌ねじ体880の鋸歯部886が、 雌ねじ体890を静止させつつ撓歯部897上を滑 しながら徐々に撓歯部897を軸方向に撓ませ 圧縮しながら、係入部894としての撓歯部897 受容する。このようにして、右雌ねじ体880 左雌ねじ体890とを回転的に結合した状態を したのが図34である。尚、図34では、両雄ね じ体1を省略している。

 特に、本実施態様の両雄ねじ体1と右雌ね じ体880及び左雌ねじ体890とによって締結され る非締結部材(図示省略)が、左雌ねじ体890の 端に、前進不能状態で位置し、それ以上、 雌ねじ体890を左回転させられない状態にお ては、この位置で、左雌ねじ体890を固定し つ、右雌ねじ体880を結合させるように右回 で前進させて係合させた場合、係合過程に いては、受容部884の前端面の鋸歯部886と、 入部894の後端面の鋸歯部896とが互いに当接 て、係入部894の鋸歯部896が撓みながらより く係合される。

 この場合、一度、右雌ねじ体880と左雌ね 体890とが係合すると、受容部884の前端面の 歯部886と、係入部894の後端面の鋸歯部896と 互いに係合して逆回転が防止される。つま 、係入時においては、互いに近付く向きの 転は可能であるが、その逆の互いに離反す 向きの回転、即ち、右雌ねじ体880を左回転 せて後退させようとすると、係入部894の後 面の鋸歯部896が受容部884の前端面の鋸歯部8 86に掛かって、左雌ねじ体890に対して左回転 回転力が伝達されるものの、左雌ねじ体890 前端には被締結部材があって左回転が抑止 れる。これによって、当該雌ねじ体を両雄 じ体1の行き止まりまで螺合した場合には、 右雌ねじ体880は、左回転が防止され、結果的 に、一度互いに結合された右雌ねじ体880と左 雌ねじ体890とは、外したり、弛めたりするこ とが出来ず、構造的に弛まない実質的な弛み 止め効果を得ることが出来る。

 尚、ここでは、係入部894として構成され 撓歯部897が、左雌ねじ体890の一端面に固設 れて構成される逆転防止結合手段804を例示 たが、撓歯部は必ずしも雌ねじ体に対して 体に固設されていなければ成らないという のではなく、独立した一部品を成すもので ってもよい。このような結合手段904を有す 雌ねじ体の構成を以下に詳細に説明する。

 図35乃至38に示す本実施態様の結合手段904 は、右雌ねじ体980に形成される受容部984と、 左雌ねじ体990に形成される係入部994とから構 成される。この係入部は、歯部と回転止部と を有して軸方向に撓み得る撓歯部材と、この 撓歯部材の回転止部が係合される、左雌ねじ 体上に形成される止受部と、を有して構成さ れる。

 右雌ねじ体980は、固形素材から構成され 図35(a)に示すように、その外形は略正六角 状を成し、図35(a)及び(b)に示すように、中央 部には、その軸方向に貫穿した略円形の貫通 穴985を有する。貫通穴985の下端から上端に向 かう適宜の状部71たテーパ部が形成され、左 ねじ体に形成された受容れる中間位置まで かけては、貫通穴985の内周面に、右回転の 旋溝982乃至螺旋条983によって構成され、両 ねじ体1の右ねじ20に対して螺合し得るよう 構成されるねじ穴981が形成される。

 このねじ穴981の上端から貫通穴985の上端 でにかけては、受容部984が形成される。即 、受容部984は、右雌ねじ体980の一端側の端 上に形成されるものであって、この端面上 、略正六角筒状を成す右雌ねじ体980の周縁 沿って内側が円形に形成される土手状の土 部989と、この土手部989より内側における右 ねじ体980の端面上の円輪領域に形成される 歯部986とから構成される。

 土手部989は、平面視における外形が正六 形状を成し、内形がこの正六角形と同心の 形状を成し、右雌ねじ体980の軸方向に対し 適宜の高さで立ち上がった断面略矩形状の 手状を成す。土手部989の高さは、土手部989 内側に形成され軸方向に起伏を有する鋸歯 986の高さよりも幾分か高く設定される。

 鋸歯部986は、右雌ねじ体980の一端面上に ける土手部989よりも半径方向内側の円輪領 に形成されるものであって、軸方向に凹凸 の起伏を有して周回上に連設される鋸形状 複数の歯986aによって構成される。この鋸歯 部986を構成する歯986aの軸方向における断面 状は、略鋭角状を成す頂部986bを有し、この 部986bを作出する二辺の長さが相異なるよう に設定され、好ましくは一方の辺986cが軸方 に対して略平行で他方が斜辺986dとなるよう 設定し、全ての歯986aが周回上に亘って同じ 向きに形成される。尚、この鋸歯部986の歯986 aの垂直面986e、即ち右雌ねじ体980の軸方向に ける一端面に対して略垂直に立ち上がった の向きが、それぞれ右回りに連なるように 定されているが、これに限定されるもので ない。

 左雌ねじ体990は、固形素材から構成され 図36(a)に示すように、軸方向に適宜の高さ で延びた略正六角筒状の正六角筒状部998と この正六角筒状部998の上端に形成される止 部997aとを有する。図36(a)及び(b)に示すよう 、左雌ねじ体990の中央部には、その軸方向 貫穿した略円形の貫通穴995を有する。この 通穴995の内周面には、左回転の螺旋溝992乃 螺旋条993によって構成され、両雄ねじ体1の ねじ30に対して螺合し得るように構成され ねじ穴991が形成される。

 止受部997aは、左雌ねじ体990の一端側の端 面上に形成されるものであって、この端面上 に、略正六角筒状を成す左雌ねじ体990の周縁 に沿って内側が円形に形成される土手状の土 手部999と、この土手部999より内側における左 雌ねじ体990の端面上の円輪領域とから構成さ れる。

 土手部999は、平面視における外形が正六 形状を成し、内形がこの正六角形と同心の 形状を成し、左雌ねじ体990の軸方向に対し 適宜の高さで立ち上がった断面略矩形状の 手状を成す。土手部999の高さは、土手部999 内側に装着される撓歯部材997の厚みの略半 程に設定され、撓歯部材997を軸方向に圧縮 て左雌ねじ体990の一端面に当接させた状態 おいて、撓歯部材997の厚さ方向における略 半部が埋没し、且つ略上半部が右雌ねじ体9 80の鋸歯部986に対する噛合時において撓歯部 997の鋸歯部996が右雌ねじ体980の土手部989に 没しつつ、これら土手部989と土手部999との 面どうしが当接し合うように設定される。

 止受部997aは、左雌ねじ体990の一端面上に おける土手部999の内側の円輪領域であって、 この円輪領域に適宜の深さで穿設される円形 の孔997cを有して構成される。ここで、本実 態様における孔997cは、その深さが撓歯部材9 97の一端面に凸設される円柱状の回転止部997a の高さとほぼ同等に設定されて、円形に穿設 されるものであるが、この円輪領域に形成さ れる孔997cは必ずしも孔である必要はなく、 輪領域内において軸方向に対する凹凸状の 伏を含んで構成され、撓歯部材997に形成さ る回転止部997aを装着した際に、左雌ねじ体9 90上における撓歯部材997の摺動や位置ズレを 止することが出来るように構成されていれ よい。

 撓歯部材997は、図37に示すように、一端 には左雌ねじ体990の一端面上の止受部997bに 着される回転止部997aが設けられ、他端側は 右雌ねじ体980の鋸歯部986に噛合する鋸歯部996 が設けられて、先端部分が自由端となって軸 方向において撓み得る、全体的には左回転の 螺旋状に一巻き巻回された略ばね座金様に構 成される。この撓歯部材997の平面外形は、右 雌ねじ体980,左雌ねじ体990の一端面にそれぞ 形成される円輪領域の平面外形とほぼ同等 設定される。

 鋸歯部996は、撓歯部材997の一端面側に形 され、軸方向に凹凸状の起伏を有して周回 に連設される鋸形状の複数の歯996aによって 構成される。この鋸歯部996を構成する歯996a 軸方向における断面形状は、略鋭角状を成 頂部996bを有し、この頂部996bを作出する二辺 の長さが相異なるように設定され、好ましく は一方の辺996cが軸方向に対して略平行で他 が斜辺996dとなるように設定し、全ての歯996a が周回上に亘って同じ向きに形成される。勿 論、鋸歯部996は、右雌ねじ体980の鋸歯部986と 噛合し得るように設定される。

 尚、この鋸歯部996の歯996aの垂直面996e、 ち撓歯部材997の軸方向における一端面に対 て略垂直に立ち上がった面の向きが、それ れ右回りに連なるように設定されているが これに限定されるものではない。また、撓 部材997は、軸方向に対して撓み得て、且つ 右雌ねじ体980の鋸歯部986に噛合し得るよう 構成されていればよく、必ずしも螺旋状に 周回したばね座金様に形成された一連のも である必要はなく、例えば、それぞれ歯状 を有する複数のばね状部分によって構成す ことも可能である。

 回転止部997aは、撓歯部材997の一端面側に 形成され、この端面から適宜の間隔で凸設さ れる複数の円柱状の突起によって構成される 。回転止部997aの高さや数量や形成位置は、 雌ねじ体990の止受部997bに設けられる孔997cの 深さや数量、形成位置とほぼ同等に設定され 、回転止部997aを止受部997bに嵌合して、左雌 じ体990と撓歯部材997とを一体化することが 来るように構成される。

 以上説明のように構成される右雌ねじ体9 80に形成される受容部984と、左雌ねじ体990に けられる係入部と994を係合させて回転的に 合させる場合には、先ず左雌ねじ体990の止 部997bに撓歯部材997の回転止部997aを嵌合し 予め一体化して置く。この状態で、左雌ね 体990を、止受部997bと撓歯部材997とから成る 入部994を進行方向後方側に向けて、両雄ね 体1の所望の位置まで左回転で螺合して置く 。次いで、左雌ねじ体990の後方側から受容部 984を進行方向前方に向けた右雌ねじ体980を、 左雌ねじ体990と接合する位置まで右回転で螺 合する。

 左雌ねじ体990に接近させた右雌ねじ体980 受容部984は、右雌ねじ体980の鋸歯部986が、 雌ねじ体990を静止させつつ撓歯部材997の鋸 部996上を滑動しながら徐々に撓歯部材997を 方向に撓ませて圧縮しながら、係入部994と ての撓歯部材997を受容する。このようにし 、右雌ねじ体980と左雌ねじ体990とを回転的 結合した状態を示したのが図38(b)である。 、図38では、両雄ねじ体1を省略している。

 特に、本実施態様の両雄ねじ体1と右雌ね じ体980及び左雌ねじ体990とによって締結され る非締結部材(図示省略)が、左雌ねじ体990の 端に、前進不能状態で位置し、それ以上、 雌ねじ体990を左回転させられない状態にお ては、この位置で、左雌ねじ体990を固定し つ、右雌ねじ体980を結合させるように右回 で前進させて係合させた場合、係合過程に いては、受容部984の前端面の鋸歯部986と、 入部994の後端面の鋸歯部996とが互いに当接 て、係入部994の鋸歯部996が撓みながらより く係合される。

 この場合、一度、右雌ねじ体980と左雌ね 体990とが係合すると、受容部984の前端面の 歯部986と、係入部994の後端面の鋸歯部996と 互いに係合して逆回転が防止される。つま 、係入時においては、互いに近付く向きの 転は可能であるが、その逆の互いに離反す 向きの回転、即ち、右雌ねじ体980を左回転 せて後退させようとすると、係入部994の後 面の鋸歯部996が受容部984の前端面の鋸歯部9 86に掛かって、左雌ねじ体990に対して左回転 回転力が伝達されるものの、左雌ねじ体990 前端には被締結部材があって左回転が抑止 れる。これによって、当該雌ねじ体を両雄 じ体1の行き止まりまで螺合した場合には、 右雌ねじ体980は、左回転が防止され、結果的 に、一度互いに結合された右雌ねじ体980と左 雌ねじ体990とは、外したり、弛めたりするこ とが出来ず、構造的に弛まない実質的な弛み 止め効果を得ることが出来る。

 以上説明の両雄ねじ体に螺合される右雌 じ体と左雌ねじ体の対から成る雌ねじ体に いては、結合手段として設けられる機構は 右雌ねじ体と左雌ねじ体とで入れ替わった のであっても上記それぞれの効果を奏する で、右雌ねじ体と左雌ねじ体とで機構部を れ替えた構成とすることが可能である。

 また、図39及び40に示すように、右雌ねじ 体1080と左雌ねじ体1090との一対から成る雌ね 体においては、一方の最大外径を他方の最 外径以下に設定することが出来る。勿論、 雌ねじ体1080と左雌ねじ体1090の大小関係は どちらが大きくなければならないというも ではなく、所望のいずれか一方の外径を大 めに設定することが可能である。このよう 構成された雌ねじ体を両雄ねじ体1に螺合す 場合、大径の側を前方に、小径の側を後方 位置させて螺合するようにすれば、当該雌 じ体を螺合するための工具等を着脱し易く るという効果が得られる。

 以上説明の両雄ねじ体に螺合される雌ね 体は、右雌ねじ体と左雌ねじ体とから成る 謂ダブルナット方式のものであったが、雌 じ体は、必ずしも二つ或いはそれ以上の複 で用いなければならないというものではな 、一つの雌ねじ体であっても良い。以下に 一本の両雄ねじ体に対して一つの雌ねじ体 みを組み合わせて用いることで、弛み止め 果を得ることが可能な両雄ねじ体用の雌ね 体の構成を示す。

 図41乃至44に示す実施形態の両雄ねじ体110 1及び雌ねじ体は、一本の両雄ねじ体1101と、 の両雄ねじ1101に螺合し得る一つの右雌ねじ 体1180とから構成される。

 両雄ねじ体1101は、図41(a),(b)に示すように 、円柱乃至円筒状の丸棒部材の外周面に、右 ねじ1120を形成して成る右ねじ部1121と、左ね 1130を形成して成る左ねじ部1131と、が重複 て設けられた重複領域1103を有する。

 右ねじ1120は、丸棒部材の軸方向正向きに 右回転で延びて形成される蔓巻線状の螺旋溝 1122であり、溝と溝との間のねじ山が三角形 を成す三角ねじである。左ねじ1130は、丸棒 材の軸方向正向きに左回転で延びて形成さ る蔓巻線状の螺旋溝1132であり、右ねじ1120 様、溝と溝との間のねじ山が三角形状を成 三角ねじである。これら右ねじ1120のピッチP R10と、左ねじ1130のピッチPL10とは互いに等し 設定されている。

 丸棒部材の外周面に形成されるねじの山 は、軸に垂直な方向の片側半分の半周面側 主として丸棒部材の一周面を覆う、丸棒部 の一側面視において略菱形状に見える右山 1143と、右山部1143と逆側の半周面側を主と て丸棒部材の一周面を覆う、丸棒部材の一 面視において略菱形状に見える左山部1144と ら成り、これら右山部1143と左山部1144とが 続的に交互いに並列的に位置して構成され 。

 右雌ねじ体1180は、図42(a),(b)及び図43に示 ように、外形が略六角柱状を成し、この中 に軸方向に貫穿される略円形のねじ穴1181を 有し、全体として略筒状を成す。このねじ穴 1181の内周面には、右回転の螺旋溝1182及び螺 条1183が形成される。この右回転の螺旋溝118 2は、ピッチPR11、内径φ1122、谷の径φ1123がそ ぞれ両雄ねじ体1101の右ねじ1120のピッチPR10 谷の径φ1102、外径φ1101に整合するように形 される。ただし、ねじ穴1181の内周面に形成 される螺旋溝1182は、右回転として設定され いるが、左回転とすることも出来る。

 右雌ねじ体1180の一端側には、右雌ねじ体 1180の回転軸を中心として右回転で高さが高 なる一定幅の立設部1189が周回状を成すよう 周に亘って形成される。立設部1189の最も高 さの低い始端部Sと最も高さの高い終端部Eと 、段違いに形成される。この立設部1189の内 周面の直径φ1140は、ねじ穴1181の谷の径φ1123 ほぼ同等に設定される。立設部1189の外周面 直径φ1141は、略正六角筒状を成す正六角筒 部1188の正六角形の内接円の直径とほぼ同等 に設定される。

 立設部1189の上端部には、右雌ねじ体1180 回転軸を中心とした略円弧状の端部を有す 二枚の弾性を有する板片1186,1187が、互いに 向して、それぞれ略円弧状の端部が右雌ね 体1180の内周面から中心に向かって突き出し 配設される。尚、ここで、板片1186,1187の配 枚数は、二枚に設定されているが、一枚で 或いは3枚以上であっても良い。また、板片 1186,1187の右雌ねじ体1180に対する配設は、板 1186,1187の半径方向外側部分が右雌ねじ体1180 固設され、板片1186,1187の半径方向内側部分 、自由端とされ、この自由端側が定常位置 らは右雌ねじ体1180の外方に向かって一方向 にのみ撓むように構成される。

 二枚の板片1186,1187は、それぞれ右雌ねじ 1180に螺合される両雄ねじ体1101の外周面に 成される左ねじ1130のピッチPL10、外径φ1103、 谷の径φ1104に整合するように、板片1186,1187の 幅、配設傾斜角、配設位置が設定され、板片 1186,1187の先端形状が左回転の螺旋状を成す弧 状に形成される。即ち、板片1186,1187の幅は、 両雄ねじ体1101の左ねじ1130の外径φ1103と谷の φ1104との差程に設定される。そして、配設 斜角は、両雄ねじ体1101の左ねじ1130におけ 外径φ1103に対するピッチPL10の比に対応して 定される。ここで、両雄ねじ体1101の右ねじ 1120の外径φ1101と左ねじ1130の外径φ1103、及び 右ねじ1120の谷の径φ1102と左ねじ1130の谷の φ1104とは、それぞれ同等に設定されている 、異なるものに設定することも可能である

 つまり、右雌ねじ体1180の軸に垂直な平面 からの板片1186,1187の動径方向の傾きは、右雌 ねじ体1180の軸に対する垂直面からの傾斜角 θ、両雄ねじ体1101の左ねじ1130における外径 1103に対するピッチPL10の比をTとするとき、T tanθとなるように設定される。つまり、右 ねじ体1180の内周面の螺旋条1183のリード角を αとするとき、θ=(180-2α)°±15°程度に設定す 。また、各板片1186,1187の配設位置は、両雄 じ体1101の左ねじ1130のピッチPL10に対応して それぞれの板片1186,1187が左ねじ1130に噛み合 位置関係と成るように設定される。尚、こ とき、板片1186,1187を複数枚配設する場合に 、互いに段違いと成るように配設すること 出来る。

 ただし、雌ねじ体に対する板片1186,1187の 設は、必ずしも両雄ねじ体1101の左ねじ1130 整合させなければならないというものでは く、雌ねじ体の内周面に形成された螺旋溝 回転向きに対して逆向きの回転向きに形成 れた両雄ねじ体1101の螺旋溝1122(図示省略)に み合うように整合させることが必要である 尚、板片の右雌ねじ体1180に対する配設面を 、右雌ねじ体1180の回転軸を中心とする左回 の螺旋状のスロープ形に形成しておくこと 配設上好ましい。

 本実施態様の両雄ねじ体1101と右雌ねじ体 1180とは、以上説明のように構成され、これ の対を用いる場合には、右雌ねじ体1180を、 雄ねじ体1101の右ねじ1120が形成された一端 から右回しに螺合し、両雄ねじ体1101におけ 右ねじ1120と左ねじ1130とが重複して形成さ た重複領域1103の所要の位置まで移動させる

 この右雌ねじ体1180の螺合による移動時に は、右雌ねじ体1180に設けられた各板片1186,118 7は、この移動に伴って、それぞれの半径方 中心側の自由端が、右雌ねじ体1180の進行方 後方に向かって撓んで拡開したり、弾性的 復元力によって縮閉したりする。

 こうして重複領域1103内の所要の位置まで 螺合された右雌ねじ体1180の各板片1186,1187は その弾性的な復元力によって元の位置に戻 、両雄ねじ体1101の左ねじ1130に噛み合って、 各板片1186,1187と左ねじ1130とが互いに整合す 。両雄ねじ体1101の左ねじ1130に整合した各板 片1186,1187は、右雌ねじ体1180の螺合時の進行 向には撓まない。

 従って、右雌ねじ体1180に左回転力を加え た場合には、図44(a),(b)に示すように、右雌ね じ体1180自身は、螺合時の進行方向と逆向き 進もうとする力が働くことに成るが、これ 対して、板片1186,1187は両雄ねじ体1101の左ね 1130に整合され且つ板片1186,1187が逆向きには 撓まない為に、左回転力が付与された各板片 1186,1187には左ねじの進行方向、即ち、螺合時 の進行方向に進行しようとする力が働くこと になる。

 つまり、右雌ねじ体1180の内周面に形成さ れた右回転の螺旋溝1120に働く後退しようと る力と右雌ねじ体1180に固設された各板片1186 ,1187に働く前進しようとする力とが拮抗して 結果的に、右雌ねじ体1180は両雄ねじ体1101 重複領域1103上において与えられた一定の位 に止まることに成る。即ち、本実施態様の 雄ねじ体1101と右雌ねじ体1180との螺合の組 合わせにおいては、右雌ねじ体1180は、進行 るか止まるかのいずれかであり、後退する とはない。従って、この対によって被締結 (図示省略)を締結する場合には、両雄ねじ 1101一つと右雌ねじ体1180一つにして、弛みを 抑制するのではなく、実質的に弛みを防止す る弛み止め効果を得ることが出来る。

 以上説明したように、本発明の両雄ねじ は、棒状の固形部材の外周面に右ねじと左 じとを同一領域内に重複して設けて成るが 本発明はこれに限らず、例えば、固形状を し、その一部に穴を有する固形部材の該穴 内周面に、右回転の螺旋溝乃至条を形成し 成る右雌ねじと、左回転の螺旋溝乃至条を 成して成る左雌ねじとが、同一領域内に形 される重複領域を備えて構成される両雌ね 体であっても良く、その主旨を逸脱しない 囲において様々な形態で実施することが出 る。また、本発明の雌ねじ体は、一つ以上 筒状の固形部材の内周面に右回転乃至左回 の断続的乃至連続的に形成される螺旋条を し、この螺旋条と、回転向きが逆回転の螺 条との対によって構成され、これらの互い 回転向きが異なる螺旋条を両雄ねじ体に螺 することによって、弛み止め効果や逆回転 止効果が得られるように構成されていれば く、例えば、雌ねじ体は必ず視しも正六角 状を成すものでなければならないというも ではなく、四角筒状であってもその他の形 であっても良い。また、雌ねじ体の内周面 同一領域上に、右回転の螺旋溝と左回転の 旋溝とを形成しても良い。 




 
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