図1A、図1B及び図2に示されるように、連� �釘1は、複数の釘2を連結帯3によって連結し� �構成される。連結釘1は、後述のように2本の 連結釘1を2列に装填可能な釘打機用二連装填� ��ガジンに供される。

 連結釘1は、平行に並べられた多数の釘2� �上部と下部とを連結帯3で連結して構成され� ��。連結帯3は合成樹脂製であり、帯状本体4� �一側に一定の間隔をおいて釘の釘軸部2aを包 囲する包囲部5が形成される。隣り合う2本の� ��2の包囲部5間には補強リブ6が形成される。� ��強リブ6は帯状本体4及び包囲部5と一体に形� ��される。上部連結帯3Aは釘頭部2bに近接した 位置に設けられる。

 連結釘1を形成するためには、上部と下部 の連結帯3A、3Bを平行に並べ、その上に多数� �釘2を連結帯に対して斜めに交差するように� ��いに平行に並べ、さらにその上から別の連� ��帯を重ねて上方からプレスして上下の連結� ��を溶着すればよい。プレスする前に全体を� ��熱しておくのが好ましい。このとき、包囲� ��5は釘軸部2aを締め付けるように包囲する。

 上述のように、連結帯3の一側面は帯状本 体4によってフラットに形成され、隣り合う� �2の間には補強リブ6が一体に突出形成される 。

 次に、上記連結釘1を公知の二連装填マガ ジンに装填して使用する例について説明する 。

 図3~図6に示すように、釘打機のハウジン� ��下部に取り付けられるノーズ部10は釘射出� �11を備えている。釘射出口11は、図示しない� ��撃シリンダ機構により駆動されるドライバ� ��摺動可能に案内する。ノーズ部10には更に� �射出口11内に釘を導入する開口12と、この開� ��12の側縁に連続した固定ガイド壁13とが形成 される。固定ガイド壁13の一側面は連結釘1を 釘射出口11内へ供給するための固定ガイド面1 4である。固定ガイド壁13の後方には二連装填 マガジン16が形成され、二連装填マガジン16� �固定ガイド面14と同一面で後方に向けて延び た連結釘支持面15を備える。

 固定ガイド壁13の固定ガイド面14と対向し て、開閉ガイド部材17が設けられる。開閉ガ� ��ド部材17は釘射出口11と平行に配置された回 動支軸8によりノーズ部10に開閉可能に支持さ れる。開閉ガイド部材17は閉じられた位置で� ��ーズ部10の釘射出口11の一部を形成し、前記 固定ガイド面14との間に連結釘1の釘供給路18� ��形成する。

 開閉ガイド部材17の供給方向後方にはマ� �ジンカバー20が開閉可能に設けられる。

 上記連結釘1は上記開閉ガイド部材17とマ� ��ジンカバー20とを開いて、釘供給路18に装填 される。第1列目の連結釘1Aに第2列目の連結� �1Bを重ねて装填する。図6に示されるように� �第1列目の連結釘1Aよりも第2列目の連結釘1B� �方が一段高くなって、第1列目の連結釘1Aの� �頭部2bが第2列目の連結釘1Bの上部連結帯3Aの� ��ラットな側面3aに係合するように配置され� �。

 前記ノーズ部10の固定ガイド壁13の背面側 には、釘送り部材21と、釘送り部材21を釘供� �方向に沿って往復駆動するためのピストン� �、ピストンを収容したピストン・シリンダ� �構からなる送り駆動機構22とが設けられる。 釘送り部材21の一部が固定ガイド壁13に形成� �た開口から釘供給路18内に進出して、固定ガ イド面14に沿って配置された連結釘1の各釘軸 部2aと係合して連結釘1をノーズ部10の射出口� ��供給する。釘送り部材21の復動時に連結釘1� ��後方側へ移動するのを防止する逆止爪23が� �定ガイド壁13の背面側に設けられる。逆止爪 23の一部が開口を介して釘供給路18内へ進出� �て連結釘1の各釘軸部2aと係合可能に配置さ� �る。

 前記開閉ガイド部材17には、第2列目の連� ��釘1Bを固定ガイド面14側へ押圧するための第 1押圧部材24が設けられる。

 マガジンカバー20は、開閉ガイド部材17よ りも後方側でマガジン16の連結釘支持面15に� �って装填された第1列目と第2列目の連結釘1A� ��1Bを側方から押圧支持する。マガジンカバ� �20には第2押圧部材25が設けられ、連結釘支持 面15方向に付勢された第2押圧部材25が第2列目 の連結釘1Bと第1列目の連結釘1Aを連結釘支持� ��15に向けて押圧する。

 次に、マガジン16に装填された連結釘1の� ��給状態を説明する。第1列目と第2列目の連� �釘1A、1Bが装填されている状態で釘打ち作動� ��行うと、ノーズ部10の射出口11内に配置され た釘が図示しないドライバによって打ち出さ れる。その後、送り駆動機構22が作動して、� ��供給路18内に進入して往復ストロークの前� �位置で連結釘1Aの釘軸部と係合していた釘送 り部材21を後退動させる。釘送り部材21は連� �釘1Aの釘軸部と接触しながら釘供給路18から� ��避させられる。その後、釘送り部材21は往� �ストロークの後端位置で釘供給路18内に再び 進入して釘軸部と係合する。この間、逆止爪 23が第1列目の連結釘1Aの釘軸部と係合して連� ��釘1Aの後方への移動を阻止する。釘2を打撃� ��たドライバが射出口11から退避するのと同� �して、釘送り部材21が前方へ駆動され第1列� �の連結釘1Aをノーズ部10方向へ送る。連結釘1 Aの先頭の釘が射出口11内に送り込まれて射出 口11の内壁に当接することにより、釘送り部� ��21の移動が停止させられて釘の供給が完了� �、次の釘打ちに備える。

 第1列目の連結釘1Aが順次打ち込まれて第1 列目の連結釘1Aの最後の釘が第2列目の連結釘 1Bの最前の釘位置より前方に移動したとき、� ��2列目の連結釘1Bは第1及び第2の押圧部材24、 25のバネ付勢力により固定ガイド面14方向に� �動させられ、図5に示されるように、第1列目 の連結釘1Aの後方に移動する。この位置で第2 列目の連結釘1Bの先頭の釘の後側に逆止爪23� �係合して後方へ移動することが防止される� �次の打ち込み作動によって釘送り部材21が第 2列目の連結釘1Bの釘軸と係合し、第2列目の� �結釘1Bが第1列目の連結釘1Aに続けて射出口11� ��へ順次供給される。

 上述のように、第1列目の連結釘1Aの先頭� ��釘はノーズ部10に送られ、ノーズ部に沿っ� �駆動されたドライバに打撃されてノーズ部10 から打ち出される。その際、打込まれる釘の 連結帯3は次位の釘の連結帯3から破断して分� ��するが、連結帯3の包囲部5は基本的に釘軸� �2aに接着しているわけではなく、釘軸部2aを� ��く締め付けるように包囲しているだけであ� ��。そのため、釘軸部2aが木材等の被打ち込� �材に打ち込まれるとき、連結帯3は被打ち込� ��材によって跳ね飛ばされてしまい、被打ち� ��み材の内部に釘軸部2aとともに打ち込まれ� �ことはない。

 したがって、釘軸部2aに付着した連結帯3� ��破断片が被打ち込み材内に打ち込まれるこ� ��によって釘軸部2aと被打ち込み材との間に� �間が発生し、釘の引き抜き耐力が低下した� �、木材の材端に木割れが発生したりするこ� �がない。

 また、2本の連結釘1がマガジン16に装填さ れたとき、第1列目の連結釘1Aの釘頭部2bが第2 列目の連結釘1Bの上部連結帯3Aのフラットな� �面に係合するように配置される。第1列目の� ��結釘1Aが釘打機の射出用ノーズ部に送られ� �ときに、その送りの抵抗となる摩擦力は、� �1列目の連結釘1Aの釘頭部2bと第2列目の連結� �1Bの上部連結帯3Aとの間に発生する。連結帯3 は合成樹脂製であり、また第1列目の連結釘1A の釘頭部2bが係合する第2列目の連結釘1Bの上� ��連結帯3Aの側面3aはフラットな側面なので、 第1列目の連結釘1Aの送りに対する摺動抵抗は 小さい。したがって、送り駆動機構22の釘送� ��部材21の送り力を特に強くしなくても、第1� ��目の連結釘1Aを確実にノーズ部10方向へ送る ことができる。

 さらに、上記連結帯3の他端側の釘間には 、釘連結方向に補強リブ6が形成される。す� �わち、連結釘1は上記帯状本体4によって直状 に保持されるが、さらに隣り合う2本の釘2の� ��囲部5間には補強リブ6が形成される。この� �め、連結釘1全体の剛性が高く、肉厚方向へ� ��撓みに対する抵抗が大きい。したがって、� ��としても破損しにくく、またマガジン16に� �する着脱や送りを円滑に行うことができる� �

 なお、上述の装填態様では、第1列目の連 結釘1Aよりも第2列目の連結釘1Bの方が一段高� ��なって、第1列目の連結釘1Aの釘頭部2bが第2� ��目の連結釘1Bの上部連結帯3Aのフラットな側 面に係合するように配置される。しかし、上 記形態とは逆に、第1列目の連結釘1Aよりも第 2列目の連結釘1Bの方が一段低くなるように配 置してもよい。この場合は、第2列目の連結� �1Bの釘頭部2bが第1列目の連結釘1Aの上部連結� ��3Aのフラットな側面に係合するように形成� �ればよい。

 また、上部連結帯と下部連結帯の構造は� ��じでもよいが、図7に示されるように、下部 連結帯3Bは打ち込み時に破断されやすいよう� ��、補強リブ6の中央にノッチ26を浅く形成し� ��もよい。この構成により釘が打ち込まれる� ��に連結帯はノッチ26から破断されるので、� �位の釘を確実に保持することができる。

 本発明を詳細にまた特定の実施態様を参� ��して説明したが、本発明の精神と範囲を逸� ��することなく様々な変更や修正を加えるこ� ��ができることは当業者にとって明らかであ� ��。

 本出願は、2008年6月5日出願の日本特許出� ��(特願2008-147670)に基づくものであり、その内 容はここに参照として取り込まれる。